【基礎から解説】フィルタリングソフトで情報漏えいを防げる理由

URLフィルタリングや、Webフィルタリングと呼ばれるフィルタリングソフトは、不正なサイトへのアクセスをブロックできます。企業では、業務外のサイトの閲覧を防止し業務効率化を図るために導入してきました。

しかし、最近では「情報漏えい対策」の目的での導入が増えています。この記事では、背景と防げるリスクや攻撃について解説します。

フィルタリングソフトによる情報漏えい対策

フィルタリングソフトで防ぐことのできる情報漏えいは、外部からの攻撃によるものと、内部の故意の不正な操作によるものの２つがあります。

標的的型サイバー攻撃とは、特定の企業や団体を狙った攻撃のことです。メールの添付ファイルでウイルスに感染させる手法が多く存在していますが、他にもその攻撃方法は複雑化しています。

例えば、Webサイト上で特定の組織からのアクセスのみにウィルス感染をさせたり、脆弱性を突いた攻撃コードを送り込む手法などです。

そこで、フィルタリングソフトを活用すると、問題があると判断したWebサイトにアクセスすることを禁止できます。膨大なデータベースに基づいて、Webサイトを表示する前の段階で危険の有無を判断することが可能です。

またフィルタリングソフトを使い、悪意のあるメールの添付先にアクセスできないようにすることで、感染や拡大を水際で防ぐことができます。

情報漏えいの危険は、外部からの攻撃だけでなく社員やパートナー企業など内部にも存在しています。例えば、自社の機密ファイルを個人のクラウドフォルダにアップロードして持ち出そうとしたり、メールで外部に送ってしまうことがあります。

そこで、フィルタリングソフトを使えば、社内からのデータのアップロードや操作のログを監視し、不審な動きを管理したり、行為自体をブロックすることが可能です。

また、社内からのSNSや掲示板への書き込みによる情報漏えいにも注意する必要があります。業務上必要なSNSや掲示板の閲覧は許可しながら、投稿のみを禁止できる機能を活用して、リスクを減らすことが可能です。

情報漏えいの中でも特に深刻なのは、社員や顧客の個人情報のデータ流出です。フィルタリングソフトの中には、マイナンバーや個人情報などの特定の情報を含む通信を監視し、制限する仕組みを備えたシステムがあります。

情報漏えいの対策が可能なフィルタリングソフトには以下のような機能があります。

キーワードやカテゴリーによってアクセスを禁止するサイトのリストもしくは許可するサイトのリストをつくり、アクセスを制限します。また、サイトの安全性を格付けする第三者リストを元に設定することもできます。

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