オンライン決済システムの連携性はどう確かめる？API・CSVの確認点

オンライン決済システムの主な連携方式

オンライン決済システムと他のシステムをつなぐ方法は、大きく３つに分けられます。方式によって、必要な開発の量や自動化できる範囲が異なるため、自社の体制にあう方式を把握しておくことが大切です。

カートや業務システムとの標準連携

標準連携とは、ECカートシステムや業務システムの側に、特定のオンライン決済システムとつなぐための機能があらかじめ用意されている方式です。管理画面で契約情報を設定するだけで利用を始められる場合があり、開発の負担を抑えられます。

ただし、標準連携で扱えるデータや機能は、連携を用意している側の仕様に左右されます。決済手段の一部しか使えない場合や、返金の操作が連携先から行えない場合もあるため、利用したい機能が連携の範囲に含まれるかを確認しましょう。

APIによる連携

APIとは、システム同士がデータをやりとりするための接続口です。オンライン決済システムがAPIを公開していれば、自社のシステムから決済の実行や照会、返金を呼び出すといった連携を作れます。

APIによる連携は自由度が高い反面、プログラムの開発と、仕様変更に伴う保守が必要です。社内に開発担当者がいない場合は、外部の開発会社に依頼する費用と期間も含めて検討しましょう。連携後の保守を誰が担うかも、導入前に決めておきたい項目です。

CSVファイルによる連携

CSVは、データを表形式で保存するファイル形式です。オンライン決済システムの管理画面から決済データや入金明細をCSVで出力し、会計ソフトや販売管理システムに取り込む方法があります。開発をせずに始められる連携手段の一つです。

一方で、出力と取り込みの操作は人の手で行うため、作業の頻度が高いと負担が残ります。出力を自動で定期実行できるか、取り込み先の形式にあわせた出力ができるかを確認しておきましょう。取引量が増えた段階でAPI連携へ移行できるかも、将来に備えて確認しておくと安心です。

ECカートシステムとの連携で確認すること

ECサイトを運営する企業にとって、ECカートシステムとの連携はオンライン決済システムを選ぶ際の前提条件です。連携できるかどうかに加えて、注文と決済の情報がどのように同期されるかまで確認しましょう。

連携先としての対応状況

ECカートシステムには、連携できる決済代行会社をあらかじめ決めているものがあります。利用中または導入予定のカートシステムの公式情報で、検討しているオンライン決済システムが連携先に含まれているかを確認しましょう。

連携先に含まれていても、利用できる決済手段や機能が限られる場合があります。カートシステムの提供会社と決済代行会社の双方に、利用したい決済手段が連携経由で使えるかを問い合わせておくと、導入後の想定違いを防ぎやすくなります。

注文と決済の状態の同期

カートシステムとオンライン決済システムの間では、注文の確定や取消、返金といった状態を正しく同期させる必要があります。決済が完了したのにカート側で注文が未確定のままになるといった不整合が起こると、発送や問い合わせ対応に影響が出る可能性があります。

決済結果をカート側へ通知する仕組みがあるか、通知が届かなかった場合に再送や照会ができるかを確認しましょう。両方の管理画面で状態を照合する手順も決めておくと安心です。

販売管理や会計システムとの連携

決済データを販売管理や会計システムに連携できれば、受注から入金、記帳までの流れを効率化できます。ここでは、基幹システムとの連携で確認したい点と、連携しても手作業が残りやすい部分を紹介します。

販売管理システムと受注番号で紐付ける

販売管理システムと連携する際は、決済データと受注データを同じ番号で紐付けられるかが重要です。決済の登録時に受注番号を付けられれば、どの受注の代金が決済されたかを自動で照合しやすくなります。

連携の方法には、APIで決済結果を取り込む方法と、CSVで定期的に取り込む方法があります。販売管理システム側がどちらに対応しているか、取り込みに開発が必要かを、情報システム部門や販売管理システムの提供会社に確認しましょう。

会計システムへ仕訳のもとになるデータを渡す

会計システムと連携すると、売上や決済手数料、入金の記録を仕訳として登録する作業を効率化できる可能性があります。入金明細を会計ソフトの取り込み形式で出力できるか、会計ソフトとのAPI連携が用意されているかを確認しましょう。

売上と手数料を分けて記録できるか、決済手段ごとに勘定科目を振り分けられるかも比較の材料です。経理部門の記帳ルールを事前に共有しておくと、連携の設定がスムーズに進みます。会計ソフト側の設定変更が必要となる場合もあるため、会計ソフトの提供会社の案内もあわせて確認しましょう。

