電子カルテの歴史・今後の展望｜導入メリット・デメリットも解説

電子カルテの歴史

電子カルテにはどのような歴史があるのでしょうか。誕生から現在までの流れを見てみましょう。

1999年、電子カルテが誕生

1970年代ごろから、少しずつ医療現場のIT化が進んできました。最初に使われ始めたのはレセプトコンピュータ（診療報酬明細書を作成するソフトウェア）で、それに続いて診療支援ソフトが登場してきました。そして1999年に正式に電子カルテが誕生します。保存性や真正性などを確保できていれば、カルテを電子データとして保存することが厚生省から認められるようになりました。

2005年頃～ORCA連動型の電子カルテが誕生

2005年ごろに、ORCA（日本医師会の日医標準レセプトソフト）が誕生しました。それに伴い、電子カルテメーカーはORCA連動型の電子カルテを開発するようになります。ORCAと連動さえできればレセプト機能は開発する必要がないため、電