サイバー攻撃対策製品

侵入されても発症しない新世代セキュリティ AppGuard

大興電子通信株式会社

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《AppGuard》のPOINT

定義ファイル不要の「OSプロテクト型」
特許技術の「自動継承」により簡易な設定で利用可能
未知・既知を問わず、高度なサイバー攻撃による侵害を未然に防止

AppGuardは、Windowsのシステムに対して害を与える不正な行為を制御することで、侵入した脅威を発症させることなく無害化します。
つまり、端末に入られても悪さをさせません。

対応機能

DoS・DDoS攻撃 remove

標的型メール攻撃 panorama_fish_eye

ゼロデイ攻撃 panorama_fish_eye

Webサイト改ざん remove

水飲み場型攻撃 panorama_fish_eye

リスト型アカウントハッキング remove

製品トップ

仕様・動作環境

価格・料金プラン

口コミ(13)

事例

製品概要

対象従業員規模	全ての規模に対応	対象売上規模	全ての規模に対応
提供形態	クラウド / オンプレミス / パッケージソフト / オンプレミス / パッケージソフト
参考価格	別途お問い合わせ

製品詳細

OSプロテクト型エンドポイントセキュリティとは

既知・未知関係なくマルウェアの感染プロセスを無効化

「OS プロテクト型」エンドポイントセキュリティ製品「AppGuard」は、未知・既知を問わず、
高度なサイバー攻撃によるエンドポイントの侵害を未然に防止します。
AppGuardは、Windowsのシステムに対して害を与える不正な行為を制御することで、
侵入した脅威を発症させることなく無害化します。

独自の特許技術は約20年前よりアメリカ国内にて開発がすすめられ、米政府機関等での導入実績があります。
日本国内では、大手航空会社や大手旅行会社、大手法律事務所等において導入。
現在、10,000社を超える企業に採用されています。

OSに対して害のある行為を阻止

AppGuardは外部の攻撃者から利用されやすく攻撃の起点となるアプリケーションを通じた
なりすまし/乗っ取りを成立させません。

攻撃者の多くは、レジストリファイルの改ざん、システムフォルダの改ざん、
他のアプリのメモリに読み書きを行い攻撃を行います。
それらの攻撃を未然に防ぐことが出来るのがAppGuardの最大の特徴です。

AppGuardを構成する3つの機能

AppGuardは大きく3つのメカニズムで防御します。

①アプリケーション起動制御
AppGuardは「ユーザ領域」と定義された場所から実行される信頼されていない
アプリケーションプログラムを起動制御します。
攻撃者はマルウェアの生成につながる攻撃プロセスを実行することができません。
そのためウィルス対策ソフトのように侵入してきたマルウェアを検知する必要がありません。

②改ざん処理の防止
AppGuardは外部の攻撃者から利用されやすく攻撃の起点となるアプリケーションを
「ハイリスクアプリケーション」と定義しています。
起動されたハイリスクアプリケーションは常に監視して、不正アクセスを成立させるために必要な
３つの改ざん行為を防止します。
管理者権限でハイリスクアプリケーションを起動しても改ざん行為は出来ません。
ウィルス対策ソフトのようにファイルを駆除する動作は行いません。

③保護ポリシーの自動継承
AppGuardはハイリスクアプリケーションが起点とならなくても、他のアプリケーションが
ハイリスクアプリケーションを起動した瞬間から自動的に監視を開始します。
その監視対象は後続して起動されるアプリケーションにも自動的に継承されます。
外部の攻撃者が未知の脆弱性を有するアプリケーション経由でハイリスクアプリケーションを
利用しても不正な改ざん行為を防止します。
ウィルス対策ソフトのように未知の脅威に対して、都度対策をする必要がありません。

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仕様・動作環境

機能・仕様
その他の機能	■Web管理コンソール・AppGuard専用クラウドサービス上でご提供・セキュリティポリシー構築、エンドポイントグループ化、ログ閲覧などをご提供・接続は、セキュアな暗号化通信を採用 ■ログ収集サーバ、ポリシー配布サーバ・AppGuard専用クラウドサービス上でご提供・エージェントからのログの収集、エージェントへのポリシー配布機能をご提供・接続は、セキュアな暗号化通信を採用 ■エンドポイント・インターネット上のログ収集サーバ、ポリシー配布サーバと通信し、エンドポイントの動作状況の送信、最新のポリシーの適用に対応 ※ポリシーのアップデート、ログ送信が不要な場合は、インターネット接続不要
その他	[Windowsオペレーティングシステム要件] Windows 7～ ※Windows7は、SP1、KB3035131, KB3033929の適用が必要です ※Embedded、IoT、LTSB/LTSCはサポート対象外です ※端末数又はVDI数分のライセンスが必要となります。※300端末の場合：300Lic ※ AppGuard SBEは、ライセンス価格にCloud Management Service費用を含まれています。 ※管理者の通信にIPアドレス制限が設定されますので、固定IPアドレスが必要になります。（AppGuard Enterprise、 AppGuard SBEのみ）

