新入社員の離職防止に向けた取り組み例を３つご紹介！

新入社員の離職率に関する現状

新入社員を雇用するのには大きなコストがかかります。求人サイトなどに広告を出すところから始まり、実際に入社した後のフォローまで莫大な負担が発生するのです。つまり、新入社員がすぐに離職してしまうと、投じたコストを回収できず、企業にとって損失となります。

ところが、新入社員の離職率は決して低くはありません。厚生労働省の発表によると、高学歴な社員ほど離職率が低い傾向にあるものの、大卒でも約３割が３年以内に離職しています。この現状に頭を悩ませている企業は少なくありません。

参照：新規学卒者の離職状況｜厚生労働省

新入社員の離職防止に向けた取り組み例

では、新入社員の離職を防ぐにはどのような対策が必要になるのでしょうか。具体的な対策例を見ていきましょう。

１on１ミーティングの実施

１on１ミーティングとは、上司と部下が１対１でコミュニケーションを取ることです。ここで重要なのは、１on１ミーティングは上司が部下に対して一方的に指示や指導を行うわけではない点です。両者がコミュニケーションを取り、その中で部下が自発的に物事を解決していくことを重視します。

１on１ミーティングを実施すると、部下は何かあったら上司に相談できるようになります。結果的に、誰にも相談できない不安から離職するリスクが減少するのです。

特に、仕事のことだけでなくプライベートなことも相談できるようになれば理想的です。信頼できる上司が１人でも職場にいれば、若者の不安は大幅に軽減されます。

社内交流・イベントの拡充

近年の若者は、社内イベントにあまり参加せず、プライベートを大切にすると言われています。しかし、社内イベントが若者にとって必ずしも無意味であるとは限りません。

もちろん、強制的に参加させるのは良くありません。社員の意欲は低下するうえ、強制参加の場合は労働時間と見なされるため、賃金を支払う必要も生じます。しかし、適切にイベントを活用すれば、新入社員と既存社員の間にある精神的な垣根を取り払えます。

したがって、社内イベントはできるだけ新入社員にとって負担が少ない形で実施し、徐々に交流を深めていくのが理想的です。たとえば、まずは新入社員同士で交流を深める場を用意し、その後に役員や管理職などと関わりを持てるようにすれば、無理なく親睦を深められるでしょう。

多様な働き方の実現

現在、さまざまなところで多様性が叫ばれています。労働も例外ではなく、これまでの画一的な労働形態から、自由で柔軟な働き方が求められています。特に若者はこの傾向が強いため、新入社員の離職防止には、多様な働き方の実現が効果的です。

この取り組みを成功させ、離職率を大幅に低下させた企業が存在します。あるソフトウェア開発企業は、社員の全員が自由に働き方を選べる環境を用意しました。熱意溢れる社員にはフルタイムで働いてもらい、一方で自由を求める社員には在宅ワークを認めるといった環境です。その結果、３割近かった離職率は５％未満にまで減少したと言います。

新入社員の離職防止を効果的に行う方法

新入社員の離職防止にはさまざまな対策が考えられます。しかし、有効な対策は企業によって異なるため、試行錯誤を重ねなければなりません。

そこで役に立つのが離職防止ツールです。このITツールには、社員の離職防止対策を支援する機能が備わっています。

たとえば、ストレスチェックを始めとしたアンケートの結果から、従業員の離職リスクが高くなった際に通知してくれます。早い段階で離職の兆しに気づくことで、有効な対策が実現するでしょう。また、過去の離職データから原因を分析し、職場環境の改善につなげることもできます。

新入社員の離職防止策を実施し、人的資源を確保しよう！

新入社員の離職は企業に大きなダメージをもたらします。莫大なコストをかけて採用したのにすぐに離職されては採算が合いません。

そこで、以下のような取り組みをし、離職防止に努める必要があります。

• ■１on１ミーティングの実施
• ■社内交流・イベントの拡充
• ■多様な働き方の実現

また、離職防止ツールを活用すれば、より効果的な対策が実現します。

以上を踏まえ、人的資源を確保しましょう。