【2025年最新】ERP23選を比較！タイプ別（パッケージ型・コンポーネント型など）の特徴をわかりやすく紹介

【ランキング】おすすめのERPパッケージ・ソフト一覧

ITトレンド年間ランキング2024「ERP（統合基幹業務システム）」より、ユーザーにもっとも支持された人気TOP３は以下の製品でした。

• １位　NetSuite【世界シェアNo.１：事業効率化を実現する最先端クラウドERP】
• ２位　マネーフォワード クラウドERP【事業フェーズに合わせて機能の組み合わせが可能】
• ３位　GRANDIT（グランディット） 【基幹業務を超えてすべてを統合した比類なきオールインワン】　

なお、TOP３の製品をはじめとするITトレンド掲載中のERPパッケージ・ソフトについて、機能や特徴、口コミなどを一覧表にまとめました。

また、この記事で紹介している主要な製品を調査し、見えてきたERPパッケージ・ソフトの特徴や傾向を以下にまとめています。製品の比較検討にお役立てください。

• ●ほとんどの製品に会計機能は組み込まれている
• ●クラウド型を提供しているのは約９割
• ●海外製のERPであれば、対応言語が30～100以上と多い
• ●インボイスや法改正には、大部分の製品で対応している
• ●カスタマイズや拡張に対応しているものは７割～８割
• ●BIツールを搭載しているタイプは半数

なお、最新の人気傾向を参考にしたうえで製品選定を進めたい方は、ぜひ以下の月間ランキングページもご覧ください。

ERPとは

ERPとは、わかりやすくいえば「Enterprise Resource Planning（企業資源計画）」の略称であり、企業経営の基本となる人材・物資・資金・情報などの経営資源を最適化し有効活用するための考え方のことです。またこの概念を具現化したものが、「ERPシステム（統合基幹業務システム）」であり、主要資源を一元化し、経営管理に活用するソフトウェアとして浸透しています。

なお、グローバル企業や多拠点展開を行う企業では、本社と子会社で異なるERPを使い分ける「2層ERP（Two-Tier ERP）」という導入形態も注目されています。例えば、本社ではSAPやOracleなどの大規模ERPを導入し、子会社や支社ではクラウド型の軽量ERPを活用することで、コストを抑えつつ業務全体の連携を図るといった運用が可能です。

以下の記事では、ERPの基本概要について詳しく解説しています。主要な基幹システムの一覧も掲載しているので、参考にしてください。

ERPと基幹システム・業務システムの違い

ERPと似た言葉に「基幹システム」や「業務システム」がありますが、役割が少し異なります。業務システムは販売管理や経理など、部門ごとの業務を効率化する仕組みです。基幹システムは、それら複数の業務をまとめて企業の中核を支えるシステムです。

そしてERPは、基幹システムを含めて全社の情報を連携し、経営状況をリアルタイムで把握できるようにする仕組みです。つまり、ERPは基幹システムを含む上位概念であり、企業全体の生産性と意思決定力を高めるための仕組みといえます。

ERPの機能一覧

ERPには、主に以下の機能が搭載されています。

• ●購買管理
• ●販売管理
• ●人材管理
• ●顧客管理
• ●在庫管理
• ●生産管理
• ●財務会計管理

ERPシステムは上記の機能を一つに統合し管理するため、幅広い業務範囲をカバーできます。企業内で散在するデータを一元化することで、情報活用を促進し迅速な経営判断に役立つでしょう。

以下の記事では、ERPの基本機能について詳しく解説しています。

ERPをお探しの方へ

この記事では、おすすめのERPを企業規模や対応範囲別に分類して紹介します。導入をお急ぎの方は、以下のタイプ名をクリックして、製品詳細をご確認ください。

• ▶パッケージ型ERP
• ▶組み合わせて使うコンポーネント型ERP
• ▶業界特化型のERP（販売・会計・給与）
• ▶小規模企業向けERP
• ▶中堅企業向けERP
• ▶大企業向けERP

▼おすすめのERP製品を一覧表からチェックしたい方はこちら！
【ランキング】おすすめのERPパッケージ・ソフト一覧

お急ぎの方や「自社に合うタイプがまだわからない」という方向けの診断ページもあります。ITトレンドで過去にERP（統合基幹業務システム）を資料請求した方のお悩みや要望から作成した簡単な質問に答えるだけで、最適なシステムを案内します。無料で今すぐ利用できるので、下のリンクから診断を開始してください。
▶ERP（統合基幹業務システム） おすすめ比較・無料診断

