セキュリティシステムの連携性を確かめる方法と連携先

セキュリティシステムの連携性が問われる理由

セキュリティシステムは、単独で使うよりも、他のシステムと情報をやりとりすることで効果を高められる場合があります。連携性が問われる背景と、連携の方式を整理します。

単独運用では見えない情報がある

セキュリティの製品を単独で運用すると、検知した情報の背景が分かりにくい場合があります。例えば不審な操作を見つけても、その端末の持ち主や利用状況が分からなければ、判断に時間がかかります。この情報のずれは、対応の遅れにつながる可能性があります。

他のシステムの情報とつなげると、誰がどの端末で何をしたかを把握しやすくなります。調査にかかる手間を減らせる点が、連携を重視する理由のひとつです。自社で情報が分断されている箇所を、洗い出してみましょう。

連携によって期待できる効果を整理する

連携の効果には、情報の自動取り込みによる入力作業の削減、設定の一元化、対応の迅速化があります。担当者が複数の画面を行き来する手間も減らせる場合があります。効果を測る指標も、連携の前に決めておくと評価しやすくなります。

ただし、連携しても運用が楽になるとは限りません。連携の設定や保守に手間がかかる場合もあるため、効果と負担をあわせて検討しましょう。何を自動化したいのか、目的を先に決めると判断を誤りにくくなります。

主な連携方式の種類を知る

連携の方式には、システム間でデータを受け渡すAPI、ログを転送する仕組み、端末に導入するエージェント、ファイルでやりとりするCSVなどがあります。方式の違いを理解しておくと、各社の説明が読み解きやすくなります。

方式により、リアルタイム性や設定の難しさが異なります。APIは自動化しやすい一方で開発の知識が必要な場合があり、CSVは手軽ですが手作業が残る可能性もあります。自社の運用体制にあう方式を選びましょう。

業務クラウドやIDaaSとの連携性

日常の業務で使うクラウドサービスや、利用者の認証を管理するIDaaSとの連携は、検討する機会のある連携先です。連携で確認したい項目を見ていきましょう。

メールやファイル共有などの業務クラウドと連携する

メールやファイル共有といった業務クラウドと連携すると、操作の記録や不審なログインの検知に活用できる場合があります。取得できるログの種類は、連携先のサービスや契約内容で異なります。連携先の仕様は更新される場合があるため、最新の情報で確認します。

確認したいのは、対応するサービスの一覧と、取得できる情報の範囲です。連携の設定に管理者権限が必要な場合や、連携先の契約プランに制限がある場合もあります。事前に連携先の仕様も調べましょう。

IDaaSと利用者情報を同期する

IDaaSは、複数のサービスの認証を一元的に管理する仕組みです。セキュリティシステムと連携すると、入社や退職に伴う利用者情報の追加と削除を自動で反映できる場合があります。同期の失敗時に通知が届くかも、運用上のポイントです。

連携の方式や同期の頻度、反映される項目は製品により異なります。シングルサインオンに対応する製品もあります。部署や役職にもとづく権限が引き継がれるかも、確認しておきましょう。

認証と権限の整合を確かめる

連携すると、複数のシステムで利用者の権限が食い違う状態を減らせる場合があります。一方で、設定のずれにより、必要以上の権限が付与されるリスクもあります。定期的な確認を、運用の手順に組み込んでおくと安心です。

連携後は、権限が意図したとおりに反映されているかを定期的に確認しましょう。退職者のアカウントが残っていないかを点検する運用も有効です。連携の不具合が起きたときの連絡先と対処の手順も、あらかじめ決めておきます。

IT資産管理やネットワーク機器との連携性

端末や機器の情報とつなげると、セキュリティの状況を把握する精度が高まります。IT資産管理とネットワーク機器との連携について、確認点を整理します。

IT資産管理ツールと端末情報を共有する

IT資産管理ツールは、社内の端末やソフトの情報を管理する仕組みです。連携すると、セキュリティ対策が未導入の端末や、更新が遅れている端末を見つけやすくなります。手作業で一覧を確認する場合に比べ、抜けを減らせる可能性があります。

連携では、端末の一覧や導入ソフトの情報を、どの方式で受け渡せるかを確認しましょう。双方の管理項目が一致しない場合は、データの整理が必要になる場合があります。連携先の製品が対応しているかも、仕様で確かめてください。

ネットワーク機器と通信ログをつなげる

ファイアウォールやスイッチなどのネットワーク機器と連携すると、通信ログを集めて不審な通信を分析できる場合があります。端末側の情報とあわせて見ることで、調査の精度が上がります。対応していない機器がある場合の代替策も、相談しておきましょう。

機器のメーカーや型番によって、出力されるログの形式が異なります。セキュリティシステムが取り込める形式に対応しているかを、機種ごとに確認しましょう。取り込めない場合は、変換の作業が必要になる可能性があります。

連携できる範囲と制限を確かめる

連携に対応していても、取得できる情報の項目や、更新の頻度に制限がある場合があります。連携できるという表記だけで判断せず、具体的な範囲を確認しましょう。制限の有無は、導入後の使い勝手に直結する点です。

確認の際は、連携で何ができ、何ができないかを書面で示してもらうと安心です。標準で対応するのか、追加の開発や費用が必要なのかも、見積もりの段階で整理しておきます。想定外の追加作業を避けられます。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でセキュリティシステムの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

