データセンターとは
データセンターとは、サーバを安全に管理するための施設のことです。遠隔地からサーバを操作するための回線や運用を行うための電力の確保、建物の災害対策が施されており、サーバを最適な状態で管理することができます。
▼データセンターの基本知識
参考記事:データセンターとは?サービスの種類やメリット、選び方までご紹介!
データセンターのコスト内訳
まずデータセンターを利用する際のコスト内訳を紹介します。総務省によるとデータセンターのコスト内訳は以下のようになっています。
- ●電気代・・・約15%
- ●施設費・・・約15%
- ●人件費・・・約15%
- ●その他運用費用・・・数%
- ●機器費・・・約55%
日本における一般的なデータセンターのコストは機器費用が最も多くかかりますが、海外データセンターの場合は電力価格や税制度などが日本と異なるため、コストの内訳にも違いがあります。
出典:クラウドコンピューティング時代のデータセンター活性化策に関する検討会 参考資料|総務省
データセンター活用によるコスト面での3つのメリット
データセンターには、災害対策や情報漏えい対策の他にも「コスト削減」ができるというメリットがあります。コスト面における3つのメリットを紹介します。
メリット1:人件費を節約できる
自社内でサーバを運用する場合には、サーバやネットワークに精通した人材を自社内で常に抱えておく必要があります。またサーバ運用は、基本的に365日・24時間行わなければなりません。いつ何時サーバに障害等が発生してWebサイトがダウンしたり、データベース上のデータが破損するかわからないからです。
そのため交代でサーバ監視できるように、サーバ等のインフラ担当者として余裕のある人数を割り当てなければなりません。このように自社のみでサーバを管理するには多大な人件費がかかります。
しかし、データセンターでのサーバ運用であれば運営会社へサーバの管理を一任できるため、サーバ関連の知識を有する自社要員は最低限の人数で事足ります。また、大手データセンターにはサーバやネットワークの専門家が多数所属しているため、不測の事態が発生した場合でも迅速に対応することができます。
メリット2:光熱費を節約できる
サーバ機の運用には、サーバ機本体が必要する電力の他にも冷却装置や空調装置などの使用に伴う電力も必要となります。また、自社内でサーバを管理している場合は各サーバのスペックのフル活用は難しいでしょう。したがって、必要以上のスペックや台数のサーバ機が設置されているため、結果的に電力の浪費につながります。また冷却装置や空調装置の消費電力も同様です。
データセンターでサーバを運用すれば、このような光熱費の浪費を防ぐことができます。なぜならデータセンターにおいては多数のサーバを一括して管理することにより、サーバのスペックをフル活用し無駄を省くような運用がされているからです。
メリット3:設備投資を最小限に抑えることができる
自社内でサーバを運用する場合、専用のサーバルームや空調設備、入退室管理システムなどを整備する必要があります。さらに、情報資産を守るためのセキュリティ対策も欠かせないため、設備投資や維持管理に多額のコストがかかります。
一方、データセンターにはサーバ運用に適した設備や監視カメラ、警報装置などが備えられています。こうした環境を活用することで、自社で設備を構築する場合に比べて、初期費用や運用コストの削減が期待できます。
データセンターの利用により、人件費や光熱費、設備投資費、運用費などの削減が期待できます。ただし、対応範囲や料金体系はサービスによって異なるため、複数のデータセンターを比較して自社に合うものを選ぶことが大切です。
自社運用とデータセンター利用のコスト比較
サーバを自社で運用する場合とデータセンターを利用する場合では、発生するコストの種類が異なります。以下の表で、それぞれの主な費用項目を比較してみましょう。
| 項目 | 自社運用 | データセンター利用 |
|---|---|---|
| 設備投資 | サーバルームや空調設備の準備が必要 | 既存設備を利用できる |
| 人件費 | 専門人材の確保が必要 | 運用を委託できる場合がある |
| 電気代 | 自社で負担する | 契約内容に応じて利用料に含まれる |
| 災害対策 | 自社で対策が必要 | 耐震・停電対策などが整備されている |
データセンターの費用対効果を高める選び方
データセンターは、費用の安さだけでなく、自社に必要な設備やサポートが備わっているかを確認して選ぶことが大切です。ここでは、費用対効果を高めるために確認したいポイントを紹介します。
必要なラック数や回線容量を明確にする
データセンターの料金は、利用するラック数や回線容量、電力使用量などによって変動します。必要以上の設備を契約するとコストが高くなるため、現在のサーバ台数や将来的な増設予定を踏まえて、必要な規模を明確にしましょう。
監視・運用代行の範囲を確認する
データセンターによって、監視や障害対応、機器交換などのサポート範囲は異なります。自社で対応する業務と委託する業務を整理し、必要な運用代行サービスが含まれているか確認することで、無駄なコストを抑えやすくなります。
災害対策やセキュリティレベルを比較する
費用を抑えることだけを重視すると、災害対策やセキュリティ面で十分な環境を確保できない場合があります。耐震・免震構造、非常用電源、入退室管理、監視体制などを比較し、安全性とコストのバランスを見極めましょう。
初期費用と月額費用の総額で比較する
データセンターの費用は、初期費用や月額費用、オプション費用などを含めて比較することが重要です。月額費用が安く見えても、回線や運用サポートなどの追加費用が発生する場合があります。導入前に総額を確認し、自社の予算に合うサービスを選びましょう。
データセンターは、ラック数や回線容量、運用サポート、災害対策、セキュリティなど比較すべき項目が多くあります。「どのサービスを選べばよいかわからない」「自社の要件に合うデータセンターを効率よく探したい」という場合は、無料診断をご活用ください。簡単な質問に回答するだけで、自社に適したサービスを確認できます。
データセンターを活用して「安全性」と「コスト削減」の両立
以上のように、データセンターを活用することで大幅なコスト削減を実現できる可能性があります。「情報資産の安全性確保」と「コスト削減」の両立を目指して、この機会にデータセンターの活用を検討されてはいかがでしょうか。



