ファイアウォールだけでは甘い？中小企業に合ったセキュリティ対策

中小企業がファイアウォールを扱う際の注意点

ファイアウォールを扱う際の注意点について、中小企業の視点で見ていきましょう。

設定・運用が複雑になりやすい

中小企業はファイアウォールを扱う際に、設定や運用が複雑になりすぎないよう注意しなければなりません。

ファイアウォールは複数のリスクに応じてセキュリティポリシーを追加するため、システム担当者が常駐していないと設定の確認すら難しくなるでしょう。また、ポリシーが整理されていないと、追加・修正する際に一から作業しなければなりません。中小企業はシステム担当者やセキュリティ担当者が常駐しているケースが少ないため、ファイアウォールやファイアウォール機器の設定・管理に気を配りましょう。

ファイアウォールだけではセキュリティが不十分

ファイアウォールだけでは、外部からの脅威を完全には防止できません。ファイアウォールが防御できるのは、不正アクセスやサイバー攻撃などのネットワーク層を利用した攻撃であり、Webアプリケーションを狙った攻撃やDoS・DDoS攻撃、Webサーバの脆弱性を狙った攻撃を防ぐのは困難です。

そのため、社内ネットワークを完全に脅威から守るには、複数のセキュリティ対策を併用する必要があります。標的型攻撃などの対象には中小企業も含まれるため、自社に合ったセキュリティ対策を実施しましょう。

中小企業向けのセキュリティ対策

ここからは、中小企業に適したセキュリティ対策について説明します。

ファイアウォールを含めた多層防御による対策

ファイアウォールだけでは守備範囲が狭いため、複数の脅威を防御するための多層防御が必要です。多層防御を行うためには、防御対象が違う複数のセキュリティツールの導入が必要です。

【多層防御の例】

• ・Webアプリケーションを使用する場合はWAFを導入する
• ・IDS／IPSを使ってネットワークを監視し、不正アクセスを検知する

【多層防御のメリット】

• ・マルウェアなどに感染するリスクが下がる
• ・不正アクセスなどを検知しやすくなる
• ・トラブルが発生したときに対応しやすくなる

【多層防御のデメリット】

• ・ツールを導入しただけど機能が統合せず、セキュリティレベルが低くなる
• ・運用するためには担当エンジニアを配置しなければならない
• ・複数のツールを導入するため、その分費用がかかる

UTM（統合脅威管理）による対策

中小企業に合ったセキュリティ対策はUTMで行うのが効果的です。UTMとは「統合脅威管理」のことで、１台で複数のセキュリティ対策を行えます。例えば、ファイアウォール機能だけではなく、ウイルス対策やIDS／IPSなどのセキュリティ機能を搭載しているものもあります。

【UTMのメリット】

• ・１台でセキュリティ対策できるため、導入コストを抑えられる
• ・運用をベンダーに任せられる場合もある
• ・セキュリティツールの相性を考えなくてもよい

【UTMのデメリット】

• ・一度に複数の機能を使用するとパフォーマンスが落ちる可能性がある
• ・UTMがダウンするとネットワークの機能も失われる
• ・セキュリティ機能の組み合わせは決まっており、変更できない

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UTMの選び方

UTMは中小企業に適したセキュリティ対策です。セキュリティ対策を強化したい場合は、自社にあったUTMを選定しなければなりません。ここでは、UTMを選ぶ際に意識すべきポイントを解説します。

自社に合った機能があるか確認する

UTMは、自社に合った機能が搭載されたものを選ばなければなりません。中小企業でも会社によって業務内容や導入しているシステムの構成も異なります。

必要な機能をもつUTMであるかはもちろん、自社に不要な機能が極力少ないUTMの導入を意識しないと、無駄なコストがかかってしまいます。特に中小企業の場合は、大企業よりも社内の設備は少ないため、UTMの選択は慎重に行いましょう。

サポート体制や運用できるか確認する

UTMは海外製品が多くベンダーのサポート対象外のことも少なくありません。サポート体制が充実しているUTMを導入すれば、UTMの運用負荷も軽減できるでしょう。

例えば、製品のアップデートやトラブル対応をベンダーが実施してくれることもあります。社内の状況を明確にし、導入後もどのように運用していくか決めることが重要です。

せっかく効果的なUTMを導入しても、適切な運用ができなければ意味がないでしょう。

総合的なセキュリティ対策をしましょう

ネットワーク通信においてファイアウォール製品だけでは防ぎきれない攻撃があるため、UTMでセキュリティを強化する必要があります。

中小企業の場合、まずはセキュリティ対策の必要性を把握し、自社には何が必要なのか明確にすることが大切です。導入の際には機能やベンダーのサポート体制も参考に自社にあったUTMを選定し、総合的な情報セキュリティ対策を行いましょう。