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メールセキュリティ診断サービス
標的型攻撃対策ツール

メールセキュリティ診断サービスとは?価格や機能・使い方を解説

東日本電信電話株式会社
全体満足度★★★☆☆3(1件)
カテゴリ平均満足度★★★★4.1

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《メールセキュリティ診断サービス》のPOINT
  1. EMOTETを含むメールセキュリティの脅威の可視化
  2. クラウドメール(Microsoft 365、Google Workspace)の脅威可視化
  3. メール訓練(10 ID分)にて従業員の開封リスク可視化

クラウドアプリケーション(Microsoft 365、Google Workspace)に届く攻撃メールの脅威と従業員向けの訓練メールにて攻撃メールを開くリスクの見える化ができます。

対応機能
サンドボックス型ゲートウェイ
DPI制御
プロトコル制御
振る舞い検知
偽装メール検知

2023年05月01日 最終更新

製品概要

対象従業員規模全ての規模に対応対象売上規模全ての規模に対応
提供形態クラウド
参考価格別途お問い合わせ
参考価格補足価格表にて記載

製品詳細

お客さまに届くEMOTETメールを開くセキュリティのリスクを可視化します!!

「クラウドメールに届くEMOTETの受信状況」「従業員がEMOTETメールを開封してしまう脅威」を定量的に可視化

「おまかせクラウドアップセキュリティ」では、クラウドアプリケーション(Microsoft 365、GoogleWorkspace)に届くメールに対しウイルスチェックを行います。

「標的型攻撃メール訓練」では、従業員の方に訓練メールを送付することで、どれくらいの割合で攻撃メールの添付ファイル(URL含む)を開いてしまうのかを定量的に把握することができます。

「おまかせクラウドアップセキュリティ」「標的型攻撃メール訓練」のどちらも有償版にてご提供させていただくことも可能です。

おまかせクラウドアップセキュリティとは

クラウドアプリケーション(Microsoft 365、Google Workspace)ご利用のお客さま向けに提供する
「メールに特化した解析、防御のウイルス対策」です。
メールから侵入する新種・亜種のマルウェア(EMOTET等)対策に有効です。
パスワード解析機能として、パスワード付きのzipファイルを用いた攻撃に対し、本文等からパスワードを
推測・解析を行い、不正なものか否かをスキャンし判断、検知いたします。

おすすめポイントは以下3点。

①導入(初期設定)が簡単
クラウドアプリケーションとセキュリティ機能のAPI連携を実施することでサービスが利用が可能です。
(ソフトウェアのインストールや機器設置などは不要)。
②セキュリティログの可視化
 お客さまの管理コンソール画面より、脅威の検知数、状況を日々ご確認いただけます。
③手厚いサポート
 ウイルス感染時の遠隔駆除支援や、隔離されたメール・ファイルの脅威解析支援と報告等、運用面でご不安があるお客さまでもご安心です。

製品詳細-2

標的型攻撃メール訓練とは

標的型攻撃メール訓練は、従業員に対し擬似的に攻撃メールを送信する訓練です。添付ファイルやURLを開封すると検知し、どれだけの人数が開いたのかを可視化することができます。

おすすめポイントは以下4点。

①必要なID数分を購入可能
 有償版では1IDから申込可能です。
②らくらく簡単設定
 管理者の方が専用のポータルサイトにて訓練を設定でき、テンプレートもあるため手間なく作成することができます。
③報告書によりセキュリティ意識の見える化 
 訓練後には個人、組織、役職別の開封率を確認できる報告書(Word,csvファイル)を提供いたします。
④はじめてでも安心サポート付
 オペレータによるメール訓練のコンサルティングや設定の操作説明が受けられるため、初めての方も安心です。(アシスト機能)

