【2026年】データ消去ソフト フリー・有料おすすめ11選を比較

データ消去ソフトを活用すべき理由

データ消去ソフトとは、その名のとおりデータを消去するための専用ソフトウェアです。しかし、データを消すだけであればパソコンの通常機能でもできるはずなのに、どうして専用ソフトが必要なのでしょうか。

ごみ箱を空にしたり初期化したりするだけでは、データが復元できる状態で残る場合があります。フリーソフトやWindowsの標準機能でも消去はできますが、外付けHDDを消したい場合や消去の記録を残したい場合は、有料ソフトも検討しましょう。パソコンを処分するときの流れは、後半の「PCを処分する前のデータ消去手順」で紹介します。

パソコンの機能だけではデータを完全に消去できないから

パソコンのデータを消す際、ごみ箱に入れて、それを空にするだけで安心していませんか。表面上は削除されたように見えますが、実は見えなくなっただけで、データそのものが消えたわけではありません。データ復元ツールを使えば復元できてしまうのです。

初期化（フォーマット）や、リカバリーで工場出荷時の状態に戻す操作でも、データが見えなくなっただけの場合があります。パソコン3R推進協会も、こうしたデータは特殊なソフトで読み取れる場合があると注意を呼びかけています。なお、Windowsの「PCを初期状態に戻す」には、ドライブを消去するオプションもあります。使い方は後述します。

パソコンを会社で保持している間は、それでもよいかもしれません。しかし、パソコンがやがて寿命を迎えて廃棄する際には、第三者の手にパソコンが渡る可能性があります。その際に復元可能な機密情報がパソコンに残っていれば、甚大な情報漏えい事件を招きかねません。

そこで、専用のデータ消去ソフトが求められます。見えなくするだけでなく、復元不可能な状態にすることで、第三者による不正な情報取得を阻止します。

参考：データ消去について｜パソコン3R推進協会

個人情報が漏えいして悪用される可能性があるから

第三者の手に渡った情報は、思わぬ形で悪用されることがあります。情報を販売されたり、勝手に公開されたりすれば、自社の不手際で情報が漏えいしたことが世間に知れ渡ることになります。金銭的損失や社会的信頼の失墜など、被害の大きさは計り知れないでしょう。

企業の場合は、法律上の決まりもあります。個人情報保護委員会のガイドラインでは、個人データを削除したり、個人データが記録された機器を廃棄したりするときは、復元できない手段で行うよう定めています。

「専門の回収業者に依頼するから安心」と考えている人も多いでしょう。しかし、データが消されないままリサイクル品として売り出されるなど、業者の不適切な取扱いによって情報が漏えいする可能性があります。パソコン3R推進協会の事業系の回収窓口でも、輸送中の紛失に備えて、回収前に依頼主自身でHDDのデータを消すよう求めています。自社の重要な情報の処理を、外部の業者に一任するのはハイリスクといえます。

一度発生した情報漏えいを、なかったことにするのは不可能です。最初から情報が漏れないよう、消すべきデータはデータ消去ソフトを使い、自社の手で確実に消す必要があります。

参考：個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）｜個人情報保護委員会

参考：データ消去について（事業系PCリサイクル）｜パソコン3R推進協会

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【比較表】データ消去ソフト一覧

この記事で紹介するデータ消去ソフトの主な特徴を一覧表にまとめました。製品選定の参考にしてください。

製品名	価格	対応OS	提供形態	無料版	消去証明書
TRUST DELETE on CLOMO Cloud	月額550円/デバイス～	Windows	クラウド / SaaS	なし	—
ターミネータ10plus データ完全抹消	要問い合わせ	—	パッケージソフト	なし	—
完全ハードディスク抹消PRO USB版	85,800円～	—	パッケージソフト	なし	〇
DiskDeleter	78,000円～	—	パッケージソフト	なし	〇
Blancco Drive Eraser	要問い合わせ	—	パッケージソフト	なし	〇
USBディスクシュレッダー	要問い合わせ	—	パッケージソフト / ハードウェア	なし	—
HD革命/Eraser Ver.7	要問い合わせ	—	サービス	—	—
ディスクシュレッダー7・スタンダード USBメモリ版	要問い合わせ	—	ハードウェア	—	—
電子データシュレッダー2	要問い合わせ	—	オンプレミス	—	—
DiskRefresher5 SE	要問い合わせ	—	パッケージソフト	—	—
MiniTool Partition Wizard 無料版	要問い合わせ	—	パッケージソフト	〇	—

