すぐにわかるDMPとは？活用メリット・導入の注意点を詳しく解説！

DMPとは

DMPとは「Data Management Platform」の略で、データを蓄積・管理するプラットフォームのことです。

DMPを活用することで、インターネット上のサーバに保存されたデータを一元管理できます。自社サイトを訪問した顧客のデータを管理・分析できるほか、顧客とコミュニケーションをとる機能もあります。

データを蓄積し、一括管理をするプラットフォーム

従来のマーケティングでは、メルマガやWeb広告などが個別に管理されてきました。つまり、それぞれの方法で蓄積されたデータは、横断的には利用されていませんでした。

しかし、DMPであればそれらのデータを一元管理できます。１人の顧客の状態を複数のデータから把握できるため、その顧客に合ったアプローチが実現します。その結果として、広告効果を最大化するのがDMPの目的です。

特に近年は、個人の趣味趣向が細分化されつつあります。そのため、顧客ごとに適したアプローチを行えるDMPの重要性は高まってきています。

自社以外のデータが活用できる

DMPの特徴は、活用できるデータが自社のものに限らないことです。

DMPが登場する以前は、DWHと呼ばれるデータ管理システムがあり、似たような一元管理機能を備えていました。そのDWHに、外部のデータを活用する機能が加わったのがDMPです。

たとえば、Webサイトにおけるアクセス解析であれば、通常はサイト訪問後のデータしかわかりません。しかし、DMPを活用すれば、訪問前の顧客のふるまいも把握できます。

具体的には、以下のようなことが実現します。

• ●以前ほかのサイトで商品Aを購入したユーザーに、関連商品の広告を提示
• ●SNSで美容情報を検索しているユーザーに、化粧品の広告を提示

自社サイト以外での行動からもユーザーの興味関心を把握できるため、高い広告効果が見込めるでしょう。

２種類のDMP

DMPは、オープンDMPとプライベートDMPの２種類に大別されます。それぞれ解説します。

１．自社以外のデータを活用する「オープンDMP」

オープンDMPはパブリックDMPとも呼ばれ、さまざまなデータ販売企業が提供するデータを蓄積している、クラウド型のプラットフォームです。

ここでデータを提供している企業は、多くの場合、巨大なサイトを運営するなどしてデータを集めています。それらの企業から提供されるデータはオーディエンスデータと呼ばれます。オープンDMPでは以下のような顧客情報を獲得できます。

• ●Web閲覧履歴
• ●興味関心
• ●購買履歴
• ●SNS情報
• ●人口統計学的データ（年齢、性別など）

オープンDMPを活用することで、自社だけでは知り得ない顧客情報を獲得できます。自社の情報と組み合わせることで、アプローチすべきターゲットが明らかになるでしょう。これにより、マス広告のようなミスマッチが少ない、効率の良いマーケティングを実施できます。

２．自社のデータを活用する「プライベートDMP」

プライベートDMPは、自社のデータを活用するためのDMPです。

自社で保有する情報に加え、オープンDMPなどから知り得たデータをまとめて管理できます。Webサイト上にトラッキングコードを設置するなどして、内部と外部のデータを連携させて利用しましょう。

オープンDMPではないので、そこに保管した情報が他社と共有されるわけではありません。データ自体は外部・内部両方のものを管理できますが、そのプラットフォームを利用できるのは自社だけです。

また、プライベートDMPに蓄積・管理できるのは、Webマーケティングにおける情報だけではありません。コールセンターのログや営業顧客リスト、実店舗の販売情報なども紐づけて管理できます。

CRMデータに、オープンDMPから得たデータを合わせた、総合的なデータ管理システムと言えるでしょう。

DMPの活用メリット

DMPを活用することで、どのようなメリットが得られるのでしょうか。

データを効率的に分析できる

データを一元管理することで、効率的に分析できるようになります。

企業の所有するデータがばらばらに保存されていると、分析が困難です。たとえば、顧客情報はCRMシステムに、サイト訪問者情報はアクセス解析ツールにあるのでは、まとめて分析できません。

DMPであれば、散在するデータをまとめて管理・分析できます。その結果、あるWebサイト訪問者とSNS上のあるユーザーが同一人物であるなど、情報の紐づけが実現します。さらに、データに基づいたユーザーの分類も可能です。サイト訪問や商品購入など、顧客の行動から興味関心の程度を数値化し、そのデータをもとに分類します。

ターゲットを明確化できる

分析データを元に、ターゲットを明確化できます。分析により、誰がどのような興味関心を、どの程度抱いているのか把握できます。そのため、ターゲットとして狙うべきユーザーを絞り込めます。つまり、アプローチすべきユーザーとそうでないユーザーを明確に区別できるということです。