製品詳細-3

仕様・動作環境

その他
おまかせクラウドアップセキュリティ仕様<特長>
・10ライセンスから購入可能。
・対象クラウドアプリケーションはお客さま自身で契約が必要。(管理者ID/PASS情報を持っていること。)
・全お客さまへ初期設定の遠隔支援が可能。(ご要望のお客さまに限ります。)
・未知脅威の可能性があるファイルやURLを仮想OS上で動的に解析し、検知・防御可能。(クラウドサンドボックス機能)
・ビジネスメール詐欺としてなりすまされたものであるかを判別可能。(AI:ライティングスタイル分析機能)
・オペレータによるウイルス感染時の遠隔駆除支援やお客さまのお困りごとサポート。(セキュリティオプション)
・レポート提供は、毎月1回、申込時に提供いただいた電子メールアドレス宛にメール送付。(セキュリティオプション)
メール訓練仕様<特長>
・1IDから購入可能。
・専用のポータルサイトにてらくらく簡単に設定可能(テンプレートあり)。
・訓練結果は、報告書(Word)及びリスト(csv)にて出力可能。
・オペレータによるメール訓練のコンサルティングや設定の操作説明(アシスト機能)。
・添付ファイル(Word,Excel,PDF,Zip,EXE)及びURL対応。
・送信元ドメインは3種類から選択可能。ホスト名は任意に設定可能。
・アンケート機能、教育コンテンツ(PDF)の送付が可能。
※Microsoft 365は米国Microsoft Corporationの、米国およびその他の国における登録商標または商標です。
※Google WorkspaceはGoogle LLCの商標です。
※Dropboxは米国Dropbox, Inc.の商標または登録商標です。
※Boxは、Box, Inc.の商標または登録商標です。
補足スペック
対応デバイス-
API連携可否不可
導入企業カスタム有無不可

導入効果

モニター利用者の声

●メールに特化した機能でEMOTETを検知
既存の情報セキュリティ対策では検知できなかったEMOTETや新種のワームなどを検出。
見えていなかった自社へのメール攻撃を可視化・防御することで感染を防止し、
情報セキュリティ対策の見直しにもお役立ていただけました。

●BYOD端末でのクラウドアプリ利用の安全性を向上
情報セキュリティ対策にばらつきが生じるBYOD端末にクラウドアプリ上の情報セキュリティ対策を導入することで、
新種ウイルスの感染防止にお役立ていただけました。
テレワーク実施企業や教育機関、医療機関など個人の端末の利用が多いケースにもおすすめです。

●ファイル共有における取引先への感染リスク低減
データを常に監視し、マルウェア感染したファイルの可視化や隔離などを実施できることで、
取引先企業とクラウドストレージ上でのファイル共有における感染防止にお役立ていただけました。

◎2021年9月~2022年3月にご利用頂いたお客さまの声に基づいてNTT東日本が作成しております。
◎事例は一例であり、すべてのお客さまに同様の効果があることを保証するものではありません。

企業情報

会社名東日本電信電話株式会社
住所東京都新宿区西新宿3-19-2
設立年月1999年7月1日
従業員数社員数 4,950人(2023.3.31時点)
資本金3,350億円
事業内容東日本地域※1における地域電気通信業務※2及びこれに附帯する業務、目的達成業務、活用業務 ※1北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県及び長野県 ※2県内通話に係る電話、専用、総合デジタル通信などの電気通信サービス
代表者名渋谷 直樹

標的型攻撃対策ツール

標的型攻撃対策ツールとは?

標的型攻撃とは、特定の組織、個人をターゲットとしたサイバー攻撃のことです。直接攻撃する以外にも、ターゲットが利用するであろうサイトにウイルスやマルウェアなどを仕込む「水飲み場型攻撃」も標的型攻撃の一種です。標的型攻撃対策のシステム選定のポイントは、ウィルスやマルウェアの検知と駆除を行う「入口対策」と、攻撃されたときに情報漏えいを食い止める「出口対策」について、また、対策が多層にわたり統合的になされているかをなど確認しましょう。

比較表つきの解説記事はこちら
【2024年版】標的型攻撃対策ツール21選を比較!選び方やメリットも解説

IT製品・サービスの比較・資料請求が無料でできる、ITトレンド。こちらのページは、東日本電信電話株式会社の 『メールセキュリティ診断サービス』(標的型攻撃対策ツール)に関する詳細ページです。製品の概要、特徴、詳細な仕様や動作環境、提供元企業などの情報をまとめています。気になる製品は無料で資料請求できます。

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