こんな課題をお持ちの方におすすめです

この記事で紹介しているERPシステムは、以下のようなお悩みや条件をお持ちの企業から多くお問い合わせをいただいています。ITトレンドで実際に資料請求された方のデータを一部ご紹介します。

• ●管理会計・外貨管理・税務申告・生産管理・BIツールなど幅広い機能を一元化したい
• ●「いいサービスがあればすぐ導入したい」と考えており、早期に検討を進めたい
• ●海外拠点や取引先があり、多言語対応が必須となっている
• ●予算管理システム・販売管理システム・電子帳票システムとの連携も視野に入れている
• ●表計算ソフトや個別システムでの運用に限界を感じており、業務全体を効率化したい

「自社の基幹業務やグループ全体の管理課題に当てはまりそう」と感じた方は、ぜひお気軽に資料をご請求ください。まだ導入を決めていない段階でも、比較のヒントになる情報をまとめています。

ERPの導入メリット

ERPによって情報を一元管理することで、業務効率化や経営における意思決定が迅速化するなど、さまざまな効果が期待できます。以下で具体的に解説します。

■情報の一元管理

ERPは各部署の情報を一箇所に集約して管理するため、データの不整合も起こりにくくなる。一部署でのデータ更新は即時反映され全部署で共有できるため、情報収集もスムーズになる。

■スピーディーな経営の意思決定

各部署の売上データや営業実績は、リアルタイムに反映される。ダッシュボード上に最新データがグラフィカルに表示されるため、素早い経営判断ができる。

■連携作業不要で入力ミス削減

ERPで情報を一元管理すれば、システム間のデータ連携作業が不要。データ入力の重複や入力ミス、部署間のコミュニケーションコストなどを削減できる。

■ベストプラクティスを活用できる

ERPには成功企業をモデルに、運用ノウハウや機能が取り込まれている。導入によって、ベストプラクティスを活用できる。

※ベストプラクティス＝特定の工程における最善の方法

■経費管理の効率化

ERPの経費精算機能を活用することで、交通費や出張費、備品購入費などの申請〜承認〜仕訳〜支払処理までを一元管理できる。煩雑な申請フローを自動化し、申請内容の記録や科目別の集計・分析も可能。

さまざまなメリットがあるERPは、こちらから一括資料請求（無料）できます。まずは資料を取り寄せて、各社製品を比較してみましょう。

ERP導入のデメリット・注意点

ERPは多くのメリットをもたらしますが、導入にはコストや期間、運用面での課題もあります。導入前に注意すべきポイントを理解しておくことが重要です。

■初期費用・運用コストが高い

ERPは多機能なシステムであるため、初期費用やカスタマイズ費用が高額になる場合があります。さらに、運用・保守にも継続的なコストが発生します。中小企業では、クラウド型など低コストな形態の検討も必要です。

■導入期間が長期化しやすい

全社的な業務プロセスを見直す必要があるため、要件定義から本稼働までに時間を要する傾向があります。スケジュールに余裕を持ち、段階的な導入計画を立てることが重要です。

■業務プロセスの変更が必要になる

ERPに合わせて既存の業務フローを変更しなければならないケースがあります。現場の理解が得られないと定着が進まないため、導入前に十分な説明とトレーニングが欠かせません。

■自社に合わないシステムを選ぶリスク

ERPは機能が幅広いため、自社の業種や規模に合わないシステムを選ぶと使いづらさや過剰投資につながります。事前に比較検討を行い、自社に最適なERPを選定することが大切です。

■社内の運用負荷が増える可能性

導入直後は操作方法や運用ルールの定着に時間がかかります。特に従業員のITリテラシーが低い場合、教育コストやサポート体制の整備も考慮する必要があります。

ERPの利用形態別の種類

ERPは導入形態別に大きく分けて、オンプレミス型とクラウド型の２種類があります。それぞれの特徴について詳しく解説します。

オンプレミス型ERP

自社でサーバやネットワーク機器などを用意し、運用するのがオンプレミス型ERPの特徴です。社内にシステムを構築するため、機密情報の保護が最優先であり高いセキュリティ要件がある企業や、金融業や医療業界などデータの取り扱いに厳しい規制がある企業に適しています。

自社の業務にあわせてカスタマイズできますが、初期費用が高額であったり運用管理の手間がかかったりする点においてデメリットがあります。

クラウド型ERP

クラウド型ERPはインターネット経由で利用するため、リモートワークを推進する企業や多拠点展開する企業に適しています。オンプレミス型に比べて初期費用が安く、短期間で導入できるうえ、ベンダーが定期的にアップデートを行うため法改正への対応もスムーズです。業務拡大やユーザー増加にあわせて柔軟に機能を拡張できることから、近年は幅広い企業に採用されています。

