BIMソフトとは何か
まずはBIMソフトがどのようなもので、従来のCADと何が違うのかを押さえましょう。役割を理解しておくと、後の製品選びで迷いにくくなります。
BIMソフトの基本とできること
BIMは「Building Information Modeling」の略で、建物の3次元モデルに、部材の寸法やメーカー、コスト、性能などの情報を持たせて管理する考え方です。BIMソフトを使うと、立体的な建物モデルを作りながら、そこに含まれる情報を設計・積算・施工・維持管理まで一貫して活用できます。
具体的には、モデルを修正すると平面図や断面図、数量が自動で連動して更新されるため、図面の食い違いや拾い出しの手間を減らせます。関係者が同じモデルを共有することで、設計者・施工者・発注者の間の認識のずれも防ぎやすくなります。単なる作図ではなく、建物の情報を扱う基盤となる点が特徴です。
3D CAD・2次元CADとの違い
2次元CADは線や図形で図面を描くツールで、3D CADは立体形状を作ることに重きを置きます。これらが「形」を中心に扱うのに対し、BIMソフトは形に加えて「情報」を持たせる点が大きな違いです。壁ひとつをとっても、寸法だけでなく材質やコストといったデータが結びついています。
そのため、BIMでは設計変更が数量やコストにどう影響するかを把握しやすく、後工程での活用の幅が広がります。3D CADが主に設計段階で使われるのに対し、BIMは施工や維持管理まで見据えて使われます。目的が「作図」か「建物情報の一元管理」かで、適したツールが変わると理解すると選びやすくなります。
BIMソフトの種類と対応分野
BIMソフトは、対応する分野や工程によって特徴が分かれます。ここでは代表的な分け方を紹介します。自社がどの分野で使うのかを意識しながら確認しましょう。
意匠・構造・設備などの分野別
BIMソフトは、建築の分野ごとに得意領域が分かれる傾向があります。意匠設計向けは建物の形状やデザインの検討に強く、構造設計向けは柱や梁などの構造部材や解析との連携を重視します。設備設計向けは、配管やダクト、電気設備のルート設計に対応します。
大規模なプロジェクトでは、これらを分野ごとに使い分けたり、統合して連携させたりします。自社が主にどの分野を担当するのかによって、選ぶべきソフトは変わります。まずは自社の業務範囲を整理し、その分野に強い製品を候補にすると、選定がスムーズになります。
建築と土木(CIM)の違い
BIMは主に建物を対象とする考え方ですが、道路や橋、トンネルといった土木構造物を対象とする場合はCIMと呼ばれます。CIMは地形や広い範囲を扱う点に特徴があり、土木向けの機能を備えたソフトが使われます。対象が建築か土木かで、適した製品が異なります。
近年は公共工事を中心にBIM/CIMの活用が進み、行政の後押しもあって導入が広がっています。自社が扱うのが建築物か土木構造物かをはっきりさせておくと、必要な機能を備えたソフトを選びやすくなります。両方を扱う場合は、対応範囲の広さや連携のしやすさも確認しましょう。
BIMソフトの選び方
BIMソフトは対応分野や機能、費用が製品ごとに大きく異なります。ここでは選定で押さえたい3つのポイントを解説します。導入目的を明確にしたうえで比較しましょう。
対応分野と必要な機能
まず、自社の業務に合う分野へ対応しているかを確認します。意匠・構造・設備のどれを主に扱うのか、建築か土木かによって、必要な機能は変わります。使わない機能が多い高機能製品を選んでも、コストに見合わないことがあるため注意が必要です。
あわせて、実際の業務でよく使う作業がスムーズに行えるかも重要です。図面作成、数量の拾い出し、干渉チェックなど、自社の工程に沿った機能を備えているかを確認しましょう。体験版が用意されている製品では、普段の作業を試してから判断すると失敗を避けられます。
費用とライセンス形態
BIMソフトの費用は、買い切り型と月額・年額のサブスクリプション型に分かれます。高機能な製品ほど価格も高くなる傾向があり、複数人で使う場合はライセンス数に応じて費用がかさみます。導入規模と予算に合わせて、無理のない形態を選びましょう。
費用を比較する際は、初期費用だけでなく、保守やサポート、教育にかかる費用も含めた総額で考えることが大切です。BIMは操作に慣れるまで時間がかかるため、研修やサポート体制も見落とせません。価格の安さだけで選ばず、運用まで含めた費用対効果で判断しましょう。
データ連携と他ソフトとの互換性
BIMは複数の関係者やソフトでデータをやり取りするため、連携のしやすさが重要です。異なるソフト間で共通して使える「IFC」という形式に対応していると、他社や他分野とのデータ受け渡しがスムーズになります。すでに取引先が使っているソフトとの相性も確認しましょう。
