クラウド型安否確認システムのメリット
なぜクラウド型安否確認システムが選ばれるのでしょうか?クラウド型のメリットからその理由を見ていきましょう。
システム運用の専任社員が必要ない
クラウド型はシステムやサーバを所有せずにサービスや機能を利用できます。事業者側に専任の保守管理担当者が在籍しており、日々の運用を任せられます。自社で運用担当者を専任する必要はありませんし、外部からスカウトすることも不要です。コアコンピタンスに集中でき、必要な時に安否確認システムの利用が可能です。
システム構築にかけるコストと時間をカットできる
クラウドサービスでは自社専用のシステムを構築することなく、事業者が提供する既存システムを利用するので低コストです。また、システムの更改費用も不要となり、IT投資の計画立案が容易でしょう。
もちろんシステムはすでに構築されているのですぐに導入できます。最短1週間で利用できる合もあります。
アクセス集中によるサーバダウンが起きない
クラウドサービスに対し、自社構築することをオンプレミス型といいます。オンプレミス型の安否確認システムは、可用性が課題となります。自社構築した場合、サーバ室が災害の影響を受けるとシステムは動きません。2011年の東日本大震災でもITシステムの障害は大きな問題となりましたが、データセンターを借りるとコストがかかります。
対して、クラウドサービスは耐震性の優れたデータセンターで構築されています。多くは二重構造となっており、高い信頼性を保障しています。災害時でも安定して機能を提供できる点はクラウドサービスの大きなメリットです。
安否確認システムの機能について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
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クラウド型安否確認システムを比較!
ここからはクラウド型安否確認システムを紹介します。
安否LifeMail の比較ポイント
- 【経済産業省表彰システム】日本で一番多くの災害に対応した実績
- 【LINE/Twitter/Facebook対応】さらに自動安否確認で確実な通知
- 【利用者数が200万人】企業/自治体/医療/学校でご利用中
提供形態 |
対象従業員規模 |
参考価格 |
クラウド/SaaS/ASP |
全ての規模に対応 |
別途お問い合わせ |
株式会社コム・アンド・コムが提供する安否LifeMailは、2000年から提供を開始しており「新潟中越地震」「東日本大震災」「熊本地震」といった大震災でも止まることなく、安否確認メールを配信し続けた強固なシステムです。メールだけでなく、LINE/Twitter/Facebookの主要3大SNSにも対応し、確実に安否確認を行います。
安否コール の比較ポイント
- 「ASPIC IoT・AI・クラウドアワード」「グッドデザイン賞」受賞
- 1000法人200000ユーザの導入実績!上場企業や団体でも利用多数!
- パスワード不要!回答率100%を目指す直感的な管理機能をご用意!
提供形態 |
対象従業員規模 |
参考価格 |
クラウド/SaaS |
全ての規模に対応 |
15,000円~ |
株式会社アドテクニカが提供する安否コールは、社員の健康管理や住宅勤務の確認など、さまざまなシーンで利用できるツールです。IDやパスワードの登録不要で安否確認を行い、気象庁からデータを取得して地震情報を自動でメール配信します。また、従業員家族の安否確認も1人につき7名まで無料で登録することが可能です。ウイルス対策のための体調管理もできるので、普段から社員の健康を守るために活用できるでしょう。
Biz安否確認/一斉通報 の比較ポイント
- 【高信頼なシステム】有事の際に使う為、信頼のシステム設計
- 【社員の健康管理】毎朝の健康状態を問い合わせ、自動集計します
- 【複数の通信手段】 メール・電話・スマホアプリでユーザに通知
提供形態 |
対象従業員規模 |
参考価格 |
クラウド/SaaS |
全ての規模に対応 |
10,400円~ |
Biz安否確認/一斉通報は、大手通信会社であるエヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社が提供しているので信頼性が高いです。メール・電話・スマートフォンアプリの3つの通知手段と柔軟な管理体制で、安否確認やその後の指示出しを的確に行なえます。また、社員健康管理ができ、結果に応じて管理者は社員に行動の指示が可能です。
