オンライン決済システムおすすめ15選比較！手数料・種類・選び方を解説

【用途別】おすすめオンライン決済システム早見表

オンライン決済システムは、対応する決済手段が似ていても、得意とする用途や課金方式が異なります。まずは、ECサイト、実店舗、サブスクリプション、会費・請求回収など、自社の利用目的から候補を絞り込みましょう。

目的・使い方	候補製品	比較したいポイント
ECサイトへ複数の決済手段を導入したい	ASJペイメント / ペイジェント / イプシロン	対応する決済手段やECカートとの連携、決済手数料、入金サイクルを比較する
既存アカウントを使ったスムーズな決済を提供したい	Amazon Pay / PayPal 決済サービス	利用者層や購入画面の操作性、導入方法、海外決済への対応状況を比較する
後払い決済を導入したい	Paidy / スコア＠払い	与信審査の仕組みや未払い保証、請求方法、売上の立替時期を比較する
サイトがなくてもオンラインで代金を回収したい	BizPay / ekaiin / サブスクペイ Standard	決済フォームや請求URL、メール送信、銀行振込、入金消込への対応を比較する
オンラインと実店舗の決済をまとめたい	Square / ルミーズ / 楽天Pay	決済端末やPOS連携、売上管理、店舗とECの対応範囲を比較する
SaaSやアプリの継続課金を自動化したい	PAY.JP / VeriTrans4G	継続課金やAPI、プラン変更、再決済、外部システムとの連携性を比較する

どのタイプが自社に適しているかわからない方は、無料診断もご利用ください。簡単な質問に回答するだけで、条件にあうオンライン決済システムを絞り込めます。

オンライン決済システムとは

オンライン決済システムとは、ECサイトやWebサービス上で、商品やサービスの代金を支払うための仕組みです。クレジットカード決済をはじめ、コンビニ払い、キャリア決済、ID決済、後払いなど、複数の決済手段をまとめて導入できます。

決済代行会社を利用すると、カード会社や各決済事業者との契約、システム接続、売上管理などを一本化できます。継続課金や返金処理、入金状況の確認、不正利用対策まで支援する製品もあり、決済に関する業務負担の軽減に役立ちます。

オンライン決済の仕組み

オンライン決済では、購入者がECサイトや申込フォームで支払い方法を選択し、必要な情報を入力します。その情報が決済システムを経由してカード会社や金融機関へ送信され、承認されると決済が完了する仕組みです。

決済代行サービスを利用する場合、事業者は複数の決済会社と個別に接続する必要がありません。契約やシステム連携、売上データの確認、入金管理などを共通の管理画面にまとめられます。

オンライン決済で利用できる主な決済手段

オンライン決済システムが対応する主な決済手段は、以下のとおりです。

• ●クレジットカード決済
• ●銀行振込・ネットバンキング決済
• ●口座振替
• ●コンビニ決済
• ●キャリア決済
• ●ID決済
• ●QRコード決済
• ●電子マネー決済
• ●後払い決済

対応する決済手段が多ければ、顧客が希望する支払い方法を選びやすくなります。ただし、すべてを導入すると費用や管理負担が増える可能性もあるため、顧客層や販売する商品、平均購入単価などを踏まえて選びましょう。

決済システム・決済代行サービスとの違い

決済システムは、実店舗の決済端末やPOSレジとの連携を含む、決済の仕組み全般を指す言葉です。オンライン決済システムは、そのなかでもECサイトやWebサービスなど、インターネット上の支払いに利用する仕組みを指します。

決済代行サービスは、カード会社や各決済事業者との契約・接続を代行し、複数の決済手段を一括導入できるようにするサービスです。また、ECサイトと決済ネットワークをつなぐ機能は、決済ゲートウェイと呼ばれる場合があります。

名称や提供範囲は事業者によって異なるため、呼び方だけで判断せず、対応する決済手段や課金方式、管理機能、連携方法を確認しましょう。

オンライン決済システム（オンライン決済サービス）をお探しの方へ

この記事では、オンライン決済システムをタイプ別に分けて紹介します。各製品の料金や満足度は、一覧表で比較できます。

• ▶ECサイト・Web決済向けのオンライン決済システム
• ▶会費・月謝・請求回収に強いオンライン決済システム
• ▶オンライン・実店舗両対応のオンライン決済システム
• ▶SaaS・アプリ・継続課金向けのオンライン決済システム

