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大病院向け電子カルテのデータベースとは?DWHと二次利用の基礎

2026年10月21日 最終更新

大病院向け電子カルテのデータベースとは?DWHと二次利用の基礎

大病院向け電子カルテのデータベースは、日々の診療で記録やオーダーを処理する本番の仕組みと、蓄積したデータを経営分析や臨床研究に生かす仕組みに分けて考えることが大切です。本番の処理を止めずにデータを活用するには、DWHや標準形式での蓄積が役立ちます。この記事では、電子カルテのデータベースの役割、二次利用の方法、標準規格、長期保存の考え方、院内のデータ利用ルールを解説します。

この記事は2026年10月時点の情報に基づいて編集しています。
目次

    ITトレンドがおすすめする製品・サービス

    ■データの活用目的別
    • 経営分析に向けたデータの抽出・可視化:HOPE LifeMark-HX
    • 標本画像の検索・二次利用:WebPath
    • 院外のデータとの連携:HOPE LifeMark-HX
    • 法人内の複数施設でのカルテ一元管理:Wing
    ■記録の保全別

    大病院の電子カルテを支えるデータベースの役割

    電子カルテのデータベースは、患者の基本情報や診療記録、オーダー、検査結果などを保存し、必要に応じて呼び出せるよう管理する仕組みです。大病院ではデータ量と利用者数が多いため、設計や運用にも特有の配慮が求められます。

    診療記録とオーダーを処理する本番データベース

    本番データベースは、医師による記録の保存、検査・処方のオーダー登録、結果の表示など、日々の診療を支えます。外来が混み合う時間帯は多くの職員が同時に読み書きするため、応答速度と処理の確実性が重要です。

    本番データベースで重い集計や大量の抽出を行うと、診療画面の動作が遅くなるおそれがあります。そのため、診療処理と分析・研究用のデータ処理を分け、別の仕組みで扱う構成を採用する大病院もあります。

    関連記事 大病院向け電子カルテおすすめ比較!選び方と導入時のポイントを解説

    冗長化と障害時の切り替え

    大病院の電子カルテは24時間の稼働が求められるため、複数のサーバで構成し、一方に障害が発生しても他方で処理を続けられる冗長化が重視されます。ストレージの二重化や遠隔地への複製を組み合わせる場合もあります。

    ただし、冗長化の方式によって切り替え時間や、障害直前に書き込まれたデータの扱いは異なります。想定する障害と切り替えに要する時間を提供会社に確認し、院内の停止時対応手順とあわせて整理しておきましょう。

    部門システムごとに分かれるデータ

    大病院では、検査結果や画像、手術記録、看護情報などが、部門システムごとのデータベースに保存されている場合があります。そのため、すべてのデータが電子カルテ本体に集まっているとは限りません。

    データの活用時には、各情報の保存先と電子カルテとの共有項目を把握する必要があります。院内のデータの所在を一覧にしておけば、分析計画の立案や次回の更改時のデータ移行にも役立ちます。

    大病院の電子カルテデータを二次利用するDWH

    電子カルテのデータを診療以外の目的で活用する取り組みを二次利用と呼びます。大病院では、蓄積したデータを経営や研究、医療の質の改善に生かす取り組みが進められており、その基盤としてDWHが使われる場合もあります。

    DWHによる本番データベースとの切り分け

    DWHはデータウェアハウスの略で、複数のシステムからデータを集め、分析しやすい形に整理して蓄積する仕組みです。電子カルテや部門システムのデータを定期的に複製してDWHに集めれば、本番の処理への負荷を抑えながら集計や抽出を行えます。

    DWHに取り込むデータの範囲や更新間隔は、活用目的に応じて設定します。日々の病床状況の把握と、過去数年分の傾向分析では、必要な更新頻度が異なるためです。

    経営分析と医療の質を評価する取り組みへの活用

    電子カルテのデータを集計すれば、診療科ごとの患者数や在院日数、病床の稼働状況、検査・処方の傾向などを把握できます。経営会議の資料作成や病床運用の見直しに活用する病院もあります。

    医療の質の評価では、合併症の発生状況や再入院の割合などの指標を電子カルテのデータから算出する取り組みがあります。ただし、診療科や職員によって記録方法が異なると集計結果に差が出るため、入力ルールの統一も欠かせません。