「—」は、製品ページに記載がない項目です。

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HDD（ハードディスク）を無料で消す方法と、外付けHDDの消し方

まずは、費用をかけずにHDD（ハードディスク）のデータを消す方法を紹介します。無料で導入できるソフトと、Windowsの標準機能を取り上げます。外付けHDDの消し方もあわせて確認しましょう。

Windows標準の「PCを初期状態に戻す」でデータを消去する

Windowsには、ソフトを入れなくても使える「PCを初期状態に戻す」機能があります。設定アプリの回復のメニューから「PCのリセット」を選び、「すべて削除する」を選びます。このとき「データの消去」を有効にすると、ファイルを削除したうえでドライブが消去されます。

Microsoftは、PCの寄付やリサイクル、販売を予定している場合にこのオプションを使うよう案内しています。ただし、消去には時間がかかる場合があります。また、この機能は個人向けで、政府や業界のデータ消去基準を満たすものではありません。会社のパソコンで消去の記録が必要な場合は、データ消去ソフトを検討しましょう。

参考：PCを初期状態に戻す｜Microsoft サポート

外付けHDDはデータ消去ソフトで消す

外付けHDDは、パソコンにつないだうえで、データ消去ソフトで消去するのが基本です。パソコン3R推進協会も、取り出したHDDを動くパソコンにつなぎ、専用ソフトで消去する方法を例に挙げています。エクスプローラーでの削除やフォーマットだけでは、データが残る場合があるため注意しましょう。

この記事で紹介する製品のうち、製品ページで外付けHDD対応と分かるのは、有料の製品や、価格が問い合わせの製品です。

例えば、有料の「ターミネータ10plus データ完全抹消」は、外付けHDD・SSDやSDカードなど、外部の記憶媒体のデータも消去できるソフトです。詳しくは、後の有料ソフトの紹介で確認しましょう。

外付けドライブのデータを消去する製品には、「DiskRefresher5 SE」もあります。価格は、製品ページでは「別途お問い合わせ」となっています。

【有料】データ消去ソフトおすすめ比較

続いて、有料のおすすめデータ消去ソフトを紹介します。自社でデータを消したいデバイスのOSや必要な機能などを踏まえ、最適な製品を選びましょう。詳しい比較ポイントは後述しています。

PCの紛失や盗難に備えて、離れた場所からデータを消せる製品もあります。詳細は遠隔消去機能つきデータ消去ソフトおすすめ７選をご覧ください。

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データ消去ソフトのフリー（無料）と有料の違い

データ消去ソフトには、有料ソフトと無料ソフトがあります。できるだけ安く済ませたいからといって、深く考えずに無料ソフトを使うのはおすすめできません。両者の特徴を十分に把握して選定しましょう。

性能・消去レベルの違い

消去の確実さを比べるときは、上書きの回数よりも、消す媒体に合った方式かどうかを見ることが重要です。米国国立標準技術研究所（NIST）のガイドラインSP 800-88 Rev.2では、上書きを何度も繰り返す必要はないとしています。パソコン3R推進協会も、基本的には固定パターンで１回上書きすれば十分だと案内しています。

ただし、SSDは上書きだけでは消し切れない場合があり、専用の消去コマンドや暗号化消去に対応しているかが大切です。また、消去が正常に終わったかを記録できるかも違いになります。業務で使う場合は、こうした機能を備えた有料ソフトを選ぶと安心でしょう。

参考：SP 800-88 Rev. 2, Guidelines for Media Sanitization｜米国国立標準技術研究所（NIST）

機能の充実度の違い

有料ソフトは、以下のような実務向け機能が充実しています。

• ●消去証明書の発行
• ●消去履歴の管理
• ●外付けメディア対応
• ●スケジュール消去機能

これに対し無料ソフトは、基本的な消去機能のみであることが多く、業務利用に必要な機能が不足しがちです。

サポート・アップデートの違い

有料ソフトは、ベンダーによるサポートや定期的なアップデートが提供されるため、トラブル時にも安心して利用できます。一方で無料ソフトは、サポートがない、または限定的であることが多く、不具合や操作ミスが発生した場合でも自己解決が必要になります。

