DMP導入のメリット・デメリットとは？種類や選定ポイントも解説！

DMPとは

DMPとは、データマネジメントプラットフォームの略で広告主や第3者が持つデータなど一元管理・分析ができるハブのようなツールで、データドリブンなマーケティング施策の実行に役立てることができます。DMPの活用により、顧客と最適なコミュニケーションを図ることにもつながっていきます。

DMP導入のメリット

DMPを導入することで、どのようなメリットがあるのでしょうか。以下、5つご紹介します。

マーケティングデータを一元管理できる

何といっても、別々で管理していたマーケティングデータを一元管理できる点はDMP最大のメリットと言ってもよいでしょう。自社データだけでなく第三者が提供する外部データも併せて管理することが可能です。様々なデータを効率的に分析でき、施策に活かすことができます。

自社のターゲット顧客が明確になる

自社サイトへのアクセスデータや出稿している広告の効果データなどを踏まえ、ターゲットにするべき顧客を明確にできます。自社の顧客像がはっきりすることで、最適なマーケティング施策をおこなうことができます。

新たな顧客セグメントを発見できる

自社・外部データを統合して分析することで、今まで気がつかなった領域の顧客がターゲットを発見することができます。新たな開拓先ができることで、企業の業績にも繋がる可能性があります。

見込み顧客へのアプローチが可能になる

DMPを導入することで、自社サイトへアクセスしたユーザーが他にアクセスしているサイトの傾向や趣味嗜好などのユーザー属性を細かく知ることができます。見込み顧客に対して、より深いアプローチが可能です。

マーケティング施策の効果を最大化できる

DMPで大量のデータを細かく分析できることで、マーケティング施策の効果を向上させることができます。例えば、コンバージョン率の高いユーザーを分析し、そこに対して集中的にアプローチすることで効果を最大化させることが可能です。

DMPを種類ごとに解説

DMPには、オープンDMPとプライベートDMPの2種類があります。それぞれの特徴を簡単に解説していきます。

オープンDMPとは

オープンDMPとは、第三者が提供するユーザーの性別・年齢・サイトの閲覧情報などのデータをマーケティング施策に活用するものです。

メリット

オープンDMPを利用するメリットとしては、外部データを活用できるので自社データの蓄積がない場合に役立つ点が挙げられます。また、自社が保有していないデータを活用できることで、新たなターゲット顧客の開拓ができます。

デメリット

デメリットとしては、ベンダーが提供するオーディエンスデータは拡張方法などが非公開のため、精度の高低を判断するのが困難であったり、新たなユーザーのデータを獲得できているか分からないといった点が挙げられます。

プライベートDMPとは

一方、プライベートDMPとは自社で管理しているデータに加えて、オープンDMPのデータも踏まえてデータ活用するものです。

メリット

メリットとしては、パブリックDMPと比較して作成できるセグメント量が多く、顧客データを基に自社のターゲット像に最適なマーケティング施策を実行することができる点です。

デメリット

デメリットとしては、パッケージやシステム構築費用など、導入費用が高く大規模企業向けであることが挙げられます。製品によりますが、パッケージ型の場合、数千万円程度かかるとも言われています。

DMP選定の際に注意するべきポイント

種類に応じて様々な特徴があるDMPですが、実際に製品を選定する際は、どのような点に気を付けるとよいのでしょうか。主なポイントをご紹介します。

導入目的は明確か

DMPを最大限に活用するためにも、何のためにDMPを導入したいのか、その目的を事前に明確にしておくことが大切です。なんとなく「効率化したいから」「最適なマーケティング施策をおこないたいから」とするのではなく、現場の社員にヒアリングをおこなうなど、体的な課題を洗い出し、しっかりと目的を定めましょう。

要するコストは適切なのか

ツールの導入にはコストがかかります。プライベートDMPのように高額な費用がかかることもありますので、そのコストをかけるだけの効果を得られるか、十分に検討する必要があります。

DMP提供会社のセグメント精度は適切なのか

提供会社によって、データの切り出し方法はさまざまです。セグメントの精度にも関わることなので、提供データが自社の求めるレベルかどうかを事前に確認するとよいでしょう。

自社に合った製品を選ぶために丁寧な比較検討を

この記事では、DMPを導入することのメリットや導入する際の注意点について紹介しました。DMPはデータ活用の点で非常に便利なツールですが、導入準備や認識が不十分だと、成果を最大限に出すことは難しくなります。導入後も活用していくために、ご紹介した注意すべきポイントを参考に、製品の比較検討を進めてみてはいかがでしょうか。