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EDRの連携性はどこを確認する?SIEM・SOAR・AD・ファイアウォールとの連携ポイントを解説

EDRの連携性はどこを確認する?SIEM・SOAR・AD・ファイアウォールとの連携ポイントを解説

EDRは単体で運用するだけでなく、SIEMやSOAR、Active Directoryなど他システムと連携させることで、監視や対応の幅が広がる場合があります。連携できるかどうかは製品によって異なるため、事前の確認が欠かせません。この記事では、EDRの連携性を比較する際に確認しておきたい視点を整理して解説します。

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目次

    EDRの連携性を比較する前に押さえたい基本の考え方

    連携機能は製品によって対応範囲や設定のしやすさが異なります。まず、連携を比較する前に押さえておきたい基本の考え方を整理します。

    連携によってできることの全体像

    EDRを他システムと連携させると、ログを一元的に管理したり、複数のセキュリティ製品の情報をあわせて確認したりできる場合があります。ただし、連携すればすべての運用が自動化されるわけではなく、連携する範囲や設定内容によって効果は変わります。自社がどの業務を効率化したいのかを明確にしたうえで、必要な連携先を検討することが大切です。

    例えば、複数の拠点を持つ企業では、拠点ごとに異なるシステムを利用している場合があります。連携を検討する際は、既存のシステム構成を洗い出し、どの部分をEDRと連携させる必要があるかを整理しておくと、選定がしやすくなります。整理の段階で情報システム部門と現場の担当者双方の意見をあわせて確認しておくと、実際の運用に近い形で要件を固めやすくなります。

    連携性比較で押さえておきたいポイント

    連携性を比較する際は、対応している製品名やバージョンの範囲、連携方式(API連携か専用コネクタかなど)、設定にかかる工数、連携後のデータ反映のタイミングといった確認可能な項目をもとに検討することが有効です。

    また、連携先のシステムを将来的に変更する可能性がある場合は、特定の製品に限定されない汎用的な連携方式に対応しているかも確認事項になります。連携方式によっては、専門知識を持つ担当者の設定作業が必要になる場合もあるため、対応可能な人員がいるかもあわせて確認しておきましょう。設定作業を外部に委託する場合は、委託先の対応範囲や費用の目安もあらかじめ確認しておくと安心です。

    ログ管理・自動化に関わる連携(SIEM・SOAR)

    ログを一元管理する仕組みや、対応を自動化する仕組みと連携できるかどうかは、運用の効率に影響します。それぞれの連携で確認したい点を整理します。

    SIEM連携のチェックポイント

    SIEMは、複数のセキュリティ製品やシステムのログを集約して分析するための仕組みです。EDRのログをSIEMに連携させることで、他システムのログとあわせて状況を確認できる場合があります。連携時には、どのログ項目が連携対象になるか、データ形式が自社のSIEMに対応しているかを確認する必要があります。

    また、ログの連携にはタイムラグが発生する場合があります。リアルタイムに近い連携が必要か、一定間隔での連携でも問題ないかは業務の重要度によって異なるため、自社の要件にあわせて確認しておくとよいでしょう。

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    SOAR連携で押さえたい点

    SOARは、セキュリティインシデントへの対応手順を自動化・効率化するための仕組みです。EDRと連携することで、検知した情報をもとに一部の初期対応を自動的に実行できる場合があります。どこまでの対応を自動化できるか、自動化の範囲を管理者が調整できるかを確認しておくと安心です。

    ただし、対応をすべて自動化すると、誤検知の際に想定外の処置が実行されるおそれもあります。自動化する範囲は段階的に広げ、運用状況を確認しながら調整する方法が現実的です。

    認証・ネットワークに関わる連携(AD・ファイアウォール)

    社内の認証基盤やネットワーク機器との連携は、権限管理や通信制御の面で運用に影響します。それぞれの連携で確認したい点を整理します。

    Active Directory連携のポイント

    Active Directoryと連携すると、ユーザー情報や組織構成をもとにEDRの管理画面上でユーザーや端末を整理できる場合があります。連携時には、組織構成の変更がどのタイミングで反映されるか、手動での同期が必要かどうかを確認しておくと、運用の手間を把握しやすくなります。

    また、退職や異動によってアカウント情報が変更された際に、EDR側の権限設定も連動して更新されるかどうかも確認事項です。連動しない場合は、手動での更新作業が発生するため、運用フローにあわせて対応方法を整理しておく必要があります。

    ファイアウォール連携で押さえておきたい点

    ファイアウォールとの連携により、EDRが検知した不審な通信先の情報をもとに、ネットワーク側での通信制御に活用できる場合があります。連携時には、情報の連携方向(EDRからファイアウォールへの一方向か、双方向か)や、対応しているファイアウォール製品の範囲を確認する必要があります。

    連携先のファイアウォールが複数拠点に分散している場合は、拠点ごとに個別設定が必要か、一括で設定を反映できるかも運用負荷に影響します。導入前に自社のネットワーク構成にあわせた連携方法を確認しておきましょう。設定に誤りがあると通信が意図せず遮断される場合もあるため、変更前に影響範囲を確認できる仕組みがあるかもあわせて確認しておくと安心です。

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    モバイル端末・API連携に関するチェックポイント

