CDPツール８選を徹底比較！機能やメリット・デメリットも解説

CDP（カスタマーデータプラットフォーム）とは

CDPとは、顧客属性や顧客行動データの収集・統合・分析を行うプラットフォームです。 顧客の名刺や自社Webサイトの問合せフォームから得られる、企業名・氏名・メールアドレス・電話番号などの個人データを収集します。顧客属性のほか、CDPが収集するデータは嗜好・行動履歴なども対象です。Webサイト、アクセスデータ、モバイルアプリ、電子メールなどから、顧客の行動情報を取得し全体像を把握します。

CDPを導入すると、顧客ごとに適切なアプローチが可能です。マーケティング担当者は、新企画立案やキャンペーンの顧客別対応に活用できます。マーケティング施策として、カスタマーサービス部門では、顧客に最も適したサポートサービスを提供可能です。

CDPに類似したDMPというプラットフォームがあります。データソースの収集方法が異なり、CDPは自社で集めたデータですが、DMPは外部サイトから得られた匿名データを用います。従って、CDPデータはDMPより正確なうえに詳細です。

CDPの３つの主な機能

データ収集・統合・分析の３つが、CDPマーケティングの代表的な機能です。それぞれどのようなことができるのでしょうか。

顧客データ管理におけるデータ収集機能は、顧客の属性・嗜好・行動履歴などを集められます。氏名・性別などの属性データに加え、顧客がWebサイトやモバイルアプリを使用中に、どのような行動をとったか把握可能です。また、購入品・買い物かごの商品なども詳しく把握します。さらに、実店舗に来店した顧客が購入した商品を、POSデータと連携して収集することが可能です。

データ統合機能は、収集したデータを顧客IDと紐づけて、それぞれの顧客データを統合します。顧客分析によって顧客の属性や行動履歴が統合されるため、ニーズや嗜好性をより正確に把握します。

データ分析機能は、収集し統合されたデータから、顧客がどのような商品やサービスに関心をもつか分析可能です。年齢や性別などの属性が同じでも、同じ商品やサービスに関心があるとは限りません。個々の異なるニーズにマッチした、商品やサービスを勧められます。

CDPツールを導入するメリット

CDPツール導入は、マーケティング施策において多くのメリットがあります。具体例を含め詳しく解説します。

顧客ごとに最適な施策を考えられる

CDPツールを導入すると、顧客一人ひとりに最適なタイミングで施策を行えます。顧客データがバラバラなために、同じ顧客に同じ内容のメルマガを配信すると、「うっとうしい」印象を与えてしまいます。

CDPは顧客データを統合管理するため、趣味や関心事を的確に把握し、最適な情報発信が可能です。リアルタイムデータに強いCDPツールを用いれば、顧客の行動にあわせて、タイムリーにクーポンを発行するなどの施策が行えます。商品をどう売るかではなく、One to Oneマーケティングの視点から、顧客に寄り添った施策を実施できます。

データ分析・施策・検証を効率化できる

CDPは、データ分析・施策・検証というマーケティング業務を大幅に効率化します。データ分析を手作業で行えば、データ量によりますが数週間かかることも珍しくありません。多くの時間がかかれば、市場や顧客のニーズは変わり商談の機会を失います。

CDPはデータ分析をわずか数分で終えるため、分析結果をもとに仮説を立て、瞬時に施策の実施が可能です。実施した施策に対する顧客の反応を収集・管理・分析すれば、短いサイクルでPDCAを回せるため、より適切な施策に改善できます。

社内で顧客情報や分析結果を共有できる

CDPツール連携を活用すると、各部署が持っている顧客情報を一元管理し、分析結果を社内で共有できるため、社内全体の業務改善や効率化が図れます。製造業で分析結果を社内共有した場合の使用例を紹介します。

• ●マーケティング部門：顧客への広告・広報施策
• ●保守対応部門：クレームへの対応策検討
• ●商品企画部門：顧客ニーズにマッチする新商品企画
• ●製造部門：生産数や製造期間の調整

他業界の場合、小売業なら異なる商品のクロスセルにも活用でき、不動産業は賃貸の顧客データを投資用不動産や保険ビジネスに広げることが可能です。

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CDPツールを導入するデメリット

CDPツールを導入する際、注意しなければならないポイントがあります。デメリットについて解説します。

個人情報の漏えいリスク

CDPツールのデータ管理を厳重に行わないと、顧客の個人情報が漏えいするリスクがあります。収集する顧客のデータには、属性に加え購入履歴・趣味嗜好・閲覧サイトなどさまざまな個人情報が含まれています。十分なデータセキュリティを行い、データ保護に万全を期す必要があります。