操作性・作業効率の違い

有料ソフトは、初心者でも使いやすいUIやウィザード形式を採用していることが多く、大量のデータや複数台のPCでも効率的に処理できます。無料ソフトは操作が複雑だったり、処理に時間がかかるケースもあり、業務での大量処理には不向きな場合があります。

法人利用・コンプライアンス対応の違い

企業での利用では「確実に消去した証明」が求められることがあります。有料ソフトは、消去証明書の発行や監査対応機能を備えているため、コンプライアンス対策としても有効です。一方、無料ソフトでは証明機能がないことが多く、監査やセキュリティ基準を満たせない可能性があります。

個人情報保護委員会のガイドラインでは、個人データを削除したり機器を廃棄したりした記録を保存することが重要だとしています。作業を外部に任せる場合は、委託先が確実に消したことを証明書などで確認することも重要です。また、フリーソフトを会社で使うときは、商用利用が認められているかをライセンスで確認しましょう。

PCを処分する前のデータ消去手順

年度末のPC入れ替えなどでパソコンを処分するときは、データの消去だけでなく、その前後の準備も欠かせません。バックアップの取り忘れや外付けデバイスの誤消去など、準備不足によるトラブルを防ぐため、次の手順で進めましょう。

手順１ 必要なデータのバックアップとライセンスの解除

■必要なデータのバックアップ

データ消去ソフトを使用する前に、必要なデータを外部ストレージやクラウドにバックアップしておきましょう。 消去作業を開始するとデータを元に戻すことはできないため、「必要なデータまで消してしまった」という事態を防げます。

■ソフトウェアライセンスの解除

Office製品やAdobeソフトなど、デバイスに紐づくライセンスは事前に解除しておくことが重要です。 消去後に同じライセンスを別の端末で利用できなくなるリスクを避けられます。

パソコンを暗号化している場合は、BitLocker回復キーも控えておきましょう。Microsoftは、Windowsを初期状態に戻す前に、暗号化したデバイスではBitLocker回復キーがあるかを確認するよう案内しています。

手順２ HDDかSSDかを確かめ、消し方を決める

次に、処分するパソコンの記憶装置がHDDかSSDかを確かめましょう。HDDは、データ消去ソフトで全体を上書きする方法が基本です。NISTのガイドラインによると、上書きによって、高度な技術を使っても復元しにくい状態にできます。

一方、SSDには予備の領域があり、上書きを繰り返しても消し切れない場合があります。NISTのガイドラインでは、SSDには専用の消去コマンドや暗号化消去、物理的な破壊といった方法を示しています。SSDを消すときは、ソフトがSSDの消去に対応しているかを確認しましょう。

手順３ データ消去ソフトや初期化機能で消去する

パソコン3R推進協会は、パソコンとHDDが動く場合の方法として、専用ソフトや専用装置による消去、HDDの物理的な破壊を挙げています。会社や家庭で取り入れやすいのは、データ消去ソフトやWindowsの「データの消去」オプションを使う方法です。作業の前に、次の点を確認しましょう。

■外付けデバイスの取り外し

外付けHDDやUSBメモリなど、誤って消去したくないデバイスはあらかじめ取り外しておきましょう。 誤消去防止と作業ミスの回避につながります。

■電源環境の確保

ノートPCの場合は、作業中に電源が落ちないよう電源アダプターを接続した状態で実行することがポイントです。 途中で電源が切れると、消去やディスク自体に不具合が生じるおそれがあります。

手順４ 消去した記録を残す

会社のパソコンを処分する場合は、いつ、どのパソコンのデータを、どの方法で消したかを記録に残しましょう。個人情報保護委員会のガイドラインに沿って、記録は社内で決めた期間保管しておくと安心です。

パソコン3R推進協会は、作業が正常に終わったかどうかのログが取れるソフトを勧めています。消去証明書を発行できる製品を選べば、記録を残す手間を減らせます。発行できるかは、比較表でも確認できます。

手順５ 処分の方法を選ぶ

家庭のパソコンは、パソコンメーカーによる回収（PCリサイクル）を利用できます。2003年10月以降に販売された家庭向けパソコンには「PCリサイクルマーク」が付いており、新たな料金なしで処分できます。マークのないパソコンは、回収再資源化料金がかかります。このほか、小型家電リサイクル法に基づき、一部の市区町村や家電量販店でも回収しています。

