ホームページに求められる役割
作る目的があいまいなままでは、良し悪しも判断できません。まずは、何のための場所なのかを整理しましょう。
会社を調べる人が最初に見る場所
取引を検討する相手、応募を考える求職者、金融機関の担当者など、会社を調べる人はまずホームページを見ます。情報が古いままだったり、そもそも見当たらなかったりすると、判断の材料が得られません。実在や事業内容を確かめる場としての役割があります。
会社の概要、事業の内容、連絡先といった基本の情報は欠かせません。採用に力を入れるなら、働く環境や社員の様子を伝える内容も求められます。誰に何を伝えたいのかを決めることが出発点です。
問い合わせや申し込みを受ける窓口
問い合わせの受付、資料の請求、商品の注文など、行動につなげる場としても使われます。電話だけの受付では、営業時間外の連絡を取りこぼします。入力する画面を用意しておけば、時間を問わず受けられます。
ただし、入力の項目が多すぎると途中でやめられます。何を必ず聞く必要があるかを絞り込みましょう。受け取った内容を誰がどう扱うかも、あわせて決めておく必要があります。返答が遅れると、それだけで機会を失います。
自作との違いが出やすい部分
簡単に作れる仕組みを使えば、自分たちでも公開までは進められます。差が出やすいのは、伝えたい内容をどう並べるかという設計の部分です。載せる情報が多いほど、整理の仕方で伝わり方が変わります。
もう一つは、公開した後に手を入れられる作りになっているかです。その場の見た目だけを整えると、後から追加や修正がしにくくなります。長く使う前提で作れるかどうかが、判断の分かれ目になります。
制作会社に依頼するメリット
依頼する利点は、見た目が整うことだけではありません。作りの中身や、公開後の運用にも関わります。3つの角度から整理します。
見やすさと使いやすさを整えられる
情報の並べ方、文字の大きさ、色の組み合わせ、押しやすいボタンの配置には、考え方の積み重ねがあります。自作では気づきにくい部分を、経験のある相手が整えられます。スマートフォンでの見え方への対応も欠かせません。
年齢や環境を問わず使えるようにする配慮も求められます。文字が読み取りにくい人や、音声で読み上げて使う人にも届く作りにできるかは、依頼先によって差があります。対応の考え方を尋ねてみましょう。
公開後に自分たちで更新できる形にできる
お知らせや実績を追加するたびに依頼が必要だと、費用も時間もかかります。管理する画面から自分たちで書き換えられる仕組みを入れておけば、社内で更新を続けられます。どこまで自分たちで変えられるかは、事前に相談しておきましょう。
更新のしやすさは、情報を新しく保てるかに直結します。更新されないまま古い内容が残ると、見る人の判断を誤らせる恐れもあります。誰が更新を担当するのかも、制作の段階から決めておくことが重要です。
安全面や表示の速さにも配慮できる
通信を暗号化する設定や、不正なアクセスへの対策は、自作では見落としやすい部分です。個人情報を受け取る画面がある場合、これらの対応は欠かせません。定期的な更新作業が必要なことも、あらかじめ知っておく必要があります。
表示に時間がかかると、見る人が離れてしまいます。画像の扱いや読み込みの仕組みによって、速さは変わります。こうした部分まで含めて仕上げられる点が、依頼する利点の一つです。公開前に確認してもらえるかも尋ねておきましょう。
依頼する前に確かめたい注意点
依頼すれば成果が出るわけではありません。次の点を押さえたうえで検討しましょう。
費用と期間を見積もる
制作費は、ページ数や作り込みの程度によって大きく変わります。公開後にかかる費用も別に発生します。サーバの利用料、住所にあたる名前の維持費、更新の仕組みを使う費用などです。
期間についても、内容を決める打ち合わせから公開まで数か月かかることがあります。原稿や写真の準備は自社で行う場合が多く、その時間も見込む必要があります。公開したい時期から逆算して計画を立てましょう。
自社で用意するものがある
掲載する文章や写真は、自社にしか用意できない部分です。事業の内容、強み、実績をどう伝えるかは、社内で整理する必要があります。この作業が滞ると、制作全体が止まります。
原稿の作成や撮影を依頼できる場合もありますが、その分の費用が加わります。どこまで自社で用意し、どこから任せるのかを、見積もりの段階ではっきりさせておきましょう。担当者を決め、社内で確認する手順も定めておくことが重要です。承認に時間がかかると、公開も遅れます。
公開して終わりではない
作っただけでは、訪れる人は増えません。検索から来てもらう工夫や、名刺や会員制交流サイトからの案内も必要です。内容を更新し続けることも、見てもらううえで欠かせません。
