データバックアップサービスの連携性を確認する重要性
連携性を確認せずに導入すると、既存システムのデータが保護対象から漏れてしまう場合があります。まずは自社が利用しているシステムを洗い出し、連携対象の広さを確認することが比較の出発点になります。導入後に対応漏れが発覚すると手戻りが大きくなるため、初期段階での確認が重要です。
連携できる対象システムの広さ
データバックアップサービスによって、対応している連携先の種類は異なります。オンプレミスのサーバーのみに対応する製品もあれば、クラウドストレージや仮想環境、SaaSまで幅広く対応する製品もあります。
自社で利用しているシステムをすべて洗い出し、それぞれが連携対象に含まれているかを確認することが重要です。一部のシステムが連携対象外だった場合、そのシステムだけ別の方法でバックアップを取る必要が生じ、運用が複雑になる可能性があります。契約前に対応範囲を一覧で確認しておくとよいでしょう。今後導入予定のシステムがある場合は、その対応可否もあわせて確認しておくと将来的な見直しの手間を減らせます。
連携方式による運用への影響
連携方式には、専用のエージェントをインストールする方式や、APIを通じて連携する方式などがあります。方式によって、設定の手間や運用時の負荷が変わります。
エージェント型は詳細な設定ができる一方、対象システムごとにインストール作業が必要になる場合があります。API連携型は導入の手間を抑えやすい一方、連携先システムの仕様変更の影響を受けやすい面もあります。自社の運用体制に合わせて、どちらの方式が扱いやすいかを検討することが有効です。両方式を組み合わせて提供している製品もあるため、対象システムごとに使い分けられるかも確認しておくとよいでしょう。
クラウドストレージとの連携
Box などのオンラインストレージを業務で利用している会社では、ストレージ内のデータもバックアップ対象に含めることが重要です。連携の可否と設定範囲を確認しておくことが必要です。
Boxなどのオンラインストレージとの連携
オンラインストレージは、複数人での共同編集や外部との共有に便利な一方、誤削除や意図しない上書きが起こる可能性もあります。連携対応している製品であれば、ストレージ内のデータも定期的にバックアップできます。
連携を検討する際は、対応しているストレージサービスの種類や、共有フォルダを含めた範囲までバックアップできるかを確認することが重要です。一部のファイル形式や共有設定によっては、バックアップ対象から漏れる場合もあるため、事前にベンダーへ確認しておくと安心です。外部の取引先と共有しているフォルダについては、特に対象範囲を明確にしておくことが望ましいといえます。
連携時に確認したい設定範囲
連携設定を行う際は、アクセス権限の範囲や、認証方式の対応状況を確認しておくことが重要です。連携に必要な権限が広すぎると、情報セキュリティの観点から社内での承認が得にくい場合もあります。
また、連携後にストレージ側の仕様が変更された場合、バックアップの動作に影響が出る可能性もあります。定期的に連携状況を確認できる仕組みがあるかどうかも、あわせて確認しておきたいポイントです。連携エラーが発生した際に、管理者へ自動で通知される仕組みがあると早期の発見につながります。
仮想環境やNASとの連携
仮想環境やNASを利用している会社では、それぞれの環境に対応した連携方法が用意されているかを確認することが重要です。対応状況によって、バックアップの粒度や復元方法が変わります。
VMwareなど仮想環境との連携
VMwareなどの仮想環境では、仮想マシン単位でのバックアップに対応しているかどうかが重要な確認点です。仮想マシンごとバックアップできれば、障害発生時に短時間で復旧できる可能性が高まります。
あわせて、仮想環境の増減にあわせて柔軟に対象を追加・削除できるかも確認しておきたい項目です。仮想マシンの台数が多い環境では、管理画面での一覧表示のしやすさも運用負荷を左右します。仮想化基盤のバージョンによる対応可否も、事前にベンダーへ確認しておくと安心です。バージョンアップのたびに対応状況が変わる場合もあるため、継続的な確認が必要です。
NASとの連携で確認したいポイント
NASを利用している会社では、NAS内のフォルダ構成をそのまま維持した状態でバックアップできるかを確認することが重要です。構成が崩れると、復元後にファイルの場所が分からなくなる場合があります。
また、NASの容量が大きい場合、初回のバックアップに時間がかかることもあります。初回実行のタイミングや、通常業務への影響を抑える設定ができるかもあわせて確認しておくとよいでしょう。初回実行を業務時間外や休日に設定できるかどうかも、あらかじめ確認しておきたい項目です。
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Microsoft 365などSaaSとの連携