    臨床研究のためのデータ抽出

    大学病院や研究に取り組む病院では、電子カルテのデータを臨床研究に利用する場合があります。対象患者の条件を指定して検査値や処方履歴を抽出する際は、DWHや抽出用の仕組みを使うほか、担当部門が個別に対応する方法もあり、病院によって運用はさまざまです。

    研究目的でデータを利用する際は、倫理審査や本人への説明、個人を特定できないようにする加工など、院内手続きと法令に沿った対応が必要です。抽出依頼から提供までの流れも院内で定めておきましょう。

    関連記事 AI機能搭載の大病院向け電子カルテを比較!AIの活用方法や運用のコツも紹介

    標準規格で電子カルテのデータを蓄積する

    電子カルテのデータは、製品独自の形式で保存される場合があります。他院との連携や将来のシステム移行を見据え、国が定める標準規格に沿った形式でもデータを保持しておくのが重要です。

    SS-MIX2標準化ストレージ

    SS-MIX2は、患者情報や病名、処方、検体検査の結果などを標準的な形式で保存するための仕様で、厚生労働省標準規格の一つです。電子カルテから出力したデータをSS-MIX2のストレージに蓄積すれば、製品の違いを超えたデータ活用の可能性が広がります。

    地域の医療連携や研究用のデータ収集、電子カルテ更改時のデータ移行などにも活用される場合があります。ただし、標準化の対象項目には限りがあり、記録方法による差も残るため、活用前にはデータの中身を確認しましょう。

    HL7 FHIRと電子カルテ情報共有サービス

    HL7 FHIRは、医療情報をやり取りするための国際的な標準規格です。国の電子カルテ情報共有サービスは、この規格を用いて医療機関の間で情報を共有する仕組みです。診療情報提供書や退院時サマリーなどの文書と、傷病名やアレルギー、検査などの情報が対象とされています。

    大病院は紹介や退院の件数が多いため、このサービスへの対応状況は業務効率にも関わります。電子カルテのデータベースから必要な情報を標準形式で出力できるか、更改の計画に含めて確認しておきましょう。

    院内マスタと標準コードの対応づけ

    病名や医薬品、臨床検査などには、国が標準として示すコードやマスタがあります。院内独自のコードと標準コードが対応づけられていない場合、標準形式で出力してもデータを正しく活用できないおそれがあります。

    院内マスタの各項目について標準コードとの対応状況を確認し、未対応のものを計画的に整備しましょう。マスタの追加・変更手順を定めておけば、担当者の交代後も同じ基準で管理できます。

    電子カルテのデータベースを長期に保全する

    電子カルテのデータは長期間にわたって診療で参照され、法令上の保存義務もあります。データベースの容量が増え続けるなか、記録を正確に保ち、必要なときに読める状態を維持する運用が欠かせません。

    真正性・見読性・保存性の確保

    電子カルテで診療録を保存する場合は、記録が改ざんされていないと示す「真正性」、必要なときに読める「見読性」、定められた期間読み取れる状態を保つ「保存性」の3つが求められます。これらは電子保存の三原則と呼ばれます。

    データベースでは、記録の修正履歴、作成者・作成日時の記録、障害や劣化からデータを守る仕組みなどが関係します。各製品での実現方法を確認し、院内の運用管理規程にも反映させましょう。

    データ量の増加と保存期間の考え方

    医師法では、診療録を5年間保存するよう定められています。一方、大病院では長期にわたって通院する患者もおり、5年より古い記録を参照する場面もあります。そのため、病院としての保存方針も決めておきましょう。

    年月の経過とともにデータ量が増え、ストレージの増設やバックアップに必要な時間も長くなります。古いデータを別の保存領域に移す方法や、更改時の旧システムからの引き継ぎ方も、中長期の計画に盛り込みましょう。

    関連記事 大病院向け電子カルテシステムの価格相場はいくら?費用を左右する要因と比較の進め方

    大病院でデータ活用を進める院内の体制

    データベースやDWHを整備しても、担当者や手続きが決まっていなければ活用は広がりません。個人情報を守りながら、必要な人が適切にデータを利用できる体制が重要です。

    データの抽出を担う部門と申請の流れ

    大病院では、医療情報部門や経営企画部門がデータ抽出を担当する場合があります。各部署から依頼が集中すると担当者に負担が偏りやすいため、受付方法や優先順位、提供までの目安を定めておきましょう。

