BIツール導入の効果を上げる事前準備４つの視点

データベースとの連携が可能かどうか（ベンダー選定視点）

BIツールのメリットの一つは、異なるシステム間のデータを横断して分析できることです。せっかくのデータも、データ同士の連携ができなければ活用できません。社内にある既存のETL（Extract/Transform/Load）やDWH（データウェアハウス）との相性は、BIツール導入前に必ず確認しておきましょう。ここがうまくいかず、BIツールをリプレイスするというケースも多いのです。

ここを入念に行っておけば、ベンダーなども絞りやすくなります。新規導入なら、DWHの機能をもったBIツールという選択肢もあるでしょう。

どんな目的でBIツールを導入するのか（経営視点）

その他のツールにも共通することですが、BIツールは一つのツールにすぎません。BIツールを導入したらシステムが自動的に分析や提案を行ってくれるわけではないのです。BIツールで実現したいことや、現在の課題を整理して、BIツール導入の目的を明確にし、優先度をつけておきましょう。経営者、マネージャー、一般社員と立場によって求める情報が異なります。誰がどのような情報を求めているかを把握することで、必要な機能も自ずと見えてきます。

誰が 社内のシステム整備をするのか（社内運用視点1）

実際にBIツールを使って出した分析指標を見るのは経営者であることが多いですが、設定をするのは情報システム部門になるでしょう。

BIツールは、要求される情報をいかに見やすく、いかに簡単に取り出せるかがカギです。ここがうまくいかないと、高機能な分析機能をうまくアウトプットできない、あるいは情報システム部門に非常に負担がかかってしまうといった問題が発生してしまい、結局、単一的な情報のやりとりになってしまう恐れもあります。

情報システム部とBIツール利用の目的を共有したり、欲しいデータについて十分に摺り合わせをしたりすることが大切です。また、利用するメンバーと情報システム部の担当者の異動などに備えて、記録や引き継ぎも欠かさずに行いましょう。

誰がデータの分析を行うのか（社内運用視点2）

「PDCAをしっかり回せる体制を構築できるか？」ということです。BIツールからの情報を経営改善などに使うと、新たな指標が欲しくなったり、新たな角度からの情報が欲しくなったりします。

このような情報を確実に得るためには、柔軟にPDCAを回せる体制が社内にあり、かつBIツールもそれに応じて対応できるかどうかにかかってきます。大きな変更は情報システム部に依頼を行う必要がありますが、簡単な修正や変更は現場でもできるようなシステムを選ぶことも重要です。

まとめ　～ ４つの視点で導入効果を高める ～

BIツール導入時には、ここで紹介した4つの視点から入念に確認・情報整理を行うことで、BIツールの導入効果を存分に上げることができます。最適なBIツールを選定するためにも４つの視点を前提に各製品の活用事例の資料を入手するようにしましょう。

特に「どんな目的でBIツールを導入するのか」という視点は、その目的に応じて十分な機能比較を行うことが大切です。ダッシュボードなどの重要な機能については、実際に操作をしてインターフェースの使いやすさなどを確認し利用者の意見も求めることで、導入効果の高い適切なBIツールの選定ができるでしょう。