給与計算システム選びのポイントを提供形態ごとにご紹介。自社にあった提供形態の製品にまとめて無料でお問い合わせができます。
システムを構成するハードウェア、ソフトウェアを自社で所有せず、インターネットを通じて利用する形態です。ここではSaaS、ASPと呼ばれる形態を含みます。
ハードウェアやソフトウェアを自社で所有し、自社で運用管理する形態です。 ここではパッケージソフト、オンプレミス、アプライアンス、ハードウェアと呼ばれる形態を含みます。
導入までの期間は比較短いことが特徴です。製品によって異なりますが、契約後にすぐに利用開始できる場合もあります。
導入まで数日～数ヶ月を要し、比較的導入まで時間がかかると言えます。具体的には、ソフトウェアのインストール作業、新規ハードウェアの調達・設置場所の手配・ネットワーク接続などの作業が必要です。
初期投資がほとんど発生しないため、導入コストを抑えることができます。ユーザー単位、契約月間などによる従量課金制で月額費用が発生します。ユーザー数の増減には比較的柔軟に対応できます。
製品購入にかかる初期投資が必要です。その他にもサーバ、設備、バージョンアップ、保守などの費用が必要になります。月々の固定費用は発生しないため、長期間継続して使用すれば総所有コストを低く抑えられる場合もあります。
予め準備されている個別設定の範囲を超えるカスタマイズはできない場合が多いです。製品によりますが、既存システムとの統合は限定的な範囲でしか行えません。
製品によって程度は異なりますが、自社の要望に合わせてカスタマイズが可能です。また、既存システムとの統合も可能です。
システムや保守体制を自社で保有する必要がありません。サーバメンテナンスやソフトウェアのバージョンアップ作業、障害対応などもサービス提供者が行います。
サーバやデータベースなど保有してシステムを構築する場合、サーバメンテナンスやソフトウェアのバージョンアップ、障害対応などの保守運用を自社で行う必要があります。
自社の情報を社外サーバに保管すること、データ送受信がインターネット経由であることなどから、自社のセキュリティポリシーに合致しない可能性があります。
自社内にシステムを配置するため、インターネットなどの公衆網に接続しないのであれば比較的リスクは低いと言えます。
自社に合った製品をまとめて無料で資料請求できます。