特にシステム開発業のように複数プロジェクトを並行管理し、案件ごとの収支や進捗を正確に把握したい業種にとって、クラウドERPの柔軟性と即応性は大きな利点です。プロジェクト管理・工数管理・WBSなどの機能に対応した製品を選べば、業務の効率化と情報の可視化が同時に実現できます。

以下の記事では、クラウド型ERPの基本知識を解説するとともに、おすすめの製品を紹介しています。あわせてご覧ください。

ERPの対象範囲別のタイプ・一覧

ERPを対象範囲別に分けると、オールインワンタイプの「パッケージ型」、必要なシステムを組み合わせる「コンポーネント型」、特定の業務にフォーカスした「業界特化型」の３タイプがあります。以下で詳しく解説します。

オールインワンタイプのパッケージ型ERP

ERPパッケージとは、会計・販売・人事・給与など、経営に必要なすべての業務システムをオールインワンでカバーしているタイプのシステムです。企画や出荷後の商品管理、在庫管理など、企業経営における一連の業務を総合的に管理します。

各業務データをシステム上で一元化し、集計から分析、レポーティングなどに有効活用します。SAPやOracle、Microsoftなどに代表される海外製品が多く、海外拠点をもつ場合やグループ会社に最適です。

▶おすすめのERP【パッケージ型】はこちら！

必要な機能を組み合わせて使うコンポーネント型ERP

コンポーネント型ERPとは、ある程度の業務単位（会計や販売、生産など）において、自社に必要なシステムを選択し組み合わせて導入するタイプです。特定の業務プロセスや業界の要件にあわせて、柔軟なシステム構築が実現します。

企業規模や予算にあわせて最小限から導入できるため、追加開発やカスタマイズが容易です。一部の部署からのスモールスタートや小規模企業での利用におすすめです。また必要に応じて、新しいコンポーネントを追加したり、既存のコンポーネントを拡張したりできるため、コストに無駄がないのもメリットです。

▶おすすめのERP【組み合わせて使うコンポーネント型】はこちら！

単独業務にフォーカスした業界特化型ERP

業界特化型ERPは、会計や人事、労務、生産管理などの単独業務に焦点を当てたシステムです。あらかじめ専門知識がシステムに組み込まれており、業界特有の規制やプロセスに合致した機能が搭載されています。

対象範囲が絞られているため比較的コストを抑えて導入でき、システム構築に時間もかかりません。大企業よりも、関連部署の少ない小規模企業で導入される傾向が多いでしょう。

▶おすすめのERP【業界特化型（販売・会計・給与）】はこちら！

ERPの選び方

ERPの対象範囲からタイプを絞ったら、実際に製品を選定しましょう。ここでは製品比較時にチェックしておきたいポイントを解説します。

企業規模が適しているか

ERPを選定する際には、企業規模に適した製品を選ぶことが大切です。例えば、小規模企業は、リソースや専門知識が限られているため、コスト効率や簡便さを追求した製品を選ぶとよいでしょう。

中規模企業は将来的な成長を見込んで、機能の拡張性がある製品がおすすめです。大規模企業は、多拠点・他部門での運用が可能であり、高度なカスタマイズ性やグローバル対応が可能かどうか確認してみましょう。

業種特有のニーズ（広告・リサーチ・IT/ソフトウェア開発業など）に対応できるか

ERPはすべての業種に共通して使えるわけではありません。例えば、広告業界では案件ごとの原価管理や進捗管理、リサーチ業では調査ごとの予実管理など、業種ごとにERPに求められる機能や運用スタイルが異なります。以下に、業種別に重視すべきERPの特性をまとめました。

• ●広告業・広告代理業： 案件単位の損益管理、スケジュール管理に強い製品が適しているか
• ●リサーチ業・調査業： プロジェクト単位の集計・帳票出力がスムーズに行えるか
• ●コンサルティング業： 属人化防止、プロジェクトごとの経費配分がしやすいか
• ●システム開発・IT業： プロジェクト型進行やWBS管理、フェーズ別原価管理が可能か
• ●コンテンツ制作業・ゲーム開発業： 外注・人件費の見える化、工程別管理に対応しているか

業務プロセスに沿った機能が網羅されているか

ERPの機能が不足していると、補完するために別のシステムやツールを導入しなければなりません。導入前に業務プロセスを洗い出し、必要な機能をピックアップしておきましょう。