オンライン決済システムの種類

オンライン決済システムは、利用目的によって大きく４つのタイプに分けられます。自社の販売形態や回収方法に適したタイプを把握してから、具体的な製品を比較しましょう。

ECサイト・Web決済向け

ECサイトや予約サイト、オンラインセミナーなど、Web上で商品やサービスを販売する企業向けです。クレジットカードやコンビニ払い、ID決済、後払いなどをまとめて導入できます。

ECカートと連携するタイプのほか、決済URLをメールやSMSで送るリンク型、APIを利用して自社サービスに組み込むタイプなどがあります。自社のサイト構成や開発体制にあった接続方式を選びましょう。

▶ECサイト・Web決済向けの製品を見る

会費・月謝・請求回収向け

スクールやフィットネス、協会、オンラインコミュニティなどの会費・月謝回収や、取引先への請求に適したタイプです。クレジットカードや口座振替による定期回収のほか、決済URLを送って支払いを受け付ける方法もあります。

入金状況の確認、銀行振込の消込、未払い時の再請求や督促などに対応する製品であれば、請求後の管理も効率化できます。

▶会費・月謝・請求回収向けの製品を見る

オンライン・実店舗両対応

ECサイトに加え、実店舗でも商品やサービスを販売する企業向けです。オンライン決済と店舗のクレジットカード決済、電子マネー、QRコード決済などに対応します。

店舗とECの売上データをまとめて管理できる製品であれば、チャネルごとの集計作業を減らせます。決済端末の種類やPOSレジとの連携、店舗ごとの権限管理なども比較しましょう。

▶オンライン・実店舗両対応の製品を見る

SaaS・アプリ・継続課金向け

SaaSや動画配信、オンラインサロンなど、月額料金や従量料金を継続して請求するサービス向けです。顧客のカード情報を登録し、設定した周期で自動的に課金できます。

プラン変更や日割り計算、無料期間、従量課金、決済失敗時の再請求に対応する製品もあります。APIの使いやすさに加え、顧客管理や請求管理システムとの連携も確認しましょう。

▶SaaS・アプリ・継続課金向けの製品を見る

オンライン決済システムの選び方

オンライン決済システムを比較する際は、決済手段や料金だけでなく、課金方式、接続方法、外部システムとの連携、セキュリティなども確認する必要があります。ここでは、選定時に比較したいポイントを解説します。

• ●顧客が利用する決済手段に対応しているか
• ●都度課金・継続課金などの課金方式に対応しているか
• ●自社の開発体制に適した接続方式か
• ●ECカートや会計システムと連携できるか
• ●料金体系と入金サイクルが自社にあうか
• ●不正利用や情報漏えいへの対策は十分か
• ●サポート体制が整っているか

顧客が利用する決済手段に対応しているか

顧客の年齢層や販売する商品、平均購入単価などを踏まえ、必要な決済手段に対応しているか確認しましょう。ECサイトではクレジットカード決済が中心ですが、コンビニ決済、ID決済、後払いなどの需要も考えられます。

若年層が多い場合はキャリア決済やスマートフォンによるID決済、法人取引では銀行振込や請求書払いなどが候補です。海外向けに販売する場合は、海外発行カードや多通貨決済、現地で普及している決済手段への対応も確認してください。

都度課金・継続課金などの課金方式に対応しているか

商品を購入するたびに支払いを受ける場合は都度課金、月額サービスや会費を回収する場合は継続課金への対応が必要です。サブスクリプションでは、定額課金だけでなく、利用量に応じた従量課金を採用するケースもあります。

無料期間や初月割引、プラン変更、日割り計算、課金日の変更などが必要な場合は、料金設定の柔軟性も比較しましょう。決済に失敗した際の自動再決済や顧客への通知に対応していれば、未回収の抑制にも役立ちます。

自社の開発体制に適した接続方式か

オンライン決済システムの主な接続方式には、リンク型、画面遷移型、トークン型、API型などがあります。必要な開発工数や決済画面の自由度、カード情報の取り扱い方が異なるため、自社の体制にあった方式を選びましょう。

