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- オートスケール機能でクラウド環境に素早くフィット
- IPS/IDSやファイアウォールで不正アクセスを阻止
- IDCやGaetnerなど第三者機関から高い評価を獲得
物理・仮想・クラウド・コンテナのサーバ環境に総合的なセキュリティ機能を提供する製品。AWSやAzure上でも利用可能で、クラウド化が進むサーバ環境に適切な保護機能をもたらします。
2023年01月17日 最終更新
製品概要
| 対象従業員規模 | 全ての規模に対応 | 対象売上規模 | 全ての規模に対応 |
|---|---|---|---|
| 提供形態 | オンプレミス | ||
| 参考価格 | 213,000円 ～ | ||
| 参考価格補足 | サーバ課金・CPU課金・スイートから選択。 サーバ課金・CPU課金には複数のライセンスプランあり。 | ||
製品詳細
多様化するサーバ環境に包括的なセキュリティを提供
Trend Micro Deep Securityとは
物理サーバから仮想サーバ、クラウド、さらにはコンテナまで、さまざまなサーバ環境に対応するセキュリティ製品。セキュリティと言えばパソコンやスマートフォンなどのエンドポイントが注目されがちですが、サーバ環境にも厳重なセキュリティが欠かせません。そこで、Trend Micro Deep Securityにはサーバの保護に必要な機能が網羅的に備わり、オールインワンのソフトとして提供されています。
Trend Micro Deep Securityの強み
【強力なセキュリティ機能】
幅広いセキュリティ機能を備えているのが特徴です。サーバ環境に自動的に仮想パッチを適用することで、サイバー攻撃の被害が生じるのを防ぎます。サポートが終了したOSにも適切な保護を提供し、システムを長期的に使えるよう支援します。
【総合サーバセキュリティ】
企業で情報を保護するには、複数のセキュリティ製品を使わなければならないことがあります。これでは、情報が散在し、全体を俯瞰的に管理するのが難しくなります。一方、Trend Micro Deep Securityは物理サーバ・仮想サーバ・クラウド・コンテナにおいて総合的なセキュリティ機能を提供。1つのダッシュボードで全体を俯瞰できる透明性を確保し、セキュリティの穴が生じるのを防ぎます。
【シームレスな連携】
開発チームと運用チームが互いに協力する体制をDevOpsと言います。Trend Micro Deep SecurityはそのDevOpsに適合するセキュリティツールを提供することで、企業全体のセキュリティに貢献します。
Trend Micro Deep Securityでできること
【クラウドでの利用】
昨今はAWSやAzureなどクラウド上のサーバを使う例も増えています。そこで、Trend Micro Deep Securityはクラウド環境上の保護にも対応。必要な機能を網羅的に備えつつ、柔軟なオートスケールにより無駄のないセキュリティを実現します。
【新しい脅威の阻止】
世界中で日夜新しいサイバー攻撃手法が生み出されています。これらの脅威に対応すべく、世界中から集められたデータに基づいて世界中のセキュリティ専門チームが24時間体制で分析し、ゼロデイ攻撃を検出。実際に1日あたり2億件もの攻撃をブロックしています。
【多様なニーズへの対応】
ファイアウォールによるネットワーク上の脅威の阻止や、IPS／IDSによる脆弱性の保護など、サーバで求められる多様なセキュリティ機能に対応しています。予期しないインシデントが発生した際は、セキュリティログなどに基づきアラートを発します。
仕様・動作環境
Trend Micro Deep Securityの仕様、動作環境
| 機能・仕様 |
|---|
| その他 | Deep Security Managerの要件 【メモリ】 16GB 【ディスク容量】 1.5GB（200GB推奨） 【OS】 ◇Windows Windows Server 2012、2012 R2 (64bit) Windows Server 2016 (64bit) Windows Server 2019 (64bit) ◇Linux Red Hat Enterprise Linux 7 (64bit) Red Hat Enterprise Linux 8 (64bit) |
|---|
| 補足スペック | |
|---|---|
| 対応デバイス | - |
| API連携可否 | 不可 |
| 導入企業カスタム有無 | 不可 |
企業情報
| 会社名 | トレンドマイクロ株式会社 |
|---|---|
| 住所 | 〒151-0053 東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー |
| 設立年月 | 1989年10月24日 |
| 従業員数 | 6,975名 (2020年12月31日付) |
| 資本金 | 191億400万円 (2020年12月31日付) |
| 事業内容 | コンピュータ及びインターネット用セキュリティ関連製品・サービスの開発・販売 |
| 代表者名 | 代表取締役社長（CEO）エバ・チェン |
サイバー攻撃対策製品
サイバー攻撃対策製品とは？
サイバー攻撃とは、コンピュータネットワークに対して、システムの破壊やデータの窃取、改ざんなどの攻撃のことです。その手法は日々巧妙化し、悪質化しています。そんな中、企業は攻撃被害にあわないように、また、攻撃を受けた場合にも被害を最小限に食い止めるための対策が必要です。対策ソフトやクラウドサービスなどを利用する際には、ネットワークの監視、情報漏洩の防止など対策は多層ですることでセキュリティ強化につながります。
比較表つきの解説記事はこちら【2025年版】サイバー攻撃対策ツール31選徹底比較！選定ポイントも紹介
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