- 定義ファイル不要の 「OSプロテクト型」
- 特許技術の「自動継承」により簡易な設定で利用可能
- 未知・既知を問わず、高度なサイバー攻撃による侵害を未然に防止
AppGuardは、Windowsのシステムに対して害を与える不正な行為を制御することで、侵入した脅威を発症させることなく無害化します。 つまり、端末に入られても悪さをさせません。
2025年04月01日 最終更新
製品概要
対象従業員規模 | 100名以上 | 対象売上規模 | 全ての規模に対応 |
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提供形態 | オンプレミス / オンプレミス / クラウド | ||
参考価格 | 別途お問い合わせ | ||
参考価格補足 | PC台数、社員数が300を超える企業様が対象のエディションとなります |
製品詳細
OSプロテクト型エンドポイントセキュリティとは
既知・未知関係なくマルウェアの感染プロセスを無効化
「OS プロテクト型」エンドポイントセキュリティ製品「AppGuard」は、未知・既知を問わず、
高度なサイバー攻撃によるエンドポイントの侵害を未然に防止します。
AppGuardは、Windowsのシステムに対して害を与える不正な行為を制御することで、
侵入した脅威を発症させることなく無害化します。
独自の特許技術は約20年前よりアメリカ国内にて開発がすすめられ、米政府機関等での導入実績があります。
日本国内では、大手航空会社や大手旅行会社、大手法律事務所等において導入。
現在、10,000社を超える企業に採用されています。
OSに対して害のある行為を阻止
AppGuardは外部の攻撃者から利用されやすく攻撃の起点となるアプリケーションを通じた
なりすまし/乗っ取りを成立させません。
攻撃者の多くは、レジストリファイルの改ざん、システムフォルダの改ざん、
他のアプリのメモリに読み書きを行い攻撃を行います。
それらの攻撃を未然に防ぐことが出来るのがAppGuardの最大の特徴です。
AppGuardを構成する3つの機能
AppGuardは大きく3つのメカニズムで防御します。
①アプリケーション起動制御
AppGuardは「ユーザ領域」と定義された場所から実行される信頼されていない
アプリケーションプログラムを起動制御します。
攻撃者はマルウェアの生成につながる攻撃プロセスを実行することができません。
そのためウィルス対策ソフトのように侵入してきたマルウェアを検知する必要がありません。
②改ざん処理の防止
AppGuardは外部の攻撃者から利用されやすく攻撃の起点となるアプリケーションを
「ハイリスクアプリケーション」と定義しています。
起動されたハイリスクアプリケーションは常に監視して、不正アクセスを成立させるために必要な
3つの改ざん行為を防止します。
管理者権限でハイリスクアプリケーションを起動しても改ざん行為は出来ません。
ウィルス対策ソフトのようにファイルを駆除する動作は行いません。
③保護ポリシーの自動継承
AppGuardはハイリスクアプリケーションが起点とならなくても、他のアプリケーションが
ハイリスクアプリケーションを起動した瞬間から自動的に監視を開始します。
その監視対象は後続して起動されるアプリケーションにも自動的に継承されます。
外部の攻撃者が未知の脆弱性を有するアプリケーション経由でハイリスクアプリケーションを
利用しても不正な改ざん行為を防止します。
ウィルス対策ソフトのように未知の脅威に対して、都度対策をする必要がありません。
仕様・動作環境
機能・仕様 |
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サポート・保守 | 2種類の有償サポートを用意しています。 お客様の社内体制・環境などに合わせて選択できます。 |
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その他 | 管理コンソールはクラウドで提供いたします。 |
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その他 | |
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対応OS | Windows 7(KB4474419適用必須), 8, 8.1, 10,11 (32ビット、64ビット) ※カスタマイズされたエディションやサービスチャネルをご利用の場合は動作確認が必要となります。 仮想環境での利用について ・サポート対象となる形式はVDI型のシンクライアントとなります。 例:Xen Desktop/VMware Horizonなど |
注意事項 | ・管理コンソールへのアクセスの際は、固定グローバルIPが必要となります。 ・認証プロキシは非対応となります。(※プロキシは対応) |