    よく使う集計は定型帳票として用意し、各部署で確認できる仕組みを整えると、抽出依頼の削減につながります。手順を文書化し、複数の職員で対応する体制を整えておくと安心です。

    個人情報の保護と利用目的の管理

    電子カルテのデータには要配慮個人情報が含まれるため、利用目的に応じて本人の同意や院内承認、加工方法などを検討する必要があります。誰がどのデータを何の目的で利用したか、記録を残す管理体制も重要です。

    抽出したデータを個人のパソコンや外部記録媒体に保存する際のルールも定めておきましょう。法令の解釈に迷う場合は、院内の個人情報保護担当者や専門家に相談し、手続きを明確にしてから活用を始めると安心です。

    関連記事 大病院向け電子カルテの人気製品を比較!選び方や注意点も解説

    データ活用に役立つ大病院向け製品の一覧

    蓄積したデータの抽出・分析や長期保存、施設をまたぐ情報の扱いに注目し、大病院でのデータ活用に役立つ製品をまとめました。

    製品名特徴
    HOPE LifeMark-HX電子カルテや医事会計、部門のデータを統合管理し、条件を指定して抽出・分析・レポート作成ができる
    Wing同一法人の病院や介護施設のカルテ情報を一元管理でき、各施設の基幹システムとも連携可能
    ドクターソフト患者数・カルテ数の制限なく診療記録を長期保存。薬剤の相互作用や禁忌も自動でチェック
    WebPath画像と標本情報を関連付けて蓄積し、瞬時の検索や二次利用に生かせるシステム
    GINGABld輸血関連の情報へ素早くアクセスでき、検査結果の変更履歴も管理可能な輸血向けシステム

    経営分析と記録の保全に生かせる製品

    DWHでの二次利用や電子保存の三原則を踏まえ、データの抽出や長期保存、標本画像の検索などに対応する製品を紹介します。SS-MIX2やHL7 FHIRへの対応状況は、各社の資料で確認しましょう。

    HOPE LifeMark-HX (富士通株式会社)

    《HOPE LifeMark-HX》のPOINT
    1. カルテが見やすく、記載しやすく、情報を探しやすい
    2. 医療従事者の判断をサポートし、医療の質とスピードを向上させる
    3. 日常業務を止めることがない、スムーズなシステム運営を実現

    Wing (株式会社ライブワークス)

    《Wing》のPOINT
    1. システムトラブルの発生なし!24時間・365日の安定稼働実績!
    2. デバイスを問わず運用!スマートデバイスで往診対応も!
    3. サーバーひとつで同一法人の複数施設の業務を実現!

    ドクターソフト (株式会社油井コンサルティング)

    《ドクターソフト》のPOINT
    1. 医療行為を入力すればレセプトや処方箋を一挙に発行できる!
    2. カルテに直接手書き可能、画像・ビデオ挿入で紙以上の利便性!
    3. 同一患者のカルテを同時に複数の担当者で入力可能!

    WebPath (メディカルシステム株式会社)

    《WebPath》のPOINT
    1. 正晃テック株式会社の登録商標
    2. Web技術利用でWebブラウザから利用可能
    3. 画像と標本情報を関連付け、瞬時に検索・二次利用可能

    GINGABld (メディカルシステム株式会社)

    《GINGABld》のPOINT
    1. 輸血関連情報へ素早くアクセス
    2. 輸血伝票からの重複入力を削減し業務を合理化。
    3. バーコードで入力ミス防止・検査結果変更履歴を管理

    まとめ

    大病院向け電子カルテのデータベースは、日々の診療を支える本番処理と、DWHによる二次利用を分けて設計するのが重要です。SS-MIX2やHL7 FHIRなどの標準規格への対応を進めれば、地域連携や将来の更改にも役立ちます。電子保存の三原則や長期保存の方針に加え、院内のデータ利用ルールも整えましょう。資料を取り寄せ、データ出力や標準規格への対応状況を比較してみてください。

    IT製品・サービスの比較・資料請求が無料でできる、ITトレンド。「大病院向け電子カルテのデータベースとは?DWHと二次利用の基礎」というテーマについて解説しています。大病院向け電子カルテの製品 導入を検討をしている企業様は、ぜひ参考にしてください。
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