ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■提供形態別
- ■導入の進め方別
- 試験導入（PoC）から始められる：α-発注
- 分析・運用の支援付き：AI需要予測・運用サービス「Deep Predictor（ディープ・プレディクター）」、LTV-Zaiko、α-発注、DeepPredictor、需要予測ソリューション
- 一部の機能から段階的に導入できる：Demand Solutions DSX
需要予測システムの価格が公開されにくい理由
需要予測システムでは、料金表を公開せず、見積もりで価格を提示する製品が見られます。その背景には、予測する対象の規模や、導入時に必要な作業が企業ごとに大きく異なるという事情があります。
品目数と予測の単位による計算量の違い
需要予測システムの費用は、予測する品目の数や、店舗別・倉庫別・日別といった予測の細かさによって変わる場合があります。品目数と拠点数を掛け合わせた予測の対象が多くなるほど、計算に必要な処理やデータの量が増えるためです。
例えば、全品目を月単位で予測する場合と、店舗ごとに日単位で予測する場合では、扱うデータの量が大きく異なります。見積もりを依頼する際は、品目数、拠点数、予測の単位と期間を具体的に伝えましょう。
企業ごとに異なる導入時の分析と設定
需要予測では、業種や商品の特徴によって、季節性や販促の影響、天候との関係といった考慮すべき要因が変わります。そのため、導入時に自社のデータを分析し、予測の条件を設定する作業が必要になる場合があります。
この作業を提供会社が行うか、自社で行うかによって、導入費用は大きく変わります。分析や設定の作業がどこまで見積もりに含まれているかを確認し、作業の範囲を書面で残しておきましょう。
提供形態ごとの需要予測システムの費用構造
需要予測システムの費用構造は、提供形態によって異なります。初期費用と継続的な費用のどちらが大きくなるか、追加の開発や設定にどの程度の費用がかかるかを、形態ごとに押さえておくと見積もりを比べやすくなります。
クラウド型の月額利用料
クラウド型は、提供会社のサーバー上でシステムを利用し、月額や年額の利用料を支払う形態です。サーバーを自社で用意する必要がないため、初期費用を抑えられる場合があります。
利用料は、予測する品目数や利用者数、データの量などで段階的に設定されることがあります。今後品目や拠点が増えたときにどの料金区分に移るかを確認し、数年後の費用も試算しておきましょう。最低契約期間や、途中で料金区分を下げられるかも確認しておくと安心です。
オンプレミス型や個別開発の費用
オンプレミス型は、自社のサーバーにシステムを導入する形態です。ソフトウェアのライセンス費用に加えて、サーバーの購入費や構築費がかかり、初期費用が大きくなりやすい特徴があります。
自社の業務にあわせて予測の仕組みを個別に開発する場合は、要件定義や開発の費用も加わります。導入後もサーバーの保守やソフトウェアの更新に費用がかかるため、5年程度の期間で総額を比べることが大切です。
予測分析ツールを使う場合
需要予測に特化したシステムではなく、機械学習で予測モデルを作れる汎用の予測分析ツールを使う方法もあります。業務を問わず使えるため、需要予測以外の分析にも活用したい場合に検討されます。
ただし、発注や生産計画と結び付けるための設定や、予測の結果を業務で使う仕組みは、自社で用意する必要がある場合があります。ツールの利用料だけでなく、データの準備や運用にかかる社内の工数も含めて比べましょう。
価格を左右するデータ準備とシステム連携
需要予測システムの導入費用のなかで見落としやすいのが、学習に使うデータの準備と、他のシステムとの連携にかかる費用です。データの状態や連携先の数によっては、システムの利用料を上回る費用がかかる場合もあります。
販売実績の整備と欠品・特売の記録
予測の質は、学習に使う販売実績の質に左右されます。データが複数のシステムや表計算に分散している場合や、品番の変更が反映されていない場合は、データを整える作業が必要です。
欠品していた期間や特売の記録がないと、実際の需要とは異なる傾向を学習するおそれがあります。これらの記録を集めて整える作業を、提供会社に依頼するか社内で行うかで費用が変わるため、見積もりの段階で範囲を確認しましょう。
発注・生産管理システムとの連携費用
予測の結果を発注システムや生産管理システム、販売管理システムに渡す場合は、連携の設定や開発の費用がかかります。連携先の数や、データの受け渡しの方法によって費用は変わります。
標準の連携機能で対応できるか、個別の開発が必要かを確認しましょう。連携に失敗したときに通知が届くか、手動でデータを再取り込みできるかも、運用の手間に関わるため比較の対象にします。
外部データの取得にかかる費用