連携で手作業が残る部分を把握する

システム同士を連携しても、返金や一部取消、入金額の過不足といった例外的な取引は、人の確認が必要となる場合があります。連携の対象外となるデータや、自動で処理できないケースを事前に洗い出しておきましょう。

例外処理の手順を決めておけば、連携後の運用で慌てずに対応できます。連携エラーが起きた際に通知が届くか、エラーの内容を確認できるかもあわせて確かめておくことが大切です。例外処理を担当する部門と、その手順を記録する場所も決めておきましょう。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でオンライン決済システムの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

サブスクリプション管理システムとの連携

定額制のサービスでは、契約や請求を管理するサブスクリプション管理システムと、オンライン決済システムを組み合わせて使う場合があります。２つのシステムで情報がずれないよう、連携の範囲を確認しておきましょう。

課金の状態を双方向で同期する

サブスクリプション管理システムと連携する場合は、契約の開始や変更、解約の情報がオンライン決済システムの課金に反映されるかを確認します。反対に、決済が失敗した情報が管理システム側に戻ってくるかも重要です。

決済の失敗が管理システムに伝わらないと、未払いのまま利用が続く状態が生じる可能性があります。サブスクリプション管理システムの連携先一覧に、検討中の決済代行会社が含まれているかも確認しましょう。連携の設定や動作確認をどちらの提供会社に相談すればよいかも、事前に把握しておくと安心です。

顧客情報とカード情報の登録先を決める

２つのシステムを併用する場合、顧客の基本情報をどちらに登録し、どちらを正とするかを決めておく必要があります。登録先が曖昧だと、住所やメールアドレスの変更が片方にしか反映されない状態が起こる可能性があります。

カード情報は、オンライン決済システム側で安全に保管し、管理システム側には保持しない構成にすると、カード情報を扱う範囲を限定できます。どの情報をどちらで持つかを、連携の設計段階で整理しておきましょう。整理した内容は、担当者が変わっても参照できるよう文書に残しておくことが大切です。

APIとCSVの柔軟性を比べるポイント

連携のしやすさを比べる際は、APIとCSVそれぞれの柔軟性を確認することが大切です。仕様が公開されていれば、開発の前に実現できる連携の範囲を見極められます。比較の際に確認したい項目を紹介します。

API仕様書とテスト環境の整備状況

API連携のしやすさを比べるには、仕様書が公開されているか、必要な操作がAPIで提供されているかを確認します。決済結果を即時に通知する仕組みや、呼び出し回数の上限の有無も、取引量の多い企業では確認したい項目です。

本番環境に影響を与えずに動作を試せるテスト環境があれば、開発中の確認を安全に進められます。開発者向けの問い合わせ窓口があるか、回答の方法も確認しておきましょう。APIのバージョン更新の予定や、旧バージョンの提供終了時期が案内されるかも確認したい項目です。

CSVの出力項目と形式の自由度

CSVで連携する場合は、出力できる項目を選べるか、項目の並び順や文字コードを変更できるかを確認します。取り込み先のシステムが求める形式と異なると、出力後にデータを加工する手間が発生します。

出力する期間や条件を指定できるか、定期的に自動で出力できるかも比較の材料です。実際に出力したサンプルファイルを取り込み先で試すと、加工の要否を判断しやすくなります。出力したファイルに顧客情報が含まれる場合は、保管場所や閲覧者の範囲も社内で決めておきましょう。

ECカートや周辺システムとの連携を確かめたい製品

ECカートとの標準連携の有無や、継続課金の管理をどこで担うかといった連携の観点から、資料で仕様を確かめたいオンライン決済システムを紹介します。

ASJペイメント

株式会社ASJ

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《ASJペイメント》のPOINT

1. 3Dセキュア2.0・セキュリティコード・PCI DSS Ver4.0に対応
2. EC-CUBE等ショッピングカート対応の決済モジュール・プラグイン
3. 決済手数料3.1%～、初期費用0円でオンライン決済を導入

サブスクペイ Standard

株式会社ROBOT PAYMENT

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《サブスクペイ Standard》のPOINT

1. クレカ、口座振替、銀行振込、コンビニ決済などの決済手段に対応
2. カード決済の決済手数料は、業界最安水準の2.5%〜
3. 一度登録すればその後の課金処理をすべて自動化

まとめ

オンライン決済システムの連携性は、標準連携、API、CSVといった方式ごとの対応範囲と、連携先とやりとりできるデータで判断します。ECカートとは状態の同期、販売管理や会計とは番号の紐付けと例外処理、サブスク管理とは情報の登録先の整理が確認のポイントです。

まずは自社で使っているシステムと、連携したいデータを整理しましょう。そのうえで条件にあう製品を資料請求し、連携の範囲を比較してください。