また、CDPツールはクラウド環境に対応しており、外出先からスマホでデータを閲覧・編集可能です。スマホを置き忘れ、万が一顧客の個人情報が漏えいしたら、企業の信用は落ち経営の危機に直面することにもなりかねません。社員へセキュリティ教育を定期的に行い、全社に厳重なセキュリティ対策を行う必要があります。

最適なCDPツールを選ぶ難しさ

CDPツールは仕組みが複雑なため、自社に最適なシステムを選定することは極めて難しい作業です。収集したさまざまな情報を多方面から分析してみても、分析結果の有効性の判断は難しく、簡単に答えを導きだせるわけではありません。

CDPツールの機能説明書に答えはなく、活用する目的はそれぞれ異なるため、導入した企業は多くの機能を活用して、自社なりの答えを見つけだす必要があります。自社の目的を叶えられるツールなのか、導入前サポートを利用して、入念に確認することをおすすめします。

CDPツールの選定ポイント

自社にあうCDPツールを選定するための、大切なポイントが３つあります。比較する際の参考にしてください。

目的に応じた機能があるか

CDPの活用目的は、業種業態や導入する部署によって異なるため、自社に適した機能の確認が大切です。いくつかの例を紹介します。製造業であれば、顧客の動向にあわせて、製品の生産数や在庫調整を行うために活用します。

マーケティング部門は、季節やその年の流行りによって変わる顧客の要望をとらえられ、広告宣伝を行うためのヒントとして有効です。経営部門は、決算報告の市場動向や経営方針の決定に役立てます。このようにCDPの活用目的は幅広く、導入する前に自社に適する機能があるかどうかを確認してください。

他システムとの連携のしやすさ

CDPツールのデータ収集と分析結果活用のステップでは、他システムとの連携のしやすさが重要なポイントです。データ収集のステップは、多くの既存システムと連携しオンラインでデータを集め、実店舗の購買情報や来店記録などをオフラインで収集します。

分析結果活用のステップでは、マーケティングツールと連携し施策を実施します。多くのCDPは、CRMやMAツール、LPOツール、レコメンドエンジンなどと連携可能です。ただし、行う施策や分析内容によって連携できない場合があります。

特に、独自開発の既存システムで連携できない場合は、開発が必要となります。導入検討段階で、連携が必要なシステムの洗い出しが大切です。

サポート体制は充実しているか

サポート体制の充実度が大切です。CDPツールは多機能であるため、使用者が使いこなすのに時間がかかり、サポート窓口に問い合わせたい疑問が多数発生します。自社に合った機能はなにか、どの工程でどのように利用すればよいかなど、さまざまなサポートが必要になります。

導入前のサポートから、導入後の電話・チャットなどのサポートに加え、場合によっては訪問サポートが受けられるかも確認しましょう。

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おすすめのCDPツールを比較

それでは、CDPツールを比較してみましょう。製品ごとの特徴を詳しく紹介します。

Rtoaster（アールトースター）

株式会社ブレインパッド

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製品・サービスのPOINT

1. データ収集から活用まで出来るワンストップソリューション
2. 2006年からの実績・350社以上の業界トップクラス企業と共に成長
3. 対応満足度98.6%を誇る万全のサポート体制

b→dash

株式会社データX

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《b→dash》のPOINT

1. データマーケティングに必要な16の機能をオールインワンで搭載
2. SQLを使わずにノーコードで誰でも簡単にデータ活用を実現
3. AI活用で顧客ごとにアプローチを最適化し、効率的に成果を最大化

GENIEE CDP

株式会社ジーニー

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《GENIEE CDP》のPOINT

1. 様々なデータをAI活用に最適化して、検索・分析・活用を効率化
2. 信頼性の高いAI応答を実現！業務効率化や意思決定の迅速化を導く
3. 散在する顧客データを統合・一元管理し、可視化・活用を実現

カスタマーリングス

株式会社プラスアルファ・コンサルティングが提供している「カスタマーリングス」は、データ連携から加工までSQL不要で、誰もが使えるCDPです。既存の基幹システムやECサイト、実店舗などに分散しているデータを統合します。

活用を重視したデータ構造であるため、抽出や分析がスムーズです。データを活用するため、分割・連結・集約・日数計算・属性値別集計など、さまざまなデータ加工機能が用意されています。

まとめ

CDPは、顧客属性や行動履歴などを収集・統合・分析します。選定のポイントは以下のとおりです。

• ●目的に応じた機能
• ● 他システムとの連携
• ● サポート体制

十分な比較・検討のうえでCDPツールを導入し、顧客一人ひとりに最適なサービスや商品を提供してください。