連携が弱いと、データの変換で情報が欠けたり、手戻りが発生したりします。自社だけで完結せず、協力会社や発注者とのやり取りが多い場合は、対応形式の広さを重視するとよいでしょう。将来的な拡張や他ツールとの組み合わせも見据えて選ぶと、長く使いやすくなります。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料を取り寄せて、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力(約60秒)で3D CADソフトの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
無料BIMソフトと導入のポイント
費用を抑えたい場合は、無料で使えるBIMソフトも選択肢になります。ここでは無料ソフトの位置づけと、導入費用やメリットの考え方を解説します。
無料で使えるBIMソフトの位置づけ
無料で使えるBIMソフトや、機能を限定した無償版を提供する製品もあります。学習用途や小規模な検討、BIMがどのようなものかを試したい段階では、無料ソフトでも十分に役立ちます。まず無料で操作感をつかんでから、本格導入を検討する進め方も有効です。
ただし無料ソフトは、対応分野や出力形式、データ連携などに制限がある場合が一般的です。実務で複数人が使ったり、他社とデータをやり取りしたりする場面では、有償製品が必要になることも少なくありません。無料の範囲でできることを見極め、業務要件と照らして判断しましょう。
導入費用の目安とメリット
有償のBIMソフトは、製品や機能によって価格の幅が大きく、年間で数十万円規模になるものもあります。加えて、操作研修や運用体制の整備にも費用と時間がかかります。導入時は、ソフト費用だけでなく、教育や社内浸透にかかるコストも見込んでおくことが大切です。
一方で、BIMを導入すると、図面の整合性向上や数量拾いの効率化、関係者間の情報共有の円滑化といったメリットが得られます。手戻りやミスが減り、長期的には業務全体の効率が上がります。導入の負担と得られる効果を比較し、自社の規模や業務に見合うかを見極めて判断しましょう。
分野別に選べるBIM・CIM対応ソフト
意匠や設備といった建築分野から、道路や橋などの土木分野まで、対応範囲に応じて選べるBIM・CIM対応のソフトを紹介します。自社が扱う分野に合うか確認しながら比較してみてください。
Revit (オートデスク株式会社)
- 単一モデルで設計から集計まで一貫作成。
- 共有・注釈・可視化ツールで協業効率化。
- 統合解析や他AECアプリとのデータ連携が可能。
3Dアーキデザイナー11Professional (メガソフト株式会社)
- Pixageで高画質化し、質感や凹凸表現も可能。
- 多様な入出力形式で各種ソフトと柔軟に連携。
- 確認申請図の7図面を自動作成し省力化
SiTECH 3D (株式会社建設システム)
- 特許技術による高速データ作成
- i-Construction対応、3次元設計データを調整可能
- SiTECH 3D Studioで現場を見える化
BIMソフトに関するよくある質問
最後に、BIMソフトの検討時によく寄せられる疑問にお答えします。CADとの違いや小規模での導入は特に相談の多いテーマです。
BIMとCADの違いは何ですか
CADが図面や形状を「描く」ことを中心とするのに対し、BIMは建物の3次元モデルに情報を持たせて「管理する」点が異なります。BIMではモデルを修正すると関連する図面や数量が連動し、設計から維持管理まで同じデータを活用できます。作図の道具というより、建物情報の基盤に近い考え方です。
ただし、BIMを使いこなすにはCADとは異なる考え方や操作の習得が必要です。従来のCAD作業に慣れた現場ほど、移行には準備期間を見込むことが大切です。まずは違いを理解したうえで、自社の業務にBIMが必要かどうかを検討するとよいでしょう。
個人や小規模でも導入できますか
導入できます。個人や小規模の事務所向けに、比較的手頃な価格帯の製品や、機能を絞ったソフトも提供されています。無料ソフトや廉価な製品から始め、扱う案件の規模に応じて本格的な製品へ移行する進め方も現実的です。
ただし、取引先や協力会社とデータをやり取りする場合は、相手が使うソフトとの互換性を確認しておく必要があります。小規模でも、将来の案件拡大や連携を見据えて選ぶと後々スムーズです。まずは自社の案件に必要な機能を整理し、無理のない範囲で導入を始めるとよいでしょう。
まとめ
BIMソフトは、建物の3次元モデルに情報を統合し、設計から施工・維持管理までを一貫して支えるツールです。形を扱う3D CADとは異なり、コストや部材といった情報まで管理できる点が特徴です。選ぶ際は、対応分野と必要な機能、費用とライセンス形態、データ連携と互換性の3点を軸に、自社の業務範囲に合った製品を見極めましょう。無料ソフトで試しつつ、導入費用と得られる効果を比較して、総合的に判断することが大切です。


