DLPツールの選定ポイントは？製品を導入する際のポイントも解説

DLPの選定ポイント

DLPにはさまざまな種類があり、製品によって特徴が異なります。以下が導入に失敗しないためのポイントです。

• ●低コストで導入できるか
• ●スムーズに運用できるか
• ●柔軟性があるか
• ●自社に適した種類か

では、それぞれを詳しく見ていきましょう。

低コストで導入できるか

まずは独自に情報漏洩対策した場合のコストと、DLPツールを導入した場合のコストを比較しましょう。DLPツールの導入メリットは、情報漏洩対策に必要な専門家やノウハウを自社内で用意する必要がないことにあります。

高額すぎるツールではコスト面での導入メリットが薄れてしまいますから、コストに見合った価値があるのかどうか確認しましょう。

スムーズに運用できるか

DLPツールはアクセス制限、メール送信制限など、多彩な機能が搭載されています。高性能なDLPのほうがセキュリティを強化できそうなイメージがありますが、システムをインストールした端末のパフォーマンスが低下する可能性もあります。

不具合を起こさないためにも、DLPツールを簡単かつスムーズに運用できるかどうか確認しましょう。

柔軟性があるか

DLPは一般的に端末やサーバに導入するので、OSや既存ソフトとの相性が悪いと効果を得られません。柔軟性が高く、さまざまな環境に対応できるDLPツールを選定しましょう。

自社に適した種類か

DLPは、「DLPエージェント」「DLPアプライアンス」「DLP サーバ」の３種類で構成されます。

それぞれ特徴があるので、導入目的や課題に合った種類のツールを選定しましょう。

１．DLPエージェント（エンドポイント型）

DLPエージェントはパソコンにインストールすることで、リアルタイムに機密情報の転送やコピーを監視します。利用者が誤って機密情報の入ったファイルをメールで送ったり、USBメモリにコピーしたりすると警告メッセージが表示されます。

ただし、DLPエージェントがインストールされたパソコン同士であれば、機密情報のやり取りができます。

２．DLPアプライアンス（ネットワーク型）

DLPアプライアンスはネットワークを流れるデータを監視します。DLPエージェントをインストールしていないパソコンや、DLPエージェントに対応していないOSのパソコンでもDLPを利用できます。独立した「ネットワーク型」としてツール化されています。

３．DLPサーバ

社内にある機密データを登録するのがDLPサーバです。登録すると、DLPサーバは機密データの「フィンガープリント」を生成します。フィンガープリントとは指紋のことで、ファイル名を書き換えたり、一部を改ざんしても機密データのユニークな特徴を抽出し、機密情報を特定できたりします。

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失敗を防ぐ！DLP導入時のポイント

DLPツールの導入に失敗しないためには、何が必要なのでしょうか。ここでは、製品の導入失敗を防ぐためのポイントを解説します。

導入目的を明確にする

DLPツールは、基本機能が共通していますが、特定の分野に特化しているツールもあります。DLPツールの選定においては、何をどのレベルまで監視・制御するのかを決定するため、事前に導入目的を明確にしておく必要があります。

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段階的に導入する

DLP導入の第１ステップとして、「エンドポイント型」によるパソコンの監視が考えられます。この際、監視の範囲も重要となります。スマートデバイスまで監視したい場合、対応しているツールを選定しましょう。

次に対象となるのが社内ネットワークです。「ネットワーク型」を導入することで、ネットワークを流れる機密情報の監視もできます。試験的にDLPアプライアンスを利用し、必要性を検討しましょう。なお、「エンドポイント型」と「ネットワーク型」がセットになっているツールも多くあります。

テンプレートを活用する

DLPの導入において、セキュリティポリシーの設定で失敗している企業は少なくありません。セキュリティを低いレベルで設定すると効果を得られず、逆に厳しすぎると操作できない情報が増えて効率が下がります。

そこで、多くのDLP製品にはテンプレートが用意されています。テンプレートをベースに要件を加えれば簡単に設定できます。また、業界・業種のニーズやコンプライアンス要件を網羅したテンプレートもあるので、そういったものを活用するのも良いでしょう。

コンサルティングを活用する

DLPツールの選定・導入にあたっては専門家のノウハウを利用する手もあります。コンサルティングに対応しているツールもありますので、業績のあるベンダーのコンサルティングを利用しましょう。

自社に合ったDLPツールを選定し、情報漏洩対策を！

DLPツールは利用者やウイルスではなく機密情報を監視します。守るべき情報を特定することで、進化するサーバー攻撃の脅威に対策できます。自社に合ったDLPツールを導入し、セキュリティを強化しましょう。