接続方式	特徴	向いているケース
リンク型	作成した決済URLをメールやSMSで顧客へ送信する	ECサイトを構築せず、手軽にオンライン決済を始めたい
画面遷移型	決済時に提供会社の決済画面へ移動する	開発やセキュリティ対応の負担を抑えたい
トークン型	カード情報をトークンに置き換えて決済処理を行う	自社サイトの画面を維持しながらカード情報を非保持化したい
API型	決済機能を自社のWebサービスやアプリへ組み込む	画面や課金処理を柔軟に設計したい

迅速に導入したい場合はリンク型や画面遷移型、自社サービスにあわせて決済体験を設計したい場合はトークン型やAPI型が候補です。

ECカートや会計システムと連携できるか

利用中のECカートや予約システム、会員管理システムと連携できれば、導入時の開発負担を抑えられます。製品によって標準連携できるサービスが異なるため、対応するカートやプラグインを確認しましょう。

会計システムや販売管理システムと連携できる製品なら、決済データの転記や売上計上、入金消込も効率化できます。将来的な事業拡大を見据え、APIの公開状況や連携実績も確認しておくと安心です。

料金体系と入金サイクルが自社にあうか

オンライン決済システムでは、初期費用や月額費用のほか、売上に応じた決済手数料、決済１件ごとの処理料、振込手数料などが発生します。手数料率だけで判断せず、月間売上や決済件数をもとに総額を試算しましょう。

また、売上が口座へ振り込まれる時期も製品によって異なります。入金が月１回の製品もあれば、複数回や最短翌営業日に対応する製品もあります。仕入れや人件費の支払いが多い事業では、資金繰りを踏まえて入金サイクルを比較してください。

不正利用や情報漏えいへの対策は十分か

オンライン決済では、クレジットカード情報や顧客情報を扱うため、セキュリティ対策が欠かせません。カード情報を自社で保持しない仕組みや、EMV 3-Dセキュア、不正検知機能などへの対応を確認しましょう。

クレジットカード情報を安全に取り扱うための国際基準であるPCI DSSへの準拠状況も比較ポイントです。不正利用によるチャージバックを補償するサービスを提供している場合もあります。

導入・運用時のサポート体制が整っているか

導入時には、加盟店審査や決済画面の設定、ECカートとの連携など、さまざまな作業が発生します。導入支援の範囲やマニュアル、問い合わせ方法を確認しましょう。

決済障害や返金、チャージバックなどが発生した際は、迅速な対応が求められます。電話やメールの受付時間、緊急時の連絡先、障害情報の提供方法なども重要です。海外向けに販売する場合は、外国語でのサポートや現地時間への対応も比較してください。

製品によって対応範囲や料金体系は異なります。複数社の資料を取り寄せ、自社の販売方法や決済額にあうサービスを比較しましょう。

オンライン決済システムの費用相場

オンライン決済システムの費用は、対応する決済手段や料金プラン、月間売上、決済件数によって異なります。初期費用や月額費用が無料のサービスもありますが、決済手数料や処理料などを含めた総額で比較することが重要です。

オンライン決済システムにかかる主な費用

クレジットカードの決済手数料は、この記事で紹介している製品では２％台後半から３％台を中心に設定されています。ただし、業種や売上規模、カードブランド、料金プランによって変動します。個別見積もりとなる製品も多いため、正確な費用は提供会社へ確認してください。

費用	内容
初期費用	アカウント開設やシステム設定、導入支援などにかかる費用
月額費用	システムや管理画面を利用するための固定費用
決済手数料	決済金額に一定の割合をかけて算出される費用
トランザクション処理料	決済１件ごとに発生する処理費用
振込手数料	売上金を指定口座へ振り込む際に発生する費用
オプション費用	不正検知、継続課金、売上早期入金、決済端末などの追加費用

月間売上と決済件数から総コストを比較する

決済件数が少ない場合は、初期費用や月額費用が無料で、利用した分だけ支払うプランが適しています。一方、売上規模が大きい場合は、固定費が発生しても決済手数料率の低いプランのほうが、総コストを抑えられる可能性があります。