    スマートフォンやタブレットの管理、外部システムとの独自連携についても、連携性を確認しておきたい場面があります。

    MDM連携のチェックポイント

    MDM(モバイルデバイス管理)と連携すると、スマートフォンやタブレットの管理情報とEDRの監視状況をあわせて確認できる場合があります。連携時には、対応しているOSの範囲や、MDM側で設定した端末情報がEDRにどこまで反映されるかを確認しておくと安心です。

    モバイル端末は業務利用の範囲が企業によって異なるため、私物端末を含めるか会社支給端末に限定するかで、必要な連携範囲も変わります。自社の運用方針にあわせて、対応する端末の範囲を整理しておくとよいでしょう。

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    API連携のしやすさを見るポイント

    API連携は、自社で利用している独自システムとEDRの情報を連携させたい場合に活用します。APIの仕様が公開されているか、利用できる機能の範囲やリクエスト回数の上限があるかを確認しておくと、想定する連携が実現できるかを判断しやすくなります。

    また、API連携の設定には専門的な知識が必要になる場合が多いため、自社に対応できる担当者がいない場合は、情報システム部門や外部の専門事業者へ相談することも選択肢になります。連携の実装後は、動作確認を定期的に行う運用も検討しておくと安心です。APIの仕様が変更された際に事前に通知を受けられるかどうかも、長期的な運用を見据えると確認しておきたい項目です。

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    連携導入時の準備と運用で押さえたいポイント

    連携機能は設定して終わりではなく、導入後の運用まで見据えて準備することが大切です。準備段階と運用段階、それぞれで確認したい点を整理します。

    連携設定を進める際の準備

    連携設定を進める前に、自社のネットワーク構成や既存システムの仕様を整理し、EDRの提供会社に事前相談しておくと、想定外のトラブルを防ぎやすくなります。特に、複数のシステムを同時に連携させる場合は、設定の順序や依存関係を確認しておくことが望ましいでしょう。

    また、連携設定の作業は本番環境に影響を与える可能性があるため、可能な範囲で検証環境を用意し、事前に動作を確認してから本番環境に適用する進め方が安心です。社内のルールや権限の範囲も、あわせて確認しておきましょう。

    連携後の運用で押さえておきたい点

    連携を開始した後は、システム間で情報が正しく反映され続けているかを定期的に確認する必要があります。連携が一時的に停止した場合に通知される仕組みがあるか、停止時の原因を特定しやすいログが残るかを確認しておくと、異常の早期発見につながります。

    連携の不具合は、EDR側の設定変更だけでなく、連携先システムのアップデートや外部環境の変化によっても発生する場合があります。原因を一方に限定せず、双方のシステム担当者が状況を確認できる連絡体制を整えておくとよいでしょう。定期的な疎通確認を運用ルールに組み込んでおくと、不具合の発見が遅れる事態を防ぎやすくなります。

    SIEM・SOARなど他システムとの連携で比較したいEDR製品

    既存のファイアウォールやSIEM、SOC体制とどこまで連携できるかは、運用の幅を左右する確認事項です。ここでは、他システムとの連携性を軸に比較検討の参考になる製品を紹介します。

    FortiEDR

    フォーティネットジャパン合同会社
    《FortiEDR》のPOINT
    1. 脅威の検出・無効化から修復までの対応をリアルタイムで自動化
    2. サポートが終了したレガシーOSにも対応可能
    3. 過剰なアラートを抑制し、セキュリティオペレーションを最適化

    フォーティネットジャパン合同会社が提供する「FortiEDR」は、同社のファイアウォールなどネットワーク機器と連携できるエンドポイントセキュリティ製品です。エンドポイントで検知した不審な通信の情報をネットワーク側の制御にあわせて活用できるため、既存のネットワーク環境とEDRを組み合わせて運用したい企業の選択肢になります。SIEMなど外部システムへのログ連携にも対応しています。

    Aurora Managed Endpoint Defense (AMED)

    NTTセキュリティ・ジャパン株式会社
    製品・サービスのPOINT
    1. 専門家が24時間365日体制で調査・分析から対処までを完結
    2. チューニングによりお客様環境に合わせて製品の防御性能を最大化
    3. 同一ベンダだからこそのワンストップモデルによる安心と低コスト

    NTTセキュリティ・ジャパン株式会社が提供する「マネージドセキュリティサービス エンドポイントセキュリティ」は、エンドポイントの監視状況を専門チームが確認するマネージド型のサービスです。検知情報を社内のSIEMやSOC体制とあわせて活用したい企業に向けて、ログの連携方法や運用フローを相談しながら整理できる点が特徴です。

    CortexXDR (JBサービス株式会社)

    《CortexXDR》のPOINT
    1. MITRE ATT&CK評価で100%検出率。設定変更・遅延なし。
    2. AIと自動化でSOC効率化、アラート98%削減
    3. 統合型XDRエージェントでマルチクラウド組織を保護

    VMwareCarbonBlackCloud (ヴイエムウェア株式会社)

    《VMwareCarbonBlackCloud》のPOINT
    1. NGAVとEDRを統合、単一エージェントとコンソールで提供
    2. AIで未知の脅威を検知・防御
    3. クラウドに長期間ログ保存し、過去のインシデントを詳細調査

    まとめ

    EDRの連携性は、SIEMやSOARによるログ管理・自動化、Active Directoryやファイアウォールとの認証・通信制御、MDMやAPIによる拡張など、確認したい観点が多岐にわたります。自社の既存システム構成にあわせて、必要な連携範囲を整理したうえで比較を進めましょう。資料請求を活用し、連携内容の詳細を確認してみてください。

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