無料で使えるフィルタリングソフトとは
無料で使えるフィルタリングソフトには、継続して無償利用できる製品のほか、一定期間だけ有料機能を試せる無料トライアルがあります。法人利用では、無料かどうかだけで判断せず、管理範囲や利用条件を確認することが重要です。
Webサイトへのアクセスを制御する
フィルタリングソフトとは、従業員が閲覧できるWebサイトや利用できるサービスを制御するためのソフトウェアです。有害サイトや業務に不要なサイトを遮断し、マルウェア感染や情報漏えいのリスク低減を支援します。
無料版でも、特定のURLやカテゴリを指定してアクセスを制限できる場合があります。ただし、法人向け製品と比べて、設定できるルールや管理対象端末が限られることも少なくありません。
無料版と無料トライアルは異なる
無料版は、機能や利用人数に制限を設けたうえで、継続的に利用できる提供形態です。一方、無料トライアルは、有料版の機能を一定期間試すために用意されています。
| 提供形態 | 主な特徴 | 適した用途 |
|---|---|---|
| 無料版 | 利用期間を設けず、限定された機能を利用できる | 少数端末での利用や簡易的なアクセス制限 |
| 無料トライアル | 一定期間、有料版に近い機能を試せる | 導入前の操作確認や社内検証 |
| オープンソース | ソースコードが公開され、無償で利用できる場合がある | 自社で構築や保守を行える企業 |
法人で本格導入する前に確認したい場合は、無料トライアルを利用して実際の通信環境で検証する方法が適しています。
ブラウザ機能で代用できる場合もある
特定の端末だけを管理する場合は、Webブラウザや基本ソフトに搭載された制限機能で代用できることがあります。危険なサイトへの警告や、指定URLのブロックが目的であれば、初期費用を抑えて始められるでしょう。
ただし、複数の端末をまとめて管理したり、利用者別にルールを変えたりする運用には向きません。管理対象が増える場合は、法人向け製品との比較が必要です。
無料のフィルタリングソフトでできること
無料のフィルタリングソフトでも、Webサイトの閲覧制限や危険なページへのアクセス防止など、基本的な対策を行える場合があります。まずは無料で必要な機能を確認し、自社の運用に不足がないかを見極めましょう。
指定したサイトを遮断する
無料のフィルタリングソフトでは、管理者が登録したURLへのアクセスを禁止できる場合があります。業務で利用しない動画サイトやオンラインゲーム、ファイル共有サービスを個別に登録する方法です。
対象サイトが少ない企業であれば、簡易的な運用でも対応できます。一方、URLが変わるたびに登録作業が必要となるため、長期運用では管理負担が増える可能性があります。
カテゴリごとに閲覧を制限する
製品によっては、ギャンブルや成人向けコンテンツ、違法性が疑われるサイトなど、カテゴリ単位でアクセスを制限できます。URLを一件ずつ登録する必要がなく、管理作業を減らせる点がメリットです。
ただし、無料版ではカテゴリ情報の更新頻度や分類範囲が限られる場合があります。誤って業務サイトが遮断された場合に、管理者がすぐ解除できるかも確認しましょう。
利用履歴を確認する
アクセスログを取得できる製品では、従業員がいつ、どのサイトにアクセスしたのかを確認できます。不審な通信の調査や、社内ルールに反する利用の把握に役立つ機能です。
無料版では、ログの保存期間が短かったり、検索やレポート作成に対応していなかったりします。監査やインシデント調査に利用する場合は、必要な保存期間を事前に決めておきましょう。
危険なサイトへの接続を防ぐ
フィッシングサイトやマルウェア配布サイトへの接続を遮断できれば、従業員の誤操作による被害を抑えやすくなります。メールに記載されたURLを開いた場合でも、接続先の判定によって通信を止められる可能性があります。
ただし、無料ソフトだけで、すべてのサイバー攻撃に対応できるわけではありません。ウイルス対策ソフトやメールセキュリティと組みあわせ、複数の対策を講じることが大切です。
無料のフィルタリングソフトの制限
無料のフィルタリングソフトは費用を抑えやすい一方、管理台数やログ、サポートなどに制限が設けられる場合があります。無料で使える範囲を確認せずに導入すると、運用開始後に必要な対策が行えない可能性があります。