機能・仕様

その他の機能

■Web管理コンソール
・AppGuard専用クラウドサービス上でご提供
・セキュリティポリシー構築、エンドポイントグループ化、ログ閲覧などをご提供
・接続は、セキュアな暗号化通信を採用

■ログ収集サーバ、ポリシー配布サーバ
・AppGuard専用クラウドサービス上でご提供
・エージェントからのログの収集、エージェントへのポリシー配布機能をご提供
・接続は、セキュアな暗号化通信を採用

■エンドポイント
・インターネット上のログ収集サーバ、ポリシー配布サーバと通信し、エンドポイントの動作状況の送信、最新のポリシーの適用に対応
※ポリシーのアップデート、ログ送信が不要な場合は、インターネット接続不要

その他

[Windowsオペレーティングシステム要件]
Windows 7～

※Windows7は、SP1、KB3035131, KB3033929の適用が必要です
※Embedded、IoT、LTSB/LTSCはサポート対象外です
※端末数又はVDI数分のライセンスが必要となります。※300端末の場合：300Lic
※ AppGuard SBEは、ライセンス価格にCloud Management Service費用を含まれています。

※管理者の通信にIPアドレス制限が設定されますので、固定IPアドレスが必要になります。（AppGuard Enterprise、 AppGuard SBEのみ）

口コミ・評判

全体満足度

★★★★ ☆ 4.5

13件

詳しい口コミ・情報を見る

アップデート不要でパソコンを守ってくれます。

何よりも便利なのはアップデートが不要なところです。またアプリケーションを許可した場合にも危険な動作のみ制御してくれてパソコンを守ってくれます。

法律事務所はサイバー攻撃の標的になっているため、より高度で厳重なセキュリティを構築すべく導入されました。こちらのおかげで事務所のセキュリティは守られています。

20年破られたことがない実績と聞いて驚きました。そして、早く脅威を検知、攻撃の段階で遮断するシステムは鉄壁だと思います。システム自体もさることながら、出資している企業もとても有名で安心感があります。

2021/02/23

★★★★★ 5

電気、電子機器 / 250名以上 500名未満

導入効果

侵入されても発症させない環境を構築

AppGuardは脅威を見つけることを目的とした対策ツールが苦手とするOSやアプリケーションの脆弱性を利用してプラットフォームの一貫性を毀損しようとする攻撃に対して非常に有効です。

なぜならAppGuardは脅威に対する防御ではなく、攻撃を阻止することを目的として作られているからです。

この特許技術は、米国で開発されて以来20年以上一度も破られたことがありません。
米国国防総省並びに陸軍の高水準なセキュリティ・スタンダードを満たしたことを示すCoN認証も取得済です。

１．未知のマルウェア実行防止
信頼できる領域にあるアプリのみの起動を許可し、信用しない領域においては侵入したマルウェアである可能性が高いので実行ファイルを起動させません。
また、未知・ゼロデイ・ランサムウェア等、最新のサイバー攻撃に感染することなく事前に阻止します。

２．ファイルレスマルウェア実行防止
ブラウザやメール、コマンドプロンプト等、ネットワーク越しに攻撃者がコントロール可能なアプリを監視して、不正な動きをブロックします。
不正プログラムによる操作とユーザーによる操作をしっかりと見分けることで、使い勝手に影響を与えません。

３．面倒な設定は不要、管理者の負荷を軽減
エンジンはわずか1MBで、スキャンを行わないのでシステム負荷はほとんどありません。
また、シグネチャファイルやAIエンジン等、過去の脅威情報は不要です。
サードパーティー製アプリや専用開発アプリを多数利用していても、面倒な設定は必要ありません。

現在のサイバーセキュリティ対策は、「脅威」を見つけること、「侵害された痕跡」を見つけて対処することに注力されがちです。

しかし、前者は過去の「脅威」情報に依存せざるを得ないため本当の意味での未知の脅威には対応できません。
後者においては、検出＝インシデント発生中であるため迅速な対応かつ専門的な人材や高度なノウハウを要します。

AppGuardは「防御」を突破された場合でもそれ以降の攻撃プロセスを成立させない様に「防止」活動を行います。また、その結果としてインシデントを発生させないことから「検知」「対処」におけるスキルギャップや運用コストの課題に寄与することができます。

企業情報

企業名	大興電子通信株式会社
住所	162-8565　東京都新宿区揚場町2番1号軽子坂MNビル
設立年月	昭和28年(1953年)12月
従業員数	1,217名（連結）／ 721名（単体）（2020年3月期）
資本金	19億69百万円
事業内容	システム構築のコンサルティングから開発・設計・導入・運用サポートからＩＴ関連機器の販売、保守サービス、ネットワークの構築およびセキュリティ対策に至るまでワンストップでソリューションをご提供しております。
代表者名	松山　晃一郎

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