メール配信「一斉配信スピードにこだわる」

メール配信システムで重要となる「配信能力」

多くの企業でメールマーケティングが注目されています。メールを利用してサービス・商品の顧客や見込み客に情報を配信し、ビジネスを拡大する手法です。メール配信では、顧客が購買した時点で、メール配信の可否を確認したり、会員を募集してメール配信する機能が求められますが、このメール配信を支援するのが「メール配信システム」です。複数のデータベースと連携してメールを一斉配信したり、会員の行動を分析する機能が搭載されています。

一斉配信で重要になるのが「配信能力」で、一定の時間あたり何通のメールが送れるかを示す指標です。数千、数万の会員に配信することがあり、学校や自治体でも、送信対象は1万を越えることがありますが、ツールによっては配信能力に上限があります。1回に250通程度が限界なツールもあれば、時間あたり300万通もの配信が可能なツールもあります。配信能力は価格と並んで、メール配信ツールを選択する際の重要なチェックポイントとなっています。

ツールの仕様に「配信能力」という項目があり、1時間あたりどのくらい配信できるかを記していますが、100万通以上配信できるものであればかなり優秀なツールといえます。中には「配信能力」の項目がない場合もありますが、これは、セールスポイントが配信能力ではなく、分析機能などの他の機能で差別化を図っているツールとも理解できます。

大量一斉配信の落とし穴

メールを大量に送信すると、「1時間に300万通メールが送れるはずなのに送れない」という事態が発生することがありますが、実際これはよく見かけるケースです。

いきなりの大量送信は危険な行為で、その理由は3つあります。

1つ目は、スパムや迷惑メールと判断されて受信を拒否されてしまうことです。通信事業者がフィルタリングすることもありますし、会員の端末がスパム扱いすることもあります。

2つ目はサーバダウンです。あまりに負荷が高いとサーバが処理しきれなくなってダウンしてしまい、他の業務にも影響を与えます。

3つ目もサーバの処理能力の問題です。サーバはメールの一斉配信処理が手一杯になると、受信処理に手が回らなくなってしまいます。この場合、会員からの相談や購入などのメールがあっても、それをリアルタイムに受けることができず、サービス低下につながってしまいます。

そこで、搭載されている機能が「配信スピード調整」です。ブロックされない程度の配信量を調整することができます。これは、大量配信を利用する場合は必須となる機能です。

一斉大量送信の導入ケース

メール配信システムで大量送信を活用したモデルケースを紹介します。

■学校法人

中学、高校、大学を経営する学校法人への導入のモデルケースです。同校では、災害時に在校生とその保護者へ緊急用のメールを配信していました。生徒と保護者で数万の単位になります。従来は低価格が魅力のシステムを利用していましたが、「指定時間どおりにメールが届かない」とクレームが寄せられていました。

配信能力の限界と同校では考え、ツールの刷新を検討しました。そこで採用されたのが時間あたり100万通の配信が可能な製品です。「テンプレートも充実していて即戦力として活用できた」と評価されています。現在ではインフルエンザ流行時の登校アンケートなどに活用しています。

■鉄道子会社

沿線上でスーパーやスポーツジムなどを手広く経営する鉄道会社の子会社のモデルケースです。スーパーのお客様を対象にした携帯向けのチラシ配信を行ってきましたが、新たに鉄道の遅延情報も流すことにしました。

これが好評で会員を大幅に増やすことに成功しましたが、遅延情報は時間が勝負です。一斉配信が30分も遅れると、遅延や復旧情報が意味をなしません。

そこで、改めて導入したのがより配信能力に余裕のあるツールでした。これは、クラウドサービスで低価格であることも採用のポイントとなりました。

配信能力とスピード調整に注目し、最適のシステム選びを

メール配信ツール選択の際に注目したいのは、「配信能力」と「配信スピード調整」。ぜひ、自社の配信数に最適なシステムをお選びください。