天候や気温、地域の行事、競合の価格などの外部データを予測に取り入れる場合は、そのデータの取得にも費用がかかることがあります。気象データなどは、提供する事業者と別途契約が必要な場合もあります。
外部データを増やすほど予測が改善するとは限らず、データの更新や管理の手間も増えます。まずは自社の販売実績だけで予測を行い、外部要因の影響が大きい品目に絞って追加するなど、効果を確かめながら費用をかける範囲を決めましょう。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で需要予測システムの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
試験導入（PoC）の費用と本導入の判断
需要予測システムでは、本格的に導入する前に、対象を絞って効果を確かめる試験導入を行う場合があります。PoC（Proof of Concept：概念実証）とも呼ばれ、本格的な費用をかける前に、自社のデータを使って予測の精度や業務への効果を確認できます。
対象を絞った検証の費用
試験導入では、特定の商品分類や一部の店舗など、対象を絞って予測を行います。検証環境の準備やデータ分析にかかる費用が発生し、有償で提供されることもあれば、無料の試用期間が設けられていることもあります。
試験導入の費用を本導入の費用に充てられるかは、提供会社によって異なります。検証の期間や対象、費用の扱いを事前に確認し、検証で何を確かめるかを決めてから申し込みましょう。
検証結果にもとづく費用対効果の見積もり
試験導入の結果は、予測と実績のずれを旧来の方法と同じ指標で比べて評価します。予測が改善した場合に、在庫の削減や欠品の減少、発注作業の時間短縮がどの程度見込めるかを試算すると、本導入の費用と比べやすくなります。
検証した品目以外にも同じ効果が見込めるとは限らないため、全体に広げる際の前提条件も整理しておきます。結果と判断の理由を記録して、社内で本導入を検討する材料にしましょう。
本導入で追加される費用
試験導入で効果を確認できても、対象を全品目や全拠点に広げる段階で、追加の費用が発生する場合があります。予測の対象が増えることによる利用料の変更や、検証では手作業で行っていたデータの受け渡しを自動化する連携の費用が代表的です。
あわせて、予測を使う部署への説明や操作研修の費用も考慮します。本導入の見積もりを依頼する際は、試験導入との違いを一覧にし、どの作業が新たに必要になるかを提供会社と確認しておきましょう。
運用段階で続く需要予測システムの費用
需要予測システムは、導入した後も費用がかかり続けます。利用料や保守費に加えて、予測の精度を保つための見直しや、社内の運用体制にかかる費用も含めて、年間の予算を考えましょう。
予測モデルの見直しと分析支援
販売の傾向や取り扱う品目が変わると、予測の精度が下がる場合があります。予測の条件やモデルの見直しを提供会社に依頼する場合は、保守費に含まれるのか、別途費用がかかるのかを確認しましょう。
分析の担当者による定期的な支援を提供している会社もあります。支援の内容が問い合わせへの回答にとどまるのか、予測を改善する提案まで含むのかによって費用が変わるため、契約前に範囲を確かめておきます。
社内の運用体制にかかる工数
需要予測システムを使い続けるには、データの更新状況の確認や、予測値の補正、結果の振り返りを行う社内の担当者が必要です。これらの作業時間も、システムの費用とあわせて見積もっておきましょう。
運用を1人の担当者に任せると、異動や不在のときに作業が止まるおそれがあります。手順を文書にして複数人で共有し、提供会社の支援とどう分担するかを決めておくと、運用の費用を見通しやすくなります。
費用構造を比べたい需要予測システムの一覧
需要予測システムの費用は、提供形態や導入時の支援の範囲によって変わります。見積もりを依頼する前に、各製品の特徴を確認しておきましょう。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| PlanNEL | 参考価格6,000,000円～。オンプレミスとクラウドに対応し、規模別のプランを用意 |
| AI需要予測・運用サービス「Deep Predictor（ディープ・プレディクター）」 | 予測から発注量の算出まで自動化し、専任担当が運用の定着まで伴走 |
| LTV-Zaiko | AI需要予測と在庫分析をもとに、補充発注や値引・店舗間移動を提案 |
| α-発注 | AI導入効果の事前検証や定期チューニングのサポートがある自動発注システム |
| DeepPredictor | ノーコードで予測AIモデルを構築し、販売量や来客数などを予測 |
| 需要予測ソリューション | 分析の導入を一気通貫で支援し、データサイエンティストが継続的に検証 |
| Demand Solutions DSX | 需要予測や需給計画など4つのモジュールを持ち、一部のモジュールから導入可能 |