例えば、販売管理や在庫管理にERPを導入する場合、ERPパッケージよりも業界特化型のERPのほうが、実店舗でのPOS売上管理やバックヤード管理、ECサイトとの連携機能など業務プロセスに特化した機能を網羅しています。製品比較前に業務要件を明確化し、デモやトライアルを利用して機能性を確認しておきましょう。

多言語・他通貨（海外拠点）に対応しているか

多国籍企業や海外に拠点をもつ企業では、現地スタッフが母国語でシステムを操作できるよう多言語対応が不可欠です。また複数の通貨で取引を行う企業では、他通貨対応が必須であり、為替レートの変動をリアルタイムで反映させることで財務管理の精度が向上します。

グローバルにERPを活用したい場合は、主要な国の言語や通貨、会計ルールなどを標準搭載しているか確認してみましょう。現地の税制や法務要件、商習慣などに対応しているかもチェックポイントです。製品によっては、国によって指定されたインボイスのフォーマットにも対応しています。

操作性がよくメンテナンスしやすいか

ERPは各部署の情報を一元管理するため、データ量が膨大になりがちです。そのため視認性や操作性のよいものがおすすめです。例えば、直感的に使えるUIのものや学習ガイドが搭載されているものが望ましいでしょう。また、入力項目が多すぎないか、データ検索が容易にできるか、といった点もチェックポイントです。

また導入後は、システムの更新やOSのバージョンアップへの対応、セキュリティパッチの適用などメンテナンスが必要になります。クラウド型のERPであれば、ベンダーがインフラやセキュリティ、ソフトウェア更新などを管理するため、企業側の管理負担が大幅に軽減されます。

追加開発やカスタマイズの柔軟性はあるか

ERPを導入する際に、特殊な商習慣に対応させたり、個別カスタマイズが必要になったりすることがあります。また、将来的に事業拡大が想定される場合は、追加開発も視野に入れなければなりません。

ただし、追加開発が増えすぎるとコストがかかったり、バージョンアップが阻害されたりするなどのデメリットもあります。ERPに柔軟性を求める場合は、はじめから大掛かりなカスタマイズを行わず、導入後の段階的な機能追加が望ましいでしょう。製品選定時に、アドオンの種類や追加料金についてもあわせて確認しておくと安心です。

導入時・システム移行時のサポート体制は整っているか

ERPをスムーズに運用するためには、システム選定から導入計画、カスタマイズまでの導入サポートが重要です。また、トラブル発生時の技術サポートやメンテナンスサポートなど、さまざまな支援体制が整っていることも欠かせません。

特に、ERP入れ替え時のデータ移行は最も重要なプロセスの一つです。適切なサポートがなければデータの紛失や不整合、システムダウンなどのリスクをもたらします。移行計画の策定からデータ準備、テスト・本番移行までのサポート内容について確認しておきましょう。

ERPの費用相場

ERPの導入費用は、企業規模や導入形態、搭載機能によって大きく異なります。ここでは、おおよその目安として、一般的な費用帯とその特徴をまとめます。

■クラウド型ERP

• ●初期費用：無料または15,000〜50,000円前後
• ●月額費用：１ユーザーあたり1,000〜3,000円程度
  高機能の製品は１ユーザーあたり3,000円～３万円程度

■オンプレミス型ERP

• ●初期費用100万円～3,000万円程度
• ●年間費用: 100万円～200万円程度（運用・保守費用など）

クラウド型ERPは初期費用が抑えられ、月額課金で導入できます。一方で、大企業向けやカスタマイズ性の高いオンプレミス型ERPは、100万円から3,000万円程度の初期投資が必要になるケースもあります。セキュリティ要件や運用規模によっても費用は変動するため、導入を検討する際は見積もりを依頼し、自社の利用環境に合わせて比較・検討することが重要です。

【グリッド図】ERPの人気・満足度マップ

ERPを導入する際には、機能や価格だけでなく、実際に利用しているユーザーの評価や、どれだけ多くの企業が関心を寄せているかといった点も判断材料になります。

以下のグリッド図は、ITトレンドに寄せられた口コミ満足度（５点満点）と人気ランキングを基にマッピングしたものです。製品ごとの評価や注目度を一目で把握できます。

▶おすすめのERP【パッケージ型】

ここからは、各社のERP製品を比較していきましょう。まずは経営に必要な会計・販売・人事・給与など、すべての業務システムをカバーしているタイプのパッケージ型ERPを紹介します。海外展開する企業やグループ企業への導入を検討している企業などにもおすすめです。また各社製品のレビューや価格も一覧表からチェックしてみてください。