Microsoft 365をはじめとするSaaSは、提供元が用意する標準機能だけでは、削除されたデータの復元範囲が限定される場合があります。専用の連携機能があるかを確認することが重要です。
メールやファイル共有データの保護
Microsoft 365のメールやファイル共有データは、標準機能でも一定期間内であれば復元できる場合がありますが、保持期間を過ぎると復元できなくなることがあります。専用のバックアップサービスと連携することで、保持期間を延長できる場合があります。標準機能の保持期間を正確に把握したうえで、不足する部分を専用サービスで補う考え方が有効です。
連携を検討する際は、対象となるサービスの範囲や、復元できる粒度を確認することが重要です。メール単位、ファイル単位など、どこまで細かく復元できるかによって、実際の運用のしやすさが変わります。利用しているSaaSのうち、どこまでが連携対象に含まれるかを一覧で確認しておくと安心です。
SaaS連携特有の注意点
SaaSは提供元の仕様変更が定期的に行われるため、連携機能がその変更に対応しているかを継続的に確認する必要があります。連携が古い仕様のままだと、一部データが正しく取得できない場合もあります。
また、SaaS側とバックアップサービス側の両方に管理画面が存在するため、権限管理が分散しやすい点にも注意が必要です。どちらの管理画面で何を設定するのかを整理しておくと、運用の混乱を防ぎやすくなります。担当者間で設定内容を共有できる資料を作成しておくことも、引き継ぎの際に役立ちます。
監視ツールやAPI連携のしやすさ
既存のサーバー監視ツールと連携できれば、バックアップの状況もあわせて一元的に把握しやすくなります。API連携のしやすさも、システム間連携を検討する際の重要な点です。
サーバー監視ツールとの連携
サーバー監視ツールと連携できる製品であれば、バックアップの実行状況やエラーの有無を、既存の監視画面から確認できる場合があります。管理画面を複数行き来する手間を減らせる可能性があります。
連携を検討する際は、通知形式が既存の監視体制と合っているかを確認することが重要です。通知の粒度が粗すぎたり細かすぎたりすると、かえって確認作業の負担が増える場合もあるため、事前に運用イメージをすり合わせておくとよいでしょう。試験的に一定期間運用して、通知内容が実態に合っているかを確認する進め方も有効です。
API連携のしやすさを確認する
API連携がしやすい製品であれば、自社で利用している独自システムとの連携も検討しやすくなります。APIの仕様が公開されているか、呼び出し回数に制限があるかを確認することが重要です。
また、API連携を実現するには一定の開発知識が必要になる場合があります。情報システム部門だけで対応が難しい場合は、ベンダーや外部の専門事業者に相談しながら連携方法を検討することも選択肢になります。連携用のサンプルコードやマニュアルが用意されているかも、開発負荷を左右するポイントです。
連携対象で比較したいバックアップ製品
仮想環境やクラウドストレージなど、連携対象の広さを軸に検討したい製品を紹介します。
使えるデータプロテクト
- 簡単！たった5分の設定でOSを含めた全てのデータを守ります。
- 安全！AES-256で暗号化しデータを転送。アクセスも厳重に管理。
- デバイスの一括管理、自宅から遠隔で会社PC操作で効率化
使えるねっと株式会社が提供する「使えるデータプロテクト」は、10名以上1,000名未満の企業を対象としたデータ保護サービスです。サーバーやパソコンなど複数のデバイスをまとめてイメージバックアップできるほか、遠隔からのデバイス管理機能も備えており、拠点をまたいだ運用にも対応しやすい設計です。バックアップ計画の自動化やセキュリティ機能を一つの管理画面で確認できるため、複数システムを個別に管理する手間を抑えられます。サポートは電話・メール・チャットに対応しています。
VirtualRecovery （コンピュータエデュケーションシステム株式会社）
- マスターPCの更新を端末へ自動配信・一括管理。
- 差分更新でWindowsやソフト更新の漏れを抑制。
- 再起動でロールバックし環境を復元。
Rubrik （Rubrik Japan株式会社）
- Sicuraでランサムウェアから迅速復旧
- クラウド・オンプレ・SaaSの統合管理
- API設計で自動化・拡張性を実現
NetBackupアプライアンス （べリタステクノロジーズ合同会社）
- 導入容易でソフト・ハード準備の手間を削減。
- 最大300TB拡張可能で小規模から大規模システムに対応。
- 重複排除と増分バックアップで高速・効率的に運用。
まとめ
データバックアップサービスの連携性は、クラウドストレージ、仮想環境、NAS、SaaS、監視ツールなど対象によって確認すべき点が異なります。自社が利用しているシステムを洗い出し、連携範囲や設定方法を具体的に確認したうえで比較することが重要です。複数の製品を比較する際は、資料請求を通じて連携の詳細を確認することをおすすめします。