Safetylink24 の比較ポイント
- 大規模災害時における企業の危機管理体制を構築したい企業
- 社員の家族を含む安否確認を行ないたい企業
- 大企業や製造・医療・教育機関など 500社・50万人以上の実績
提供形態 |
対象従業員規模 |
参考価格 |
クラウド/SaaS/ASP/オンプレミス |
全ての規模に対応 |
9,800円~ |
株式会社イーネットソリューションズが提供するSafetylink24は、気象庁のデータと連動し、緊急時に社員とその家族の安否確認を行えるシステムです。社員一人あたり最大6つのアドレスを登録でき、連絡が取れるまで自動で繰り返し送信を行います。なお、平常時も連絡手段として掲示板機能を使えます。
Cuenote安否確認サービス の比較ポイント
- 地震・気象データと連携し、自動通知が可能
- 回答状況はリアルタイムで反映、マルチデバイス対応
- 受信用アドレスは管理者に知られずに登録可能
提供形態 |
対象従業員規模 |
参考価格 |
クラウド/SaaS/ASP |
全ての規模に対応 |
3,500円~ |
ユミルリンク株式会社が提供するCuenote安否確認サービスは、地震・気象データに基づき、自動で通知が送信されるので、社員の安否確認を「迅速・確実・簡単」に行うことができます。また、受信用アドレスは管理者が閲覧できないので、社員のプライバシーを守れます。
安否確認システム ANPIC の比較ポイント
- LINE・アプリ・メールから簡単安否報告
- 平常時やコロナで利用できるアンケート機能!追加料金なし!
- 国立大学発!業界最安価格帯でご提供!
提供形態 |
対象従業員規模 |
参考価格 |
クラウド / SaaS / ASP |
全ての規模に対応 |
5,130円~ |
株式会社アバンセシステムが提供するANPICは静岡大学と共同開発したシステムです。LINEと連携し、「LINEとメール」または「アプリとメール」の2パターンの組み合わせで、見落とすことなく確実に通知を受け取れます。また、充実した機能を低価格で提供し、運用サポートは無料です。
提供形態 |
対象従業員規模 |
参考価格 |
クラウド/サービス |
全ての規模に対応 |
別途お問い合わせ |
株式会社SBS情報システムの安否情報確認システムは、インターネットメールを利用しています。電話よりも緊急時に連絡が取りやすく、社員の安否確認を迅速に行うことができます。また健康管理機能も搭載しており、緊急時以外でも役立ちます。簡単に回答できる選択形式のメールを社員に配信し、回答内容に応じてセカンドメッセージの送信が可能です。
BCP対策の課題
BCP(事業継続計画)の重要性を多くの企業は認識しています。しかし、実際にBCPを作成にあたっては課題が多いのも事実です。具体的にどのような課題があるのか紹介します。
専任社員を確保できない
一般的にITシステムは導入に時間がかかりますし、運用も担当者の負荷となります。とりわけ安否確認システムは日々利用するものではないだけに、いざというときに備えた訓練も必要です。
大企業でもBCPや安否確認システムの専任者を置くことは困難です。まして人材不足の中小企業になると、数少ない総務担当者が兼任するか、経営者が自ら指揮することになります。
コストがかかりすぎる
安否確認システムをはじめBCPは、万が一に備えたシステムであり、投資効果の割り出しが困難です。ITシステムにも構築の優先順位があり、安否確認システムは後回しになりがちです。
またBCPはシステム構築のみならず、専門のコンサルタントが必要な場合があります。中小企業では経営基盤が脆弱な場合が多く、安否確認システムの構築コストは大きな経営課題となっています。
クラウド型安否確認システムを導入しよう
クラウド型安否確認システムは、サーバを自社構築せずに事業者に保守管理を任せられます。つまりクラウド型安否確認システムを導入すれば、BCP対策の課題であるコストや専任社員不足を解消し、BCP対策を実現できるでしょう。
より多くの安否確認システムを比較したい方は、ぜひ以下の記事もチェックしてみてください。
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