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大臣エンタープライズ 販売管理のポイント
日本企業の商習慣に即した機能と、卸売業特有の業務に対応する豊富な拡張機能を持つERPパッケージです。業務の一元管理により、効率的な業務プロセスと正確なデータ管理を実現します。
2025年12月23日 最終更新
製品概要
| 対象従業員規模 | 全ての規模に対応 | 対象売上規模 | 全ての規模に対応 |
|---|---|---|---|
| 対象業種 | 全業種対応 | ||
| 提供形態 | オンプレミス / クラウド / SaaS | ||
| 参考価格 | 別途お問い合わせ | ||
| 参考価格補足 | 個別にお問い合わせください。 | ||
| サポート体制 | 電話 / メール | ||
製品詳細
画面仕様
利用画面イメージ
業務効率化とデータ管理により、卸売業の競争力を高める
大臣エンタープライズ 販売管理とは
日本企業の商習慣に即した機能と、卸売業特有の業務に対応する豊富な拡張機能を持つERPパッケージです。
〔受発注業務〕〔在庫管理〕〔販売管理〕〔仕入管理〕などを一元管理することで、
効率的な業務プロセスと正確なデータ管理を実現します。
経営データをリアルタイムに可視化し、迅速な意思決定を支援することにより、変化の速い市場における競争力を強化します。
ライセンス形態は、クラウド〔SaaS〕、サブスクリプション〔ソフトウェア年額利用〕、オンプレミス〔買取〕の3種類をご用意しており、ニーズに合わせてお選びいただけます。
建材・住宅設備、金物、機械・工具・部品、食品などの業種で導入実績があり、
中堅・中小規模の幅広い業種のお客さまに、多くご利用いただいています。
大臣エンタープライズ 販売管理で解決できる課題
販売関連業務のシステム化で、こんなお悩みはありませんか？
・自社の業務にフィットするシステムがない
・法改正や最新のOSに対応できない
・もしくは対応させるためには多額のコストが発生する
・カスタマイズに多大な費用と時間がかかってしまう
・周辺システムと連携ができない
このようなお悩みを『大臣エンタープライズ 販売管理』が解決へ導きます！
大臣エンタープライズ 販売管理の強み
◆ノーコード開発により帳票・伝票等を柔軟にカスタマイズ
1画面20パターンの画面設定や約500の項目を保持しており、
ノーコード開発で帳票・伝票入力画面の設計や、伝票明細への計算ロジック組み込みなどを簡単にカスタマイズできます。
◆ローコードでのシステム開発にも対応し、開発工数を圧縮
ローコード開発にも対応し、必要な機能のみを差し替え・追加するプラグイン方式のシステム開発が可能です。
業務の運用変更による対応や法改正にも、ソース変更せずに不足したロジックを部分開発することで、影響を最小化します。
外部システムとの連携APIも搭載し、周辺システムともスムーズに連携できます。
◆高い前方互換性を備え、OS入替や法改正にも柔軟に対応
カスタマイズシステムと接続するための連携コンポーネント（API）を備え、
本体のバージョンアップ時にAPI経由で作成されたカスタマイズ資産の継続利用ができます。
これにより、OS入替や法改正によるバージョンアップ時のコストを削減し、常に新しい機能をご利用いただけます。
◆多事業展開に対応
『大臣エンタープライズ 販売管理』によって、事業ごとに異なっていたシステムの統合を実現します。
事業部ごとの帳票作成やフロー設定が可能になることで、コスト削減だけではなく、
容易に全体の業績を把握できるため、事業全体の「見える化」を実現します。
仕様・動作環境
| 補足スペック | |
|---|---|
| 対応デバイス | PC / SP |
| API連携可否 | 不可 |
| 導入企業カスタム有無 | 不可 |
企業情報
| 会社名 | 株式会社日立システムズ |
|---|---|
| 住所 | 〒141-8672 東京都品川区大崎1-2-1 |
| 設立年月 | 1962年10月1日 |
| 従業員数 | 10,520名(2025年4月1日現在 単独) 20,179名(2025年4月1日現在 連結) |
| 資本金 | 19,162百万円 |
| 事業内容 | ・システム構築事業 ・システム運用・監視・保守事業 ・ネットワークサービス事業 ・情報関連機器・ソフトウェアの販売と開発 |
| 代表者名 | 代表取締役 取締役社長 渡邉 岳彦 |
ERP（統合基幹業務システム）
ERP（統合基幹業務システム）とは？
ERPとはEnterprise Resource Planningの略称で、企業の資産である人・モノ・カネを一元管理し、経営企画部門が目指す経営の効率化・見える化を実現するためのソフトウェアです。また、情報システム部門が中心となって導入・運用をサポートすることで、企業全体の業務を統合的に管理することが可能となります。近年では中小企業向けのERPパッケージも登場しており、経営企画部門や情報システム部門を含む様々な部署が連携し、多くの企業への導入が進んでいます。
比較表つきの解説記事はこちら【2025年最新】ERP23選を比較！タイプ別（パッケージ型・コンポーネント型など）の特徴をわかりやすく紹介
『大臣エンタープライズ 販売管理』とよく比較されているERP（統合基幹業務システム）
IT製品・サービスの比較・資料請求が無料でできる、ITトレンド。こちらのページは、株式会社日立システムズの 『大臣エンタープライズ 販売管理』（ERP（統合基幹業務システム））に関する詳細ページです。製品の概要、特徴、詳細な仕様や動作環境、提供元企業などの情報をまとめています。気になる製品は無料で資料請求できます。