訪問が伸びない原因は一つとは限りません。内容の不足、探しにくさ、そもそも知られていないことなど、複数が考えられます。数値を確かめながら、原因を絞り込んで手を打ちましょう。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料を取り寄せて機能や特徴をさまざまな製品で比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力(約60秒)でホームページ制作の一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
依頼先を選ぶときの確認項目
制作会社によって、得意な分野や進め方は違います。目的とのあい方と公開後の関わり、見積もりの内訳という3つの点から確認しましょう。
目的にあう提案があるかを確かめる
採用を強めたいのか、問い合わせを増やしたいのか、会社の信頼を示したいのかで、作るべき内容は変わります。目的を伝えたうえで、それにあう提案が出てくるかを確かめましょう。見た目の案だけが示される場合は、内容の設計まで含まれるかを尋ねます。
過去の制作事例を見せてもらう方法もあります。同じ業種の経験があるか、自社と近い規模の会社を担当したことがあるかを聞いてみましょう。ただし事例の数だけで判断せず、提案の中身が自社の状況にあっているかを見ることが重要です。
公開後の関わり方を確かめる
更新を自社で行う場合、その操作を教えてもらえるかを確認します。手順の資料があるか、質問に答えてもらえるかで、運用の進めやすさが変わります。更新を依頼する場合は、その料金と対応にかかる日数も確かめましょう。
不具合が起きたときの対応も確認したい点です。連絡できる時間帯と、対応の範囲を聞いておきます。制作したデータを自社で保有できるか、他社へ引き継げるかも、長く使ううえで確かめておきたい項目です。
見積もりの内訳を確かめる
金額だけを比べても判断はできません。ページ数、原稿や写真の準備がどちらの担当か、更新の仕組みが含まれるかを内訳で確かめましょう。公開後にかかる費用が別に示されているかも重要な点です。
制作の途中で内容を変えたい場合の扱いも聞いておきます。どこまでが範囲内で、どこから追加費用になるのかを書面で確かめておけば、後の行き違いを防げます。支払いの時期も、契約前に確認しておきましょう。
ホームページ制作を依頼できるサービス
公開後の更新のしやすさや制作の進め方にあわせて検討できる、制作サービスを紹介します。
Studio
- 極力専門性を排除し、「構築しやすさ」と「運用しやすさ」を両立
- Webサイト制作の構築から運用まで、すべてがノーコードで完結
- Webサイト制作が短縮することで、マーケティング施策が高速化
Studio株式会社が提供する「Studio」は、画面上の操作でデザインからサイトの構築までを進められるツールです。プログラムの知識がなくても、担当者自身がページの作成や更新を行える構成になっています。テンプレートを使った制作にも対応しており、公開までの期間を短縮したい場合の選択肢になります。
夢や (株式会社夢や)
- futureshop公認パートナーでコマースクリエイターに精通
- EC業界24年の実績と専門知識でサポート
- 構築後もサポートプランで継続支援
ワックアプリ (株式会社ワックアップ)
- お店のロゴやテーマカラーで自由にデザイン可能
- 会員証・クーポン・ポイントでリピーター獲得
- PointHub連携でポイント活用範囲拡大
ホームページ制作に関するよくある質問
依頼を考えるときによく寄せられる疑問をまとめました。社内で話し合う際の参考にしてください。
- Q1: 自分たちで作る方法ではだめですか?
- 簡単に作れる仕組みもあり、費用を抑えたい場合は選択肢になります。ただし、内容の設計や安全面の対応は自社で担うことになります。かけられる時間と、求める水準をふまえて判断しましょう。
- Q2: 費用の目安はどのくらいですか?
- ページ数や作り込みの程度によって幅があります。相場だけで判断せず、自社の要望を伝えて複数社から見積もりを取りましょう。含まれる範囲が違うと、金額だけでは比べられません。
- Q3: 公開までにどのくらいかかりますか?
- 内容を決める打ち合わせから公開まで、数か月を見込む例があります。原稿や写真の準備にかかる時間も含めて計画しましょう。公開したい時期がある場合は、早めに相談することが重要です。
- Q4: 既存のホームページを作り替えるべきですか?
- スマートフォンで見づらい、更新できない、内容が古いといった状態なら見直す価値があります。一部の改修で足りる場合もあるため、現状を見てもらったうえで判断しましょう。
まとめ
ホームページ制作を依頼すると、見やすさと使いやすさを整えられること、公開後に自分たちで更新できる形にできること、安全面や表示の速さにも配慮できることというメリットがあります。一方で、費用と期間、自社で用意するもの、公開後の運用という点も押さえておく必要があります。まずは誰に何を伝えたいのかを決めましょう。資料請求を活用して比べてみてください。