会社のパソコンは、事業系のPCリサイクルなどを利用します。パソコン3R推進協会の事業系の回収窓口はHDDのデータ消去を行わないため、回収に出す前に自社で消去しておきましょう。

参考：家庭系リサイクル｜パソコン3R推進協会

参考：PCリサイクルマークについて｜パソコン3R推進協会

故障して起動しないPCはどうする？

故障して起動しないパソコンでも、HDDが動けばデータを読み取られるおそれがあります。パソコン3R推進協会は、HDDを動くパソコンにつなぎ、データ消去ソフトで消す方法を挙げています。HDD自体が動かない場合は、専用装置での消去か物理的な破壊が必要です。

物理的な破壊には専門の技術や専用の装置が要るため、専門業者に依頼しましょう。HDDを自分でハンマーなどでたたいて壊すのは、けがをするおそれがあるため避けてください。

データ消去ソフトの選び方

データ消去ソフトは、どのような観点で比較・検討すればよいのでしょうか。自社に最適な製品を選べるよう、ここでは８つの比較ポイントを紹介します。

対応OSの種類とバージョン

対応しているOSやそのバージョンは、データ消去ソフトによって異なるため注意が必要です。 Windowsの新しいバージョンに対応していても、macOSや古いバージョンには対応していないことがあります。

HDD・SSDなど対応する媒体

データ消去ソフトによって、消去できる媒体は異なります。例えば、この記事で紹介する「DiskRefresher5 SE」は外付けHDD・SSDのデータを消去するアプリです。「USBディスクシュレッダー」は、USBメモリやSDカードを物理的に破壊する専用の装置です。

SSDは上書きを繰り返しても消し切れない場合があり、NISTのガイドラインでは磁気による消去（消磁）もSSDには使わないとしています。SSDを消したい場合は、SSDの消去に対応した製品を選びましょう。

消去方法のレベル

一口にデータ消去ソフトといっても、消去方法は製品によってさまざまです。代表的なデータ消去方法には、ゼロライト方式やランダムライト方式があります。ゼロや乱数を上書きすることで、既存のデータを隠す手法です。パソコン3R推進協会によると、HDDであれば、基本的にはこの上書きを１回行えば、通常の方法では復元できない状態にできます。

かつては、グートマン方式や米国防総省方式（DoD 5220.22-M方式）のように、何度も上書きする方式が強力だとされてきました。しかし、NISTのガイドラインSP 800-88 Rev.2では、上書きの回数を定めたDoDの記述を古いものとしています。

NISTは消去の方法を、通常の上書きなどで消す「Clear」、専用のコマンドや暗号化消去で消す「Purge」、媒体を壊す「Destroy」の３つに分けています。製品を選ぶときは、このうちどの方法に対応しているかを確認しましょう。

消去方式や消去証明書など、機能の見方の詳細はデータ消去ソフトの機能の見方｜消去方式から証明書までをご覧ください。

USBブート・BIOS/UEFIへの対応

USBブート機能とは、USBメモリなどからパソコンを起動させる機能です。OSに異常があってパソコンを起動できない場合も、USBブートに対応した製品ならパソコンを起動して消去できます。OSを含め、すべてのデータを削除可能です。故障したパソコンからの情報漏えいを防ぐのに役立ちます。

以前はCDから起動する製品が多くありましたが、最近ではCD-ROMドライブがないパソコンも少なくありません。BIOSやUEFIの環境から起動して消去できるかも、あわせて確認しましょう。

スケジュール消去機能

データの消去は、パソコンの廃棄時にまとめて行うとは限りません。セキュリティ性向上のため、日常的に特定のデータを削除したい場合もあるでしょう。

そのようなときは、スケジュール消去機能が役立ちます。これは、事前にスケジュールを設定しておけば、設定した日時に対象のデータを削除する機能です。毎回手動で削除していると消し忘れるリスクがありますが、スケジューリング機能を使えば自動削除されるため安心です。

