古くて新しい磁気テープ、まさかの復権

大容量の情報記録装置として付加価値を向上

東日本大震災で被災した企業や自治体では、重要なデータの消失から復旧に手間取った反省点を踏まえ、BCP（事業継続計画）の一環として、停電でもデータを消失することがなく、万が一の緊急移動の際も対応しやすい磁気テープでのバックアップを再評価しています。

こうした障害復旧時のデータバックアップ用途に加えて、クラウドベンダーなど、巨大なデータを扱う事業者が、データセンターのアーカイブ用データストレージの代用として磁気テープ装置を導入するケースが増えています。高速で高価なストレージを長期保管を目的とするアーカイブ用途に使用することを避け、適材適所でITリソースを効率的に運用するため、磁気テープが重用され始めています。

こうした復権の背景には、磁気テープが他の記録媒体に比べて従来からデータ転送速度に優れること、媒体が安価な上に保管中は電源が不要なためランニングコストも低く抑えられることに加え、素材である磁性体技術の進化により大容量のストレージを実現し、情報記録装置としての付加価値を向上させていることが挙げられます。

データバックアップに磁気テープメディア復権の理由

復権の理由１：HDDを超える大容量化の実現

テープの表面には磁性体といわれる粒子状の磁石が塗布されています。2011年にこの磁性体の素材がメタルからバリウムフェライトに移行されてから、磁気テープの記憶容量は大幅な大容量化に成功しました。

データセンターで活用される磁気テープにはLTO（Linear Tape Open）という標準規格が採用されていますが、2012年に登場したLTO-6規格のテープカートリッジの1本の容量非圧縮で2.5TB （テラバイト）、2016年以降に登場するLTO-8では、同最大12.8TBに達します。

IBM、HP、Quantumが発表しているLTOのロードマップによれば、LTO-10で非圧縮の最大容量は48TBとなる予定です。
出典：JEITA テープストレージ専門委員会「各種テープシステム規格のロードマップ」
http://home.jeita.or.jp/upload_file/20160208143903_fHrJ3dap2F.pdf

復権の理由２：低コストな記録媒体の実現

磁気テープの1TB当たりの単価はHDDに比べて2012年時点で50ドル安く、2016年になると価格差は100ドルに広がると磁気テープ装置メーカーでは予測しています。

また、一度データを記録すれば、HDDのように保存目的で電力を消費する必要もなく、運用中の電力コストはハードディスクに比べて1/6に抑えられると試算されています。

低コストで省エネ性能が高い上に移動時の携行性にも優れていることから、長期に渡るデータの保管性に優れる記録媒体として、法令により数年間保管が義務付けられたデータをはじめ、大量の実験データや調査データを扱う企業でも将来のビッグデータ活用を見込んで導入を進めています。

復権の理由３：高いユーザビリティの実現

データにアナログな処理を施す磁気テープは、ランダムなアクセスができるデジタル記録媒体に比べて検索性は劣りますが、データ転送速度には優れています。

また、停電でもデータは失われず、ウイルスへの感染の脅威さえも遠ざける特性は、データの長期的な保管用途に高い信頼性を発揮します。

さらに、ファイル管理機能としてのLTFS（Linear Tape File System）の開発は、磁気テープにドラッグ＆ドロップでハードディスクにあるファイルを移動し、保存したファイルにインデックスを付けて検索性を高める機能を提供し、USBメモリーのような感覚で気軽に扱える高いユーザビリティを実現しています。

磁気テープの有効な活用のために

データバックアップの手法は業務形態やデータの活用頻度によって様々ですが、データの容量が増えてきたら、トータル的なバックアップのコストパフォーマンスを考慮して再構築していくことが求められます。

たとえば、アクセス頻度が高いデータは高速なフラッシュメモリーを採用したフラッシュストレージに、アクセス頻度が中位のデータはHDDに、アクセス頻度が少なくとも保存は必要とされるデータは磁気テープにというように、複数のストレージを柔軟に組み合わせていくことが賢明です。

低コストで大容量かつユーザビリティの高いストレージを実現する磁気テープは、データバックアップのあり方を飛躍的に改善していきます。 皆様の企業でも導入を検討してみてはいかがでしょうか。