IT資産管理ツール

オフィス内の資産など全てのエンドポイントを管理！ Endpoint Central

膨大なデバイスに対し、セキュアな状態を保つため、OS・アプリやデバイスの種類ごとで各所にばらばらに散在していた管理環境をより効率的に運用することを目的とした、自動化された統合エンドポイント管理ツールです。IT部門の作業負担を大幅に低減させ、迅速なトラブルシューティング、生産性とセキュリティの向上、コスト削減を実現します。

【MDM(モバイルデバイス管理)】
デバイス毎の基本的な利用状況の把握ができます。また、リモートからのアラームの発生や強制ロックが実施可能なため、データ漏洩の防止にも役立ちます。大量のデバイスに対応するための一括操作も行えます。

【ソフトウェアの測定】
特定ソフトウェアがインストールされたコンピューター数や使用時間、使用数を表示できます。また、ソフトウェアの使用状況を管理することで、実際のライセンス必要数が把握でき、商用ソフトウェアのコスト低減に役立ちます。

【インベントリ管理】
最新のハードウェアおよびソフトウェア台帳を自動で取得・更新、ソフトウェアの禁止や、実行ファイルのブロックなども可能です。

【リモートコントロール】
ファイル転送/音声通話など、管理画面からのリモート操作でトラブルシューティングが可能です。また、システム管理に関する機能も多数搭載されています。

【端末設定】
USB制御をはじめとし、スクリプト配布やファイアウォール設定など管理端末の設定を統一します。ブロックしたデバイスが管理コンピューターで検知された際は、利用を制限すると同時にユーザー画面にポップアップ通知を表示。メッセージも編集できるため、管理者の連絡先を表示して連絡を促すなども可能です。

【パッチ管理】
マルチOSや850種類以上のサードパーティ製品のパッチ管理を自動化します。

【データのセキュリティを確保】
モバイルデバイス管理機能がデータのセキュリティを保守し、継続的にGDPR準拠を実現します。また、イントラネットから遠く離れている間も、従業員の端末内におけるデータの保護を遂行します。

【単一コンソールから管理】
複数のレポートを統合的に比較する手間が省け、ITセキュリティの向上が期待できます。また、管理者があらゆるエンドポイントにおいて、疑わしいアクションを容易に追跡することが可能です。

【GDPRの6原則】
下記の原則に準じた適切な管理を支援します。
１、適法性、公平性および透明性の権利
２、目的の限定の原則
３、個人データの最小化
４、正確性の原則
５、保管の制限の原則
６、完全性および機密性

【GDPR準拠を維持できるよう支援する】
重要なエンドポイントのセキュリティを高め、サーバーやデスクトップ、スマートフォンなどを一元管理します。

【脆弱性を低減させる】
IT管理者がネットワーク内のシステムにパッチを自動で配布することが可能なため、脆弱性の低減が図れます。

【生産性の低下を低減させる】
フェールオーバーサーバー機能（英語圏のみの提供）によって、サーバーの稼働率を上昇させることで生産性低下を防げます。