例えば、月間売上に決済手数料率をかけ、トランザクション処理料や月額費用、振込手数料を加えると、おおよその月額コストを試算できます。複数の売上パターンを想定して比較しましょう。

入金回数や早期入金の追加費用も確認する

入金回数を増やしたり、通常より早く売上金を受け取ったりする場合、追加費用が発生することがあります。入金の早さだけでなく、振込手数料や早期入金サービスの利用料も確認してください。

資金繰りを重視する場合は、月１回、月２回、週１回、翌営業日など、各製品の入金サイクルを比較しましょう。

▶ECサイト・Web決済向けのオンライン決済システム

ここでは、ECサイトや予約サイト、Web上の商品・サービス販売に適したオンライン決済システムを紹介します。対応する決済手段に加え、ECカートとの連携や決済画面の操作性、入金サイクルなどを比較しましょう。

※レビュー評価は2026年５月19日時点における実数を表示しています。"ー"表記はまだレビュー投稿がありません。

▶会費・月謝・請求回収に強いオンライン決済システム

ここでは、スクールや協会などの会費・月謝の徴収や、取引先への請求・代金回収に適したオンライン決済システムを紹介します。定期課金や決済URLの発行、入金状況の確認、銀行振込の消込など、請求後の管理機能も比較しましょう。

※レビュー評価は2026年５月19日時点における実数を表示しています。"ー"表記はまだレビュー投稿がありません。

▶オンライン・実店舗両対応のオンライン決済システム

ここでは、ECサイトと実店舗の両方で利用できるオンライン決済システムを紹介します。店舗用の決済端末やPOSレジとの連携、オンラインと店舗の売上を一元管理できるかなどを比較してください。

※レビュー評価は2026年５月19日時点における実数を表示しています。"ー"表記はまだレビュー投稿がありません。

▶SaaS・アプリ・継続課金向けのオンライン決済システム

ここでは、SaaSやアプリ、オンラインサロンなどの継続課金に適したオンライン決済システムを紹介します。課金周期やプラン変更、再決済、APIの使いやすさ、顧客管理機能などを確認しましょう。

※レビュー評価は2026年５月19日時点における実数を表示しています。"ー"表記はまだレビュー投稿がありません。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で「オンライン決済システム」の一括資料請求が可能です。ぜひ、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。

オンライン決済システムを導入するメリット

オンライン決済システムを導入すると、顧客の利便性向上だけでなく、契約や入金に関する業務の効率化も期待できます。ここでは、主なメリットを解説します。

決済手段を増やして購入時の離脱を防げる

顧客が希望する支払い方法を利用できない場合、商品をカートへ入れた後に購入を断念する可能性があります。クレジットカードやコンビニ払い、ID決済、後払いなどを用意すれば、顧客の選択肢を増やせます。

既存アカウントに登録された住所やカード情報を利用できるID決済は、入力項目を減らし、購入手続きを短縮できる点もメリットです。スマートフォンからの購入が多いECサイトでは、操作負担の軽減による離脱防止が期待できます。

契約や売上管理を一元化できる

複数の決済手段を個別に導入する場合、各事業者との契約やシステム接続、売上確認が必要です。決済代行サービスを利用すれば、これらの手続きをまとめられます。

決済手段ごとの売上を共通の管理画面で確認でき、入金もまとめて受け取れる製品であれば、集計や会計処理の負担を軽減できます。返金や決済取消などの処理も一元化しやすくなります。

継続課金や請求回収を効率化できる

月額サービスや会費の回収では、毎月の請求や入金確認に手間がかかります。継続課金に対応するシステムなら、登録された支払い方法へ自動的に請求できるため、定期的な回収業務を効率化できます。

決済失敗時の再請求や通知、銀行振込の自動消込などに対応する製品を選べば、未入金者の確認や督促にかかる負担も抑えられます。

未払いや不正利用のリスクを抑えられる

後払い決済のなかには、決済事業者が購入者の与信審査や代金回収を行い、未払い時の代金を保証するサービスがあります。自社で請求・督促を行う場合と比べ、回収リスクを軽減できます。

