データ消去ソフトの機能の見方｜消去方式から証明書まで

データ消去ソフトの機能を比べる前の基本

データ消去ソフトとは、PCやサーバーなどの記録媒体のデータを、復元できない状態にして消すためのソフトです。機能を比べる前に、仕組みと比較の軸を整理しておきましょう。

■消去方式

上書き、ブロック消去、暗号化消去など、データを消す方法

■対象媒体

HDD、SSD、NVMe、サーバーのRAIDなど、消去できる媒体の種類

■証明書とログ

消去の結果を記録し、証明書として出力する機能

■運用機能

複数台の一括消去、スケジュール、管理画面などの機能

データを復元できない状態にする仕組み

パソコンで削除や初期化を行っても、媒体の中にはデータの本体が残っている場合があります。専用の復元ソフトを使うと、読み出せる可能性があるため、廃棄の前には消去の処理が必要です。

データ消去ソフトは、媒体全体に無意味なデータを書き込んだり、媒体の仕組みを使って消去を指示したりして、データを読み出せない状態にします。どの方法を使うかは、ソフトと媒体の種類によって異なります。初期化との違いを押さえておくと、ソフトの必要性を社内で説明しやすいでしょう。

物理破壊やデータ消去サービスとの違い

物理破壊は、シュレッダーや穿孔で媒体そのものを壊す方法で、壊した媒体は再利用できません。データ消去サービスは、専門の事業者に消去を委託する方法です。データ消去ソフトは自社で作業するため、機器を社外に出さずに済み、消去後の再利用も可能です。

ただし故障して起動しない媒体は、ソフトで消去できない場合があります。その場合は、物理破壊などとの併用も検討しましょう。費用や手間、再利用の有無を比べて、媒体ごとに手段を決めましょう。

機能を比較するときの優先順位の付け方

機能を比べる際は、まず自社が消去する媒体の種類と台数を整理します。その次に、消去の記録をどこまで残す必要があるかを決めましょう。提出先の指定がある場合は、その内容も確認しておきます。

多機能な製品が自社にあうとは限らず、使わない機能が多いと操作が複雑になる場合もあります。必須の機能と、あれば便利な機能を分けて整理すると、比較が進めやすくなります。優先度の低い機能は、必要になった時点で再検討しても構いません。

HDDやSSD、NVMeに対応する消去機能

媒体の種類によって、データを適切に消すための方法は異なります。特にSSDやNVMeは、HDDと仕組みが違うため、対応した消去機能があるかの確認が必要です。

HDDに使われる上書き消去の仕組み

HDDでは、全領域にデータを重ねて書き込む上書き消去が広く使われています。上書きの回数やパターンを選べる製品があり、重要度に応じて設定を変えられます。容量が大きい媒体ほど、処理に時間がかかる傾向があります。

ただし、回数を増やすほど作業時間が長くなります。消去にかかる時間は容量や機器の性能によって異なるため、台数が多い場合は処理時間の目安を確認しておきましょう。処理が終わった後に、消去結果が記録として残るかも見ておきましょう。

SSDやNVMeで確認したい消去方式

SSDは、書き込み位置を内部の制御で管理しているため、通常の上書きだけでは消えない領域が残る可能性があります。そのため、ブロック消去や暗号化消去といった、SSDの仕組みにあった方式が用いられます。方式によって、消去の完了までの時間も変わる場合があります。

NVMeなどの規格は、媒体側に消去を指示するコマンドを備えている場合があります。ソフトがSSDやNVMeに対応しているか、どの方式を使うかを資料で確認し、ベンダーにも問い合わせましょう。

消去規格への準拠の確認方法

消去の水準を示す指針として、NIST SP800-88が知られています。消去の区分として、Clear、Purge、Destroyの3つが示されており、製品が準拠をうたう場合は、どの区分を指すか確認が必要です。準拠の根拠として、仕様書や第三者の検証結果があるかも尋ねましょう。