※レビュー評価は2025年３月11日時点における実数を表示しています。

▶おすすめのERP【組み合わせて使うコンポーネント型】

コンポーネント型ERPは、会計業務や人事など、必要な業務システムのみを組み合わせて導入できるタイプです。スモールスタートで導入したい企業や小規模企業におすすめです。

※レビュー評価は2025年３月11日時点における実数を表示しています。

▶おすすめのERP【業界特化型（販売・会計・給与）】

会計ERPは、財務会計・管理会計・税務計算を統合管理できる製品群で、経費精算・仕訳自動化機能も充実しています。経費精算の電子化やワークフロー統合によって、経理部門の業務負担を軽減できます。ここでは、会計や販売、給与などの特定業務に焦点を当てたタイプのERPを紹介します。

※レビュー評価は2025年３月11日時点における実数を表示しています。"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。

▶おすすめのERP【小規模企業向け】

ここからは、企業規模別にERPを紹介します。まずは、50名未満の小規模企業でも導入可能なERPシステムをピックアップしました。低価格から利用できるため、ベンチャー企業やスタートアップ企業におすすめです。

※レビュー評価は2025年３月11日時点における実数を表示しています。

▶おすすめのERP【中堅企業向け】

こちらでは、中堅企業（50名以上）から利用できるERPシステムを紹介します。製品によって対象従業員規模や売上規模が異なります。導入前に自社の規模に適しているか確認しましょう。

※レビュー評価は2025年３月11日時点における実数を表示しています。

▶おすすめのERP【大企業向け】

こちらでは、大企業で使いやすいERPシステムを紹介します。最大で5,000名以上の従業員規模にも対応可能な製品もあります。内部統制強化や海外拠点での大規模導入を検討中の企業におすすめです。

※レビュー評価は2025年３月11日時点における実数を表示しています。

ERPの導入事例

最後にERPパッケージ・ソフトの導入によってどのような効果が得られるのでしょうか。ここではITトレンドに寄せられた導入事例を紹介します。

NetSuiteの導入事例

Shearwater Japan株式会社が提供する「NetSuite」は、世界No.１シェアのクラウドERPシステムです。株式会社メルクマール様は、多品種少量販売を行う場合、人によるアナログな運営体制では利益率を損なうリスクがありました。製品導入後は、受注・請求・出荷といったECの運営をNetSuiteで完結できるようになりました。

参考： NetSuite（株式会社メルクマール様）｜ITトレンド

クラウドERP　ZACの導入事例

株式会社オロが提供する「クラウドERP ZAC」は、業種に特化した機能を低コスト・短納期で提供するERPパッケージです。株式会社カヤック様は、労務・会計データを別管理していたため、集計に手間がかかっていました。事業規模拡大によりデータ管理の必要性を感じ同製品を導入。データを一元管理し、集計や案件管理を効率化できるようになりました。業務の“見える化”により経営判断の精度も向上したそうです。

参考：クラウドERP　ZAC（株式会社カヤック様）｜ITトレンド

ERPのよくある質問（Q＆A）

ERPの導入を検討する際、多くの企業が抱える疑問や不安があります。ここでは、特に寄せられることの多い質問をQ＆A形式でまとめ、選定や導入のヒントとなるポイントをわかりやすく解説します。

■会計や経費精算に特化したERPは導入すべきですか？

経費精算や仕訳の自動化を通じて経理部門の業務効率を高められるため、会計特化型ERPが有効です。

■人材管理や正社員・非正規の勤怠管理までカバーできますか？

雇用区分に応じた勤怠・給与・評価管理まで一元化できるERPを選ぶことで、人事業務の最適化が進みます。

■ECサイト運営にERPは必要ですか？

在庫・受発注・顧客情報を一元管理できるため、ECとバックエンド業務を連携したい事業者にERPは効果的です。

■案件ごとの収支や採算管理をERPで行えますか？

プロジェクト単位で原価・利益・進捗を可視化できるERPもあり、受託開発や広告代理業などに適しています。

まとめ

社内に散在する情報をERPで一元化することで、業務効率化や経営における意思決定が迅速化するなどの効果が期待できます。自社に最適なERPを導入するために、まずは自社の状況や解決したい課題、目的などを整理することからはじめてみましょう。

課題や目的が決まったら製品の資料請求をして、対象企業規模や選び方のポイントを参考に比較検討してみてはいかがでしょうか。