ゼロデイ攻撃・未知の攻撃から守る、新世代のサイバー攻撃対策 AppGuard

: 「検知型」ではなく「OS Protect型(防御型)」製品
: 特許技術の「自動継承」により簡易な設定で利用可能
: 内閣サイバーセキュリティセンターガイドライン適合製品

AppGuardは、ネットにつながる全てのコネクテッド・システムをサイバー攻撃から衛り、またネット上での“信頼”を確保し　プライバシー保護を基に、皆様に「安心」と「安全」を提供致します。

対応機能

対象従業員規模	全ての規模に対応
対象売上規模	全ての規模に対応
提供形態	クラウド
参考価格	別途お問い合わせ

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従来型とは異なった新しい概念の「OS Protect型(防御型)」

AppGuardは、従来のアンチウィルス製品のようにマルウェアを検知し駆除するのではなく、システムへの攻撃を防御する製品です

AppGuardは、特許技術“アイソレーションテクノロジー（Isolation Technology）”を用い、感染リスクの高いアプリケーションを起動時にコンテナ化し、プロセスの隔離・監視を行います。
従来型の製品では「マルウェアを探し出して駆除」を行う後追いため、対応が追い付かないのが現状ですが、AppGuardは従来型とは異なった「防御型」のため、未知・既知関係なくシステムを脅威より防御することが可能です。

また、AppGuardはポリシーの自動継承により、最初に起動されるハイリスクなアプリケーションに適用されているポリシーが派生していく子や孫のプロセスにも反映されます。
そのため下記の図のように、監視対象外のアプリケーションが重要なリソースにアクセスを試みても、親プロセスのポリシーが適用されるため、アクセスをブロックすることができます。

NISCガイドライン適合製品！

内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)は、平成30年7月25日に「政府機関等の対策基準策定のためのガイドライン」を更改しました。不正プログラム対策も明記されており、既知及び未知の不正プログラムの検知及びその実行の防止の機能を有するソフトウェアを導入することが基本対策事項となっています。

具体的には、下記の説明文章の中に未知の不正プログラム対策方法が記載されています。

AppGuardはNISCガイドライン「完全適合製品」となっています。

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機能・仕様
その他の機能	■Web管理コンソール・AppGuard専用クラウドサービス上でご提供・セキュリティポリシー構築、エンドポイントグループ化、ログ閲覧などをご提供・接続は、セキュアな暗号化通信を採用 ■ログ収集サーバ、ポリシー配布サーバ・AppGuard専用クラウドサービス上でご提供・エージェントからのログの収集、エージェントへのポリシー配布機能をご提供・接続は、セキュアな暗号化通信を採用 ■エンドポイント・インターネット上のログ収集サーバ、ポリシー配布サーバと通信し、エンドポイントの動作状況の送信、最新のポリシーの適用に対応 ※ポリシーのアップデート、ログ送信が不要な場合は、インターネット接続不要
その他	[Windowsオペレーティングシステム要件] ・Windows VISTA SP1以上（32ビット、64ビット）・Windows7,8,8.1, 10 SP0以上（32ビット、64ビット） ※XPの場合は別途ご相談

機能・仕様

その他の機能

■Web管理コンソール
・AppGuard専用クラウドサービス上でご提供
・セキュリティポリシー構築、エンドポイントグループ化、ログ閲覧などをご提供
・接続は、セキュアな暗号化通信を採用

■ログ収集サーバ、ポリシー配布サーバ
・AppGuard専用クラウドサービス上でご提供
・エージェントからのログの収集、エージェントへのポリシー配布機能をご提供
・接続は、セキュアな暗号化通信を採用

■エンドポイント
・インターネット上のログ収集サーバ、ポリシー配布サーバと通信し、エンドポイントの動作状況の送信、最新のポリシーの適用に対応
※ポリシーのアップデート、ログ送信が不要な場合は、インターネット接続不要

その他

[Windowsオペレーティングシステム要件]
・Windows VISTA SP1以上（32ビット、64ビット）
・Windows7,8,8.1, 10 SP0以上（32ビット、64ビット）

※XPの場合は別途ご相談

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多層防御をより強固にします

セキュリティの壁を何層も設け、インシデントの発生確率を下げることができる「多層防御」。
しかし、多層防御はどの段階で使われているのも「検知型」の製品です。検知型の製品のみでは、未知のマルウェアに対応することができないと言われているため、検知型以外の対策を講じる必要があるということが言えます。

AppGurdは検知型ではなく、防御に特化した製品のため、多層防御をより強固にします。
例えすり抜けられてしまったとしても、最終的にはAppGuardで守ることができます。

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掲載企業

企業名	大興電子通信株式会社
住所	162-8565　東京都新宿区揚場町2番1号軽子坂MNビル
設立年月	昭和28年(1953年)12月
従業員数	955名（連結）／ 705名（単体）（2018年3月31日現在）
資本金	19億69百万円
事業内容	システム構築のコンサルティングから開発・設計・導入・運用サポートからＩＴ関連機器の販売、保守サービス、ネットワークの構築およびセキュリティ対策に至るまでワンストップでソリューションをご提供しております。
代表者名	松山　晃一郎

サイバー攻撃対策の製品一覧

Cloudbric

マネージドセキュリティサービス for EDR

「攻撃遮断くん」

AIRTMS

Scutum

TiFRONTセキュリティスイッチ

Uni-ID IFD

Cisco Umbrella

FortiGate

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IT製品・サービスの比較・資料請求が無料でできる、ITトレンド。こちらのページは、大興電子通信株式会社の『ゼロデイ攻撃・未知の攻撃から守る、新世代のサイバー攻撃対策AppGuard』（サイバー攻撃対策）に関する詳細ページです。製品の概要、特徴、詳細な仕様や動作環境、提供元企業などの情報をまとめています。気になる製品は無料で資料請求できます。

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5月20日(月) 更新
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