全データの消去と部分消去

消去可能な範囲は製品によって異なります。OSを含めてすべてのデータを完全消去するツールもあれば、特定のフォルダ内にあるファイルのみを削除する製品もあります。

パソコンを廃棄するために導入するのなら、完全消去機能を備えた製品がよいでしょう。一方、特定の機密情報だけを消してパソコンを使い続けたいのなら、部分消去機能が必要です。

外付けメディアの消去

削除したいデータが、パソコンの中にだけ存在するとは限りません。USBメモリや外付け機器といった、外部の記憶媒体に保存されていることもあるでしょう。

外付けメディアであっても、通常の方法でデータを削除しただけでは、復元されるおそれがあります。確実に消したいのであれば、外付けメディアのデータを削除できる製品を選びましょう。どのような外付けメディアに対応しているかは製品によって異なるため、選定時に注意が必要です。

対応できるパソコンの台数

データ消去ソフト導入時には、料金体系にも留意しましょう。同程度の効果が見込めるのであれば、安く済むに越したことはありません。

多くのデータ消去ソフトでは、削除回数や、データを削除可能なパソコンの台数が制限されています。その上限によって料金が変わるのです。自社で削除したいパソコンの台数や、削除する頻度などを事前に洗い出し、利用スタイルに適した製品を選びましょう。

データ消去ソフトに関するよくある質問（FAQ）

データ消去ソフトの効果や価格、選び方など、導入前によくある疑問をQ&A形式でまとめました。

■Q１：データ消去ソフトは本当に復元できなくなりますか？

上書き消去を行えば、一般的な復元ツールでは復元できない状態にできます。米国国立標準技術研究所（NIST）のガイドラインでは、複数回の上書きは不要としています。ただし、SSDは上書きだけでは消し切れない場合があるため、SSDの消去に対応した製品を選びましょう。

■Q２：データ消去ソフトの価格相場はいくらですか？

例えば、TRUST DELETE on CLOMO Cloudは１デバイス月額550円からです。DiskDeleterは78,000円から、完全ハードディスク抹消PRO USB版は85,800円からです。価格を問い合わせる形の製品も多く、台数制限や消去回数によって料金が変動するため、比較検討が重要です。

■Q３：無料ソフトでも安全にデータを消去できますか？

無料ソフトでも上書き消去は可能ですが、証明書発行機能や履歴管理、サポート体制が限定されることが多いです。企業利用の場合は、消去証明の有無やコンプライアンス対応も確認しましょう。

■Q４：SSDとHDDでは消去方法は違いますか？

SSDは構造上、従来の上書き方式では完全消去が難しい場合があります。SSD専用の消去方式やメーカー推奨のSecure Erase機能に対応した製品を選ぶことが重要です。米国国立標準技術研究所（NIST）のガイドラインでも、SSDには専用の消去コマンドや暗号化消去などの方法を示しています。

■Q５：廃棄前にデータ消去ソフト以外で対策は必要ですか？

バックアップ取得やライセンス解除、外付けメディアの取り外しなどの事前準備が必要です。また、法人の場合は消去証明書の保管や社内ルール整備も行いましょう。

■Q６：Windowsの初期化だけで消去できますか？

Windowsの「PCを初期状態に戻す」で「すべて削除する」を選び、「データの消去」を有効にすると、ドライブが消去されます。Microsoftは、PCの寄付やリサイクル、販売の前にこのオプションを使うよう案内しています。ただし、政府や業界のデータ消去基準を満たす機能ではないため、消去の記録が必要な企業はデータ消去ソフトも検討しましょう。

■Q７：フリーソフトは会社でも使えますか？

会社で使う前に、そのソフトのライセンスで商用利用が認められているかを確認しましょう。また、個人情報保護委員会のガイドラインでは、個人データを削除した記録を保存することが重要だとしています。消去の記録が取れるかもあわせて確認しましょう。

まとめ

データの取り扱いに対する社会の目は、年々厳しくなっています。ごみ箱に入れて消すだけでは、企業がデータを扱う方法として適切とはいえません。専用のデータ消去ソフトを利用し、復元困難な状態にする必要があります。

対応OSや消去方法を筆頭に、製品ごとに違いがあります。自社で消去したいデータの種類や重要度などを洗い出し、最適な製品を導入しましょう。年度末にPCを入れ替える場合は、バックアップ、消去、記録、処分の順に、早めに準備を始めましょう。