補足スペック | |
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対応デバイス | PC WindowsOSが対象となります。 |
API連携可否 | 不可 |
導入企業カスタム有無 | 不可 |
導入効果
侵入されても発症させない環境を構築
AppGuardは脅威を見つけることを目的とした対策ツールが苦手とするOSやアプリケーションの脆弱性を利用してプラットフォームの一貫性を毀損しようとする攻撃に対して非常に有効です。
なぜならAppGuardは脅威に対する防御ではなく、攻撃を阻止することを目的として作られているからです。
この特許技術は、米国で開発されて以来20年以上一度も破られたことがありません。
米国国防総省並びに陸軍の高水準なセキュリティ・スタンダードを満たしたことを示すCoN認証も取得済です。
1.未知のマルウェア実行防止
信頼できる領域にあるアプリのみの起動を許可し、信用しない領域においては侵入したマルウェアである可能性が高いので実行ファイルを起動させません。
また、未知・ゼロデイ・ランサムウェア等、最新のサイバー攻撃に感染することなく事前に阻止します。
2.ファイルレスマルウェア実行防止
ブラウザやメール、コマンドプロンプト等、ネットワーク越しに攻撃者がコントロール可能なアプリを監視して、不正な動きをブロックします。
不正プログラムによる操作とユーザーによる操作をしっかりと見分けることで、使い勝手に影響を与えません。
3.面倒な設定は不要、管理者の負荷を軽減
エンジンはわずか1MBで、スキャンを行わないのでシステム負荷はほとんどありません。
また、シグネチャファイルやAIエンジン等、過去の脅威情報は不要です。
サードパーティー製アプリや専用開発アプリを多数利用していても、面倒な設定は必要ありません。
現在のサイバーセキュリティ対策は、「脅威」を見つけること、「侵害された痕跡」を見つけて対処することに注力されがちです。
しかし、前者は過去の「脅威」情報に依存せざるを得ないため本当の意味での未知の脅威には対応できません。
後者においては、検出=インシデント発生中であるため迅速な対応かつ専門的な人材や高度なノウハウを要します。
AppGuardは「防御」を突破された場合でもそれ以降の攻撃プロセスを成立させない様に「防止」活動を行います。また、その結果としてインシデントを発生させないことから「検知」「対処」におけるスキルギャップや運用コストの課題に寄与することができます。
企業情報
会社名 | DAIKO XTECH株式会社 |
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住所 | 162-8565 東京都新宿区揚場町2番1号 軽子坂MNビル |
URL | https://www.daikodenshi.jp/solution/ |
設立年月 | 昭和28年(1953年)12月 |
従業員数 | 1,294名(連結) / 721名(単体)(2024年3月31日現在) |
資本金 | 19億69百万円 |
事業内容 | システム構築のコンサルティングから開発・設計・導入・運用サポートからIT関連機器の販売、保守サービス、ネットワークの構築およびセキュリティ対策に至るまでワンストップでソリューションをご提供しております。 DAIKO XTECH株式会社(旧:大興電子通信株式会社)は2025年4月1日に社名商号)を変更いたしました。 掲載のデータおよび講演資料は発表当時のものです。 |
代表者名 | 松山 晃一郎 |
サイバー攻撃対策製品
サイバー攻撃対策製品とは?
サイバー攻撃とは、コンピュータネットワークに対して、システムの破壊やデータの窃取、改ざんなどの攻撃のことです。その手法は日々巧妙化し、悪質化しています。そんな中、企業は攻撃被害にあわないように、また、攻撃を受けた場合にも被害を最小限に食い止めるための対策が必要です。対策ソフトやクラウドサービスなどを利用する際には、ネットワークの監視、情報漏洩の防止など対策は多層ですることでセキュリティ強化につながります。
比較表つきの解説記事はこちら【2025年版】サイバー攻撃対策ツール31選徹底比較!選定ポイントも紹介
『AppGuard Enterprise』とよく比較されているサイバー攻撃対策製品
IT製品・サービスの比較・資料請求が無料でできる、ITトレンド。こちらのページは、DAIKO XTECH株式会社の 『侵入されても発症しない新世代セキュリティAppGuard Enterprise』(サイバー攻撃対策製品)に関する詳細ページです。製品の概要、特徴、詳細な仕様や動作環境、提供元企業などの情報をまとめています。気になる製品は無料で資料請求できます。