従来のマス広告では、見込みのない顧客へも広告も提示することになり、コスパが優れていませんでした。DMPでは、その欠点を克服できます。見込み度の高い顧客にピンポイントでアプローチすることにより、無駄のないマーケティングが実現するでしょう。

分析データを効果的に活用できる

分析したデータは、より効果的なマーケティングに活用できます。明確化したターゲットに最適なアプローチを行えば、成約につながる可能性が高いでしょう。アプローチ方法には、以下のような例が考えられます。

• ●リターゲティング広告
• ●プッシュ通知
• ●メルマガ配信
• ●クーポン配布

DMP導入の注意点

DMPを導入する際には、どのようなことに気を付ければよいのでしょうか。

DMPだけでは分析できない

DMPは分析ツールではなく、適切なターゲティングを行うためのデータ管理ツールです。

現在は分析もできるDMP製品があるようですが、基本的に分析を行う場合は別途分析ツールを用意する必要があります。さらに、分析結果をどのようにアクションに反映させるかを考えるのは人間です。

DMPで実現するのは、あくまでもデータの効率的な管理です。データに基づいたターゲティングにより、顧客に合ったメルマガや広告配信が可能になります。データの管理から分析、アクションへの反映まで、すべてDMPだけで解決するわけではないことを知っておきましょう。

導入目的を明確にする

まずはDMPを導入する目的を明確化しましょう。DMPに限らず、新しいシステムを導入する際は、その目的を明確化させる必要があります。

なぜならば、導入して終わりではなく、目的に向けて活用しなければならないためです。特にDMPでは大量のデータを扱うため注意が必要です。データは目的がなければ活かせず、宝の持ち腐れとなるおそれがあります。

たとえば、以下のような目的を定めましょう。

• ●商品販売数を５％増やす
• ●会員登録数を５％増やす
• ●サイト離脱率を８％低下させる
• ●広告費用を10％削減する

このように、できるだけ数値目標にすると良いでしょう。この目標達成に必要なデータを抽出し、活用する姿勢が大切です。

組織内での連携確認をする

組織内での連携を確認しましょう。

特に、データを扱う部署が複数にまたがっている場合は注意が必要です。データが散在していたり、管理者が異なっていたりすると、必要な時に必要なデータが得られないかもしれません。それでは、せっかくDMPを導入しても、一元管理が実現しないでしょう。

適切に連携するために、組織内で以下のようなことを確認しましょう。

• ●データの所在
• ●データの管理者・管理権限
• ●DMPを扱うシステム部門とのコミュニケーション
• ●会社のプライバシーポリシー・セキュリティポリシー

そのほか、新しいシステムの導入に反対する従業員がいるといった問題も考えられます。その場合は、DMPの導入により得られるメリットを明らかにして、説得することなども必要になるでしょう。

このように、DMPでデータを正しく一元管理できる環境を確保したうえで、導入に踏み切ることが大切です。

適切なコストなのかを検討する

DMP導入に必要なコストが適切な額であるか検討しましょう。

いくらメリットがあるとはいえ、それに見合わないコストがかかるのでは意味がありません。特にプライベートDMPは高額になりがちなので、価格に釣り合うメリットが得られるか検討しましょう。

DMPの導入・運用には初期費用だけでなく、月々のランニングコストや人件費がかかります。このほか、データ分析やオプション機能などにより費用がかかる場合もあります。具体的には製品によって異なるため、導入検討時にはいくつかの製品のコストを比較しましょう。

また、それと同時にメリットによって得られる投資対効果を見ることが大切です。DMPの導入により、何がどのくらい改善すれば利益がコストを上回るのか、具体的な数値目標を決めましょう。

DMPでデータを活用し売上アップへ！

DMPの概要を解説していきました。改めてポイントを確認しましょう。

DMPとは、企業のデータを一元管理するプラットフォームで、以下の２種類に大別されます。

• ●コプライベートDMP：外部・内部の情報を自社で一元管理できる
• ●コオープンDMP：外部からの情報を得られる

導入メリットは以下の３つです。

• ●データの効率的な分析
• ●ターゲットの明確化
• ●アプローチ方法の検討

導入字の注意点は以下の３つです。

• ●導入目的の明確化
• ●組織内の連携確認
• ●コストの検討

これらのポイントを理解した上で、DMPの導入検討を行っていくと良いでしょう。ぜひ、DMPで売上アップを目指してください。