| CrowdANALYTIX 在庫適正化サービス | 大量のSKUの需要予測と発注量のレコメンドに対応するAI SaaS |
| InforDemandPlanning | 品目ごとの需要パターンを自動で検出し、業界特化テンプレートで導入を支援 |
導入の進め方で選べる需要予測システム
提供形態や料金プランの組み方、試験導入や運用支援の有無によって、需要予測システムの費用のかかり方は変わります。費用の見通しを立てる際に比べたい製品を紹介します。
PlanNEL
- 販売実績を元に複数AIモデルで需要を予測し、精度の高い計画立案
- 予測精度を定量評価し、採用すべきモデルと改善ポイントを確認
- 外れ値などの影響を補正した学習データで、予測精度を高める
ザイオネックス株式会社が提供する「PlanNEL」は、事業の規模や業務の成熟度にあわせて料金プランを選びたい企業向けのSCMシステムです。参考価格は6,000,000円～で、初期費用と月額費用がかかります。小規模ファブレス企業向けのベーシック、中堅ファブレス企業や中堅製造業向けのプロフェッショナルに加え、上位のエンタープライズプランも用意されています。提供形態はオンプレミスとクラウドの2種類です。複数のAIモデルによる需要予測や、欠品・特売などの影響を補正した学習データの作成が可能です。
AI需要予測・運用サービス「Deep Predictor（ディープ・プレディクター）」
- 予測から発注量算出などのアクションまで自動化
- 数十万SKU・外部データに対応した高精度な需要予測
- データ処理から基幹システム連携まで自動化
AI CROSS株式会社が提供するAI需要予測・運用サービス「Deep Predictor（ディープ・プレディクター）」は、システムの導入だけでなく、運用が現場に定着するまでの支援もまとめて依頼したい製造業・卸売業向けのサービスです。専任担当が活用方法や運用設計、利用者への説明、導入後の改善までを継続して支援します。予測値や在庫状況から発注量を算出し、基幹システムやERPとのAPI連携でデータの受け渡しも自動化できます。数万から数十万SKU規模の品目の予測にも対応しています。
LTV-Zaiko
- ZPM分析で在庫の状態を可視化
- AIによる需要予測で欠品と過剰在庫を同時に防ぐ
- 発注・値引・店舗間移動の提案
株式会社LTV-Xが提供する「LTV-Zaiko」は、需要予測の結果を在庫の消化や追加発注の判断に生かしたい企業向けのクラウド型AI需要予測・在庫分析システムです。全SKU・店舗単位の需要予測をもとに、補充発注や店舗間移動、売価変更を提案します。主要な受注システムやECカートと標準で連携するため、データの取り込みにかかる手間を抑えられます。導入後は営業担当とサポート担当の両方が、操作方法や施策、分析に関する問い合わせに対応します。
α-発注 （株式会社infonerv）
- 需要や仕入れ条件を踏まえて発注リストを自動作成
- 在庫状況をモニタリングし異常を速やかに検知
- AI導入効果の事前検証や定期チューニングなどサポートも充実
DeepPredictor （AI CROSS株式会社）
- 自社データに加え、気象・カレンダー等の外部情報も自動連携。
- 数クリックで高精度な予測AIモデルを自動構築
- 業界に精通した専任担当者が導入から活用まで伴走
需要予測ソリューション （コムチュア株式会社）
- 分析導入の負担を軽減するため一気通貫で対応。
- 多業種への適用実績とノウハウを提供
- データサイエンティストが継続検証し需要変化に対応
Demand Solutions DSX （JFEシステムズ株式会社）
- 4つの計画モジュールをワンシステムで管理可能。
- 業務プロセスに応じ、段階導入や一部モジュール導入が可能。
- Excel計画業務を一本化し、可視化と標準化を実現。
CrowdANALYTIX 在庫適正化サービス （株式会社マクニカ）
- PSIレポートで在庫の可視化～発注量最適化までを支援
- 複数のAIモデルを用いて大量のSKUの個別需要予測を実現
- 発注量レコメンドと需給シミュレーションで最適な意思決定を支援
InforDemandPlanning （インフォアジャパン株式会社）
- 独自の予測手法で品目ごとの需要パターンを自動検出。
- リアルタイムでの共有と可視化で計画を共有可能。
- 業界特化テンプレートで迅速かつ低コスト導入。
まとめ
需要予測システムの価格は、品目数や予測の単位、提供形態に加えて、販売実績の整備やシステム連携、導入時の分析作業によって大きく変わります。試験導入で自社のデータを使って効果を確かめ、運用段階の見直しや社内の体制にかかる費用も含めて判断することが大切です。条件をそろえて見積もりを依頼し、資料請求で複数の需要予測システムの費用と支援内容を比べてみてください。