また、本人認証や不正検知、カード情報の非保持化などに対応した製品を利用することで、不正利用や情報漏えいへの対策を強化できます。

オンライン決済システムの注意点

オンライン決済システムにはさまざまなメリットがある一方、費用や入金時期、障害時の対応などに注意が必要です。導入後の運用も想定して比較しましょう。

決済ごとに手数料が発生する

オンライン決済システムでは、決済金額に応じた手数料や、決済１件ごとの処理料が発生します。少額の商品を多く販売する場合は、固定の処理料が利益を圧迫する可能性があります。

返金時に決済手数料が戻るか、取消手数料が発生するかなども製品によって異なります。月額費用や振込手数料を含め、実際の販売条件で総コストを試算してください。

売上から入金まで時間がかかる場合がある

顧客の決済が完了しても、事業者の口座へすぐに売上金が入るとは限りません。締め日や入金日は製品ごとに設定されており、売上から入金まで１か月以上かかる場合もあります。

仕入れや人件費などの支払いが先に発生する事業では、入金の遅れが資金繰りに影響します。入金回数や早期入金サービスの有無を確認しましょう。

障害発生時に決済を受け付けられない場合がある

システムや通信回線に障害が発生すると、一時的に決済を受け付けられなくなる可能性があります。決済が停止すれば、販売機会の損失や顧客からの問い合わせにつながります。

稼働実績や冗長化の仕組み、障害時の通知方法、サポート窓口を確認してください。複数の決済手段を用意しておけば、一部の決済が停止した場合にも別の支払い方法を案内できます。

導入時に加盟店審査が必要になる

オンライン決済の導入時には、事業内容や販売商品、Webサイトの表示内容などに関する加盟店審査が行われます。扱う商材によっては、追加書類の提出や審査期間の長期化が生じる場合もあります。

利用規約、特定商取引法に基づく表記、返金条件など、審査に必要な情報をあらかじめ整備しましょう。導入希望日が決まっている場合は、余裕をもって申し込む必要があります。

オンライン決済システムに関するよくある質問

ここでは、オンライン決済システムの導入を検討する際によくある質問に回答します。

■オンライン決済システムは無料で利用できますか？

初期費用や月額費用が無料のサービスはありますが、決済手数料や処理料、振込手数料がかかるのが一般的です。自社の売上や決済件数をもとに総コストを比較しましょう。

■オンライン決済システムの導入にはどのくらいかかりますか？

導入期間は、接続方式や加盟店審査、開発規模によって異なります。リンク型は短期間で始めやすく、API型は開発やテストに時間がかかる傾向があります。

■オンライン決済にはECサイトが必要ですか？

ECサイトがなくても、決済URLをメールやSMSで送信できるサービスがあります。セミナーや個別相談、電話注文、BtoB請求などにも利用可能です。

■クレジットカード情報は自社で管理する必要がありますか？

カード情報の非保持化に対応したシステムなら、自社で保存せずに決済できます。情報漏えいリスクを抑えるため、非保持化やPCI DSSへの対応を確認しましょう。

■決済代行会社とカード会社へ直接申し込む方法の違いは何ですか？

カード会社と直接契約する場合は、ブランドごとに審査や接続が必要です。決済代行会社なら、複数の決済手段との契約や管理をまとめられます。

■個人事業主でもオンライン決済を導入できますか？

個人事業主が利用できるサービスもあります。ただし、本人確認書類や事業内容の資料、販売サイトなどの提出を求められる場合があります。

まとめ

オンライン決済システムを利用すれば、クレジットカードやコンビニ払い、ID決済、後払いなどをまとめて導入できます。顧客の支払い方法を増やせるだけでなく、契約や売上管理、継続課金、入金消込などの効率化にも役立ちます。

製品を比較する際は、対応する決済手段や課金方式、接続方法、外部システム連携、料金、入金サイクル、セキュリティを確認しましょう。ECサイト、実店舗、SaaS、会費・請求回収など、自社の販売形態に適したタイプを選ぶことも重要です。

各社の料金や対応範囲を詳しく比較したい方は、製品資料を取り寄せてみましょう。複数製品の資料を確認することで、自社の決済額や運用方法にあうサービスを選びやすくなります。