「英語力が足りない…」とオフショア開発を渋っているあなたへ

オフショア開発で英語は必須なのか

オフショア開発を利用する場合、英語力は不可欠なのでしょうか。

オフショア会社へ依頼する場合は必須でない

自社で直接開発企業に依頼する場合は英語でコミュニケーションをとる必要があります。しかし、日系のオフショア会社に依頼するのなら日本語でも問題ありません。

オフショア会社とは、オフショア開発を利用したい企業と、開発を担う企業の仲介をする企業です。そして、オフショア会社の職員として実際に仲介を担うエンジニアをブリッジSEと言います。ブリッジSEが日系の人であれば日本語と英語の通訳をしてくれるため、依頼側が英語を話せる必要性はありません。

英語ができる人材がいるとなおよい

もちろん、英語に長けた人材がいる方が理想的です。まず、英語で直接やり取りすることが可能ならば間に通訳を挟む必要がないため、コストを削減できます。

また、コミュニケーションが円滑化するのもメリットです。どれほど優れた通訳に依頼しても、第三者を間に挟むと円滑な意思疎通は阻害されます。微妙なニュアンスの違いなどが伝わりにくく、そのせいで認識の齟齬が生じて製品の質に影響が生じることもあるでしょう。

一方、英語で直接話せるならその心配はなく、こちらの伝えたいことを正確に開発企業に伝達できます。

そのほか、優秀なエンジニアに依頼しやすくなるのもメリットです。日本語で直接話したり、通訳を挟んだりすると、どうしても依頼できるエンジニアの母数が少なくなります。逆に、日本語での対応にこだわらなければ、より多くのエンジニアの中から優秀な人材を探せます。

英語を使わずにオフショア開発を行う２つの方法

続いて、英語を使わずにオフショア開発をする方法を２つ紹介します。

受託型オフショア開発を利用する

受託型オフショア開発とは、依頼企業が開発の指示を行い、海外のシステムエンジニアやIT企業に開発を委託することです。このとき、依頼企業と海外の開発企業の間には支援サービスが立ち、両者を仲介します。依頼企業がやり取りをするのは支援サービス提供企業であり、海外の企業とは直接やり取りしないため、英語は不要です。

やり取りの主な流れは以下のとおりです。

1. １．依頼企業がシステム開発の内容や見積を支援サービス提供企業に送付
2. ２．納品期限を決めて契約締結
3. ３．依頼企業は支援サービス提供企業に見積書を送付
4. ４．支援サービス提供企業が海外企業に指示を出す
5. ５．海外企業は支援サービス提供企業を介して依頼企業に納品

受託型オフショア開発は英語が不要なほか、開発コストが低く、納期が明確なのがメリットです。ただし、受託先次第では納品物の品質が低いことがあります。また、万が一のトラブルに対処しづらいのも難点です。

ラボ型オフショア開発を利用する

ラボ型オフショア開発とは、海外企業とチームを形成し開発を行う方法です。受託型オフショア開発のデメリットを解消するべく考案されました。チームで一丸となって開発を行うため、品質向上やトラブルへの対処が容易です。

基本的に、支援サービス提供企業のシステムエンジニアやディレクター、プロジェクトマネジャーが依頼企業と海外企業に駐在します。そして、彼らが依頼企業と海外企業の架け橋となってコミュニケーションを取ります。同じチームに所属しつつも、依頼企業と海外企業は直接やり取りしないため英語は不要です。

オフショア開発を英語なしで行い、プロジェクトを円滑化！

オフショア開発は海外の企業に開発を依頼することです。そのため、一般的には英語が必須と考えられています。しかし、間に支援サービスを挟む場合は直接やり取りをする必要がなくなるため、英語ができなくても問題ありません。

具体的には以下の方法があります。

• ■受託型オフショア開発
• ■ラボ型オフショア開発

以上を踏まえ、プロジェクトを円滑化しましょう。