API連携とCSV出力から見る連携性の柔軟さ

標準で対応する連携先が限られていても、APIやCSV出力があれば、自社で連携を補える場合があります。それぞれの確認点を整理します。

API連携で自動化できる範囲を知る

APIは、システム同士が決められた形式でデータをやりとりする仕組みです。対応していれば、検知情報の取得や設定の変更を自動化できる場合があります。自動化の範囲が広いほど、運用の手間は減らせる可能性があります。

確認したいのは、公開されているAPIの機能の範囲、認証の方式、利用回数の制限です。仕様書が公開されているか、開発の支援を受けられるかも比べましょう。自社に開発できる人材がいない場合は、連携の作業を依頼できるかも重要です。

CSV出力の柔軟さを確かめる

CSV出力は、検知結果やログをファイルで取り出し、他のツールで集計や共有をする方法です。手軽に始められ、開発の知識を必要としません。手作業が発生する場面は、事前に洗い出しておきましょう。

出力できる項目を選べるか、期間を指定できるか、文字コードや形式を調整できるかは、製品により異なります。定期的に自動で出力できるかも、運用の手間に関わります。報告書の作成に使う場合は、必要な項目が含まれるかを確かめましょう。

ログの形式と取り込みやすさを見る

連携では、ログの形式がそろっているかも、取り込みの手間を左右します。形式が標準に近いほど、他の分析ツールに取り込める可能性が高まります。形式の違いは、連携の初期設定の手間にも影響する点です。

独自の形式の場合は、変換の処理が必要になる場合があります。出力できる形式の一覧を、事前に確認しておきましょう。将来、別の製品に移行する場合のデータの引き継ぎやすさも、あわせて検討すると安心です。

セキュリティシステムの連携性を比較する確認項目

連携性は、資料の表記だけでは判断しにくい面があります。比較時の確認項目と、導入前の検証の進め方を紹介します。

■連携先

自社が使うサービスや機器に対応しているか

■方式

API、ログ転送、CSVのどれで連携するか

■範囲

取得や反映できる情報の項目と更新の頻度

■負担

設定や保守の作業、追加の費用の有無

公式の対応状況を一覧で確認する

まず、自社で使うシステムや機器の一覧を作り、各製品が公式に連携へ対応しているかを確認します。対応のバージョンや条件が付く場合もあるため、詳細を確かめましょう。一覧にまとめると、連携の可否を一目で比べられます。

対応の表記が曖昧な場合は、ベンダーに具体的な連携の内容を問い合わせてください。回答を書面で残しておくと、導入後の認識のずれを防げます。連携先の側の仕様変更で、連携が使えなくなる可能性も聞いておきましょう。

導入前に実環境で検証する

資料の上では連携できても、自社の環境で動くとは限りません。検証期間やデモを活用し、実際のデータを使って連携を試しましょう。検証の結果は、導入可否の判断材料として記録しておきましょう。

検証では、情報が正しく取り込まれるか、遅延が許容範囲か、エラーが出たときの原因を追えるかを見ます。エラーは製品側、自社の設定、連携先のいずれでも起こり得ます。切り分けの方法も、あわせて確認してください。

連携後の保守と変更に備える

連携は、導入して終わりではありません。連携先のアップデートや、自社のシステムの入れ替えによって、設定の見直しが必要になる場合があります。保守の負担は、連携の数が増えるほど大きくなる傾向があります。

保守を誰が担当するのか、変更があったときにベンダーから通知があるのかを確認しましょう。連携の構成を図にして残しておくと、担当者が変わっても引き継ぎやすくなります。定期的な動作確認の機会も設けましょう。

さまざまなデータの収集と連携に着目した製品

複数のデータや外部の情報と組み合わせて使う点に着目した製品です。連携できる対象や方式は製品ごとに異なるため、自社の環境にあうかを資料請求で確かめましょう。

セキュリティシステムに関するよくある質問

セキュリティシステムの連携性についてよくある質問と回答をまとめました。

■Q1：連携に対応と書かれていれば、どの機能でも連携できますか？

A：連携できる範囲は製品により異なり、取得できる情報や更新の頻度に制限がある場合があります。連携で何ができ、何ができないかを、具体的に確認しましょう。

■Q2：APIがあれば、開発の担当者がいなくても連携できますか？

A：APIの利用には、設定や開発の知識が必要な場合があります。社内に担当者がいないときは、ベンダーや外部の事業者に連携の作業を依頼できるかを確認しましょう。

■Q3：連携後に設定がずれたとき、どう気づけばよいですか？

A：連携先の仕様変更や設定の変更により、情報が取り込まれなくなる場合があります。取り込み状況を定期的に確認し、失敗時に通知が届く仕組みがあるかを確かめておきましょう。

■Q4：将来、別の製品へ移行する場合、連携の設定は引き継げますか？

A：連携の設定は製品ごとに独自の場合が多く、そのまま引き継げるとは限りません。出力できるデータの形式や、移行時の支援の有無を、導入前に確認しておきましょう。

まとめ

セキュリティシステムの連携性は、連携先と連携方式、対応範囲を整理して確かめることが重要です。業務クラウドやIDaaS、IT資産管理、ネットワーク機器、APIやCSV出力と、確認すべき点は連携先ごとに異なります。公式の対応状況を確認したうえで、実環境で検証すると安心です。まずは複数の製品を資料請求して、連携の内容を比べてみてください。