管理できる端末数が少ない
無料版では、管理できるパソコンやスマートフォンの台数が限定されることがあります。数台での検証には利用できても、全従業員の端末へ展開できるとは限りません。
今後の採用や拠点追加も考慮し、現在の台数だけでなく、数年後に想定される管理台数を確認しましょう。上限を超えた場合の料金体系も比較しておくと安心です。
一括管理機能が限られる
法人向け製品では、管理画面から複数端末のポリシーをまとめて変更できます。しかし、無料ソフトでは端末ごとに設定が必要となり、管理者の作業が増える場合があります。
従業員の異動や組織変更が多い企業では、部署や役職に応じてルールを適用できる機能が便利です。管理対象が多いほど、一括設定の有無が運用負担に影響します。
ログの保存や分析に制約がある
無料版では、アクセスログを保存できない製品や、保存期間が短い製品もあります。ログを取得できても、利用者や時間帯、カテゴリ別に分析できなければ、問題の原因を調べにくくなるでしょう。
不正利用の調査や内部監査に活用する場合は、誰が、いつ、どのサイトへアクセスしたかを確認できるかが重要です。ログの出力形式や保管方法も確認してください。
問い合わせサポートを受けにくい
無料ソフトは、電話やメールによる問い合わせサポートを利用できない場合があります。設定方法や障害への対応は、利用者自身で調べなければなりません。
Web通信に問題が起きると、社内全体の業務へ影響が及ぶ可能性があります。専任の担当者がいない企業では、導入支援や緊急時の対応窓口を利用できる有料製品も比較しましょう。
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無料のフィルタリングソフトが向く企業
無料のフィルタリングソフトは、管理対象が少ない企業や、本格導入前に機能を確かめたい企業に向いています。利用目的と検証項目を明確にすると、無料版や無料トライアルを効果的に活用できます。
少数端末だけを管理したい企業
従業員数が少なく、管理する端末が数台に限られる企業では、無料版で必要な対策を行える場合があります。特定の業務端末だけに閲覧制限を設定したい場合にも候補となるでしょう。
ただし、個人向けの無料ソフトは法人利用を認めていないことがあります。利用規約を確認し、商用利用や組織での利用が許可されている製品を選んでください。
導入前に操作性を検証したい企業
無料トライアルは、管理画面の見やすさや設定作業の流れを確認したい企業に向いています。カタログだけでは判断しにくい操作性を、実際の担当者が確かめられます。
検証時には、URLの登録、ポリシー変更、ログ検索、例外申請など、日常的に行う操作を試しましょう。担当者が無理なく管理できるかを判断しやすくなります。
小規模な範囲から始めたい企業
全社導入の前に、特定の部署や拠点だけで試したい場合にも無料トライアルが役立ちます。実際の業務で問題が起きないかを確認してから、対象範囲を広げられるためです。
営業部門ではクラウドサービスを多く利用し、開発部門では外部サイトの閲覧が必要になるなど、部署ごとに適切な制限は異なります。複数の利用パターンで検証しましょう。
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無料から有料へ切り替える判断ポイント
管理対象の拡大やセキュリティ要件の変化によって、無料版では対応しきれなくなる場合があります。端末数だけでなく、ログ管理や社外端末への対応、サポートの必要性も含めて切り替え時期を判断しましょう。
管理端末が増えたとき
従業員や拠点が増え、端末ごとの設定作業が負担になった場合は、有料版への切り替えを検討する時期です。一括管理に対応した製品であれば、管理画面からポリシーをまとめて配布できます。
端末1台あたりの料金だけでなく、設定や更新にかかる管理者の作業時間も含めて比較しましょう。無料版より有料版のほうが、全体の運用コストを抑えられる場合があります。
社外の端末も管理したいとき
テレワークや外出先で利用する端末にも制限を適用したい場合は、クラウド型のフィルタリングソフトが候補です。社内ネットワークを経由しない通信にも、同じポリシーを適用しやすくなります。