DoD 5220.22-Mなど、古くから知られる名称を挙げる製品もあります。規格の名称だけでなく、対象の媒体やバージョン、自社が求める水準と合致するかをあわせて確認しましょう。

消去証明書の発行と複数台の一括消去

消去の事実を後から説明するには、証明書の機能が欠かせません。台数が多い場合は、一括で消去できる機能も作業時間を左右します。確認したい点を整理します。

消去証明書の発行機能と記載項目

消去証明書は、どの機器をいつ消去したかを示す記録で、消去レポートとも呼ばれます。万一、廃棄した機器から情報漏えいが疑われた際に、適切に処理したことを説明する材料です。

記載項目はソフトによって異なり、シリアル番号、消去方式、結果、作業日時、作業者などが含まれる製品があります。PDFやCSVなど出力形式も確認し、提出先が求める形式にあうか比べましょう。改ざんを防ぐ仕組みの有無も、あわせて質問しておくと安心です。

複数台を同時に消去する一括消去

PCの入れ替えなどで大量の端末を消去する場合は、複数台を並行して消去できると作業時間を短縮できます。同時に処理できる台数は、製品や使用する機器によって異なります。台数が多い現場では、作業スペースや電源の確保も課題です。

一括消去では、台数分のライセンスが必要になる製品もあります。ライセンスの数え方は、端末単位か、消去の回数単位かを確認し、年間の見込み台数で見積もりを依頼しましょう。同時に処理する台数が増えると、接続環境の準備も必要です。

スケジュール実行や遠隔操作の機能

管理者が不在の時間帯に消去を始めたい場合や、遠隔地の端末を消去したい場合は、スケジュール実行や遠隔操作の機能が役立ちます。製品によっては、管理画面から消去を指示できます。夜間に実行する場合は、終了後の結果確認の担当者も決めましょう。

遠隔操作は、端末側の設定やネットワークの条件にも左右されます。自社の環境で使えるかを事前に確認し、失敗した場合の通知や再実行の方法もあわせて確認しましょう。実行の履歴が管理画面に残るかも、重要な確認点です。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でデータ消去ソフトの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

スマートフォンやサーバーなど対象機器の広がり

消去が必要な機器は、PCだけではありません。スマートフォンやタブレット、サーバー、USBメモリなど、機器によって対応する機能や消去の考え方が変わります。

スマートフォンやタブレットの消去機能

スマートフォンやタブレットは、PC向けのデータ消去ソフトが対応していない場合があります。製品がどのOSや機種に対応しているかを、資料で確認する必要があります。個人所有の端末を業務で使う場合は、消去の範囲を事前に取り決めます。

端末管理を行うMDMの遠隔消去機能で対応できる場合もあります。ただし、通信できない端末や、返却された端末では動作しないケースがあるため、運用の場面に応じて使い分けを検討しましょう。端末の回収から消去までの流れも、あらかじめ決めておきます。

サーバーやRAID構成の消去

サーバーは複数のディスクをRAIDという仕組みで束ねている場合があります。構成によっては、論理的な設定を解除してから、個別のディスクを消去する手順が必要です。本番稼働中の機器では、作業の時間帯や停止の影響も調整が必要です。

この手順に対応しているか、ディスクを取り外さずに消去できるかは製品によって異なります。台数の多いサーバーを扱う場合は、作業時間と手順の複雑さを事前に確認しておきましょう。専門の知識が必要な場合は、情報システム部門やベンダーに相談しましょう。

USBメモリや外付け媒体の扱い

USBメモリや外付けのHDD、SSDは、持ち出しや紛失のリスクがあるため、消去してから再利用や廃棄を行う場合があります。接続して消去できる機能があれば、手軽に対応できます。暗号化された媒体の場合は、消去の方式が通常と異なる場合があります。

消去が終わったあとの確認方法も大切です。結果が画面で確認できるか、記録として残せるかを確認し、媒体ごとの対応状況を一覧にしておくと、運用が安定します。持ち込みや持ち出しのルールとあわせて整えると、管理が行き届きます。

