福利厚生サービス

飲食店・コンビニをお得に利用！社員の満足度をアップ！ チケットレストラン

全国66,000もの店舗で利用できるチケットを、社員に提供するサービスです。社員の利用率は99％、継続率は90％を記録し、90％を超える社員満足度を引き出し、社員の健康面の向上や人材の確保・定着の効果が期待できます。

【利用率99％の平等性の高いサービス】
コンビニや飲食店など、職種や地域問わず利用できる福利厚生のため、全社員が平等に利用可能です。利用率は99％超を記録しています。

【対応店舗66,000店舗以上】
「ガスト」「セブンイレブン」「ドトール」など、飲食店やコンビニ、カフェなどさまざまな店舗で利用できます。

【導入企業2,000社以上】
30年以上の運営歴があり、2,000社以上に導入され、150,000人以上に利用されています。継続率98％で、ほとんど解約されることなくサービスを継続しています。

【運用管理の手間なし】
契約して最初に支払い用の専用カードを配布したら、あとは月次の請求に対応し、月が替わったら従業員のカードに残高をチャージするだけ。ほとんど管理の手間なく運用可能です。

【社員食堂が本社にしかない】
社員食堂を本社にしか設置しておらず、支店や外出先では利用できないケースがあります。チケットレストランなら職種や地域を問わず利用できるので、平等感のある食事補助を提供可能です。

【新卒がうまく採用できない】
食事補助を行い健康経営をしていることのアピールは、採用の場においても効果的です。新卒が求める「ホワイト企業」をアピールでき、採用応募者が増える効果が期待できます。

【既存の福利厚生があまり利用されていない】
面倒なルールが設定された福利厚生は社員にほとんど利用されないケースがあります。本サービスは非常にシンプルな使い方で、コンビニなどのどこにでもある施設で使えるので、多くの社員に利用されるでしょう。99％の利用率を記録しており、導入効果は明らかです。

【従業員を会社に定着させたい】
離職率が上がる原因に「会社への満足度の低さ」があります。本サービスは利用率99％を誇り、導入すればほぼすべての従業員がお得に飲食店やコンビニを利用できるようになるサービスです。従業員が会社を離れると「お得に飲食できる」というメリットを失うことから、離職率が下がり定着率が上がる効果が期待できます。

【弁当支給の管理負担が大きい】
弁当支給で食事補助をしている場合、管理側の集計や会計業務に負担が集中しがちです。本サービスであれば、管理側はカードを社員に配布し、毎月社員に必要分のチャージ作業を行い月次に一括で料金を支払うだけ。弁当支給よりも自由度の高い食事補助を、管理負担なく導入できます。

【手当を導入したいが税金負担が大きい】
従業員に新たに手当てを導入したくても、税金がかかるデメリットが邪魔をしてなかなか進められないケースがあります。本サービスは「毎月3,500円まで」「従業員が50パーセント以上負担すること」の2つの条件を満たせば金融庁に認められた税額控除が受けられるため、税金負担なく手当に相当する福利厚生を導入可能です。