無料ソフトでは、社外へ持ち出した端末を管理できないことがあります。利用場所や接続方法を整理し、社内外で制御が途切れない製品を選びましょう。
詳しいログが必要になったとき
内部監査やセキュリティ事故の調査に備える場合は、長期間のログ保存や詳細な検索機能が必要です。利用者別のアクセス履歴やファイルの送信状況を確認できれば、原因調査を進めやすくなります。
ログの保存期間、検索速度、レポート作成、外部のログ管理システムとの連携を比較しましょう。必要な証跡を残せない場合は、有料製品への切り替えが適しています。
設定や障害対応に不安があるとき
フィルタリングの設定を厳しくしすぎると、業務に必要なサイトまで遮断される可能性があります。反対に、例外設定を増やしすぎれば、対策の効果が弱まるでしょう。
適切なルールを設計するには、製品知識と継続的な見直しが必要です。社内だけでの対応が難しい場合は、導入支援や運用サポートの内容を比較してください。
無料で試せるフィルタリングソフト
ここからは、ITトレンドに掲載されているフィルタリングソフトを紹介します。無料トライアルを提供する製品や、無料で資料請求できる製品を比較し、自社環境での設定方法や管理機能を確認しましょう。
InterSafe WebFilter (アルプスシステムインテグレーション株式会社)
- ダウロードファイルを無害化!第三者からの攻撃を防止
- Webサービスを制御し、あらゆる情報漏洩対策を実現
- 1,500万端末以上の導入実績!
InterScan WebManager (トレンドマイクロ株式会社)
- ホワイト系カテゴリを網羅、Webサービスの利便性を高められる!
- 国内だけでなく、海外サイトも規制対象として扱える!
- 不正サイトの情報が毎日1回以上提供され、常に最新状態!
i-FILTER (デジタルアーツ株式会社)
- 全国の企業・官公庁・教育機関で、3万件を超える導入実績!
- ローカル・クラウドDBの連携と1日4回の更新で、高精度DBを実現!
- 組織や役職に応じた柔軟なフィルタリングルールを設定できる!
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無料のフィルタリングソフトに関するFAQ
無料のフィルタリングソフトを選ぶ際は、利用期間だけでなく、法人利用の可否や管理機能を確認する必要があります。ここでは、導入を検討する担当者が疑問を感じやすい点を整理します。
- Q1:無料のフィルタリングソフトを法人で利用できますか?
- 製品の利用規約で法人利用が認められていれば利用できます。ただし、個人や家庭向けに提供されている無料ソフトは、商用利用を対象外としている場合があります。導入前に利用条件や管理可能な端末数を確認してください。
- Q2:無料ソフトだけで情報漏えいを防げますか?
- フィルタリングソフトは、危険なサイトへのアクセスやWeb上への情報送信を制御する対策です。ただし、メールや外部記憶媒体、クラウドストレージを経由した情報漏えいには、別の対策が必要になる場合があります。
- Q3:無料トライアルでは何を確認すべきですか?
- 業務で必要なサイトが誤って遮断されないか、例外設定を容易に行えるかを確認しましょう。あわせて、管理画面の操作性やログの検索方法、社外端末への適用、問い合わせ窓口も検証すると比較しやすくなります。
- Q4:オープンソース製品は無料で利用できますか?
- ライセンス条件によっては無償で利用できます。ただし、サーバの構築や設定変更、脆弱性への対応を自社で行う必要があります。構築や保守にかかる人件費も含めて、法人向け製品と比較してください。
- Q5:有料版へ切り替える目安はありますか?
- 管理端末が増えた場合や、社外端末にも制限を適用したい場合が切り替えの目安です。長期間のログ保存や詳細なレポート、導入支援が必要になった場合も、有料版を検討するとよいでしょう。
まとめ
無料のフィルタリングソフトは、少数端末への簡易的なアクセス制限や、有料製品の導入前検証に活用できます。一方、管理台数やログ保存、一括設定、サポートが限られる場合もあるため、法人利用では無料で使える範囲の確認が必要です。自社の端末数や勤務場所、必要なセキュリティ機能を整理し、無料トライアルや資料請求を活用して複数製品を比較しましょう。