機能の確認から製品を絞り込む手順

機能の違いを理解したら、自社の条件にあう製品を絞り込みます。必須条件の整理から、試用、資料請求までの流れを紹介します。

必須の機能と希望の機能を分ける

対象媒体、消去方式、証明書の記載項目を必須条件として書き出します。そのうえで、一括消去やスケジュールなどの運用機能は、台数や担当者の人数にあわせて重要度を決めましょう。将来の台数増加を見込んで、拡張できるかも考慮しておきます。

条件を整理する際は、情報システム部門だけでなく、総務や監査を担当する部署にも確認します。提出先が求める証明書の様式が、後から判明するケースもあるためです。分け方は表にまとめて、関係部署で共有しておきましょう。

試用版や検証環境で実際の動作を確かめる

機能の説明だけでは、実際の操作感や消去時間は分かりません。試用版があれば、不要になった端末で消去とレポートの出力を試し、結果を確認しましょう。試用の期間や、利用できる機能の制限は、事前に確認しておきましょう。

検証は、ベンダーの規約と社内ルールにもとづいて行います。本番で使う端末を試すのではなく、検証用の機器を用意すると、データを誤って消去する事態を避けられます。結果は記録に残し、複数の製品を同じ手順で比べましょう。

資料請求で確認したい質問項目

資料請求の際は、対応する消去方式と媒体、準拠する規格の対象範囲、証明書の記載項目、ライセンスの数え方を質問します。回答を表にまとめると、製品を並べて比べやすくなります。導入までに必要な期間や、初期設定の支援の有無も尋ねておくと安心です。

サポートの範囲も確認が必要です。設定方法の案内にとどまるのか、作業の代行まで含むのかは製品や契約によって異なります。疑問点は、導入前にベンダーへ確認しておきましょう。

遠隔ロックと消去の機能で比べる製品

機能の違いは、対象とする場面を整理すると比べやすくなります。ここでは、遠隔操作によるロックと消去に対応した製品と、データ消去を目的とした製品を紹介します。

TRUST DELETE on CLOMO Cloud

株式会社アイキューブドシステムズ

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製品・サービスのPOINT

1. 強固なリモートロックやリモートワイプで第三者への情報漏洩防止
2. 使用ルール違反はセキュリティアクションが発動し、不正使用防止
3. 復元が困難な方式でデータが残らない安心な消去を実現

データ消去ソフトに関するよくある質問

データ消去ソフトの機能について、よくある質問と回答をまとめました。

■Q1：SSDやNVMeも、HDDと同じ方法で消去できますか？

A：方式が異なる場合があります。SSDは通常の上書きだけでは消えない領域が残る可能性があるため、ブロック消去や暗号化消去など、対応する方式を確認しましょう。

■Q2：消去証明書には、どのような項目が記載されますか？

A：シリアル番号、消去方式、結果、作業日時、作業者などが含まれる製品があります。記載項目や出力形式は製品によって異なるため、提出先の要件にあうか確認しましょう。

■Q3：NISTなどの規格に準拠していれば安心ですか？

A：準拠をうたう製品は、どの区分や対象を指すかを確認する必要があります。名称だけで判断せず、対象の媒体やバージョン、自社が求める水準とあうかを確かめましょう。

■Q4：スマートフォンやタブレットも消去できますか？

A：製品が対応するOSや機種によって異なります。MDMの遠隔消去で対応できる場合もありますが、通信できない端末では動作しないケースがあるため、運用の場面に応じて検討しましょう。

まとめ

データ消去ソフトの機能は、消去方式、対象媒体、消去証明書、一括消去の4点を軸に比べると整理しやすくなります。SSDやNVMe、スマートフォンなどは対応方式が異なるため、自社の機器にあった機能かを確認しましょう。規格への準拠をうたう製品は、対象範囲まで確かめることが大切です。気になる製品があれば、資料請求で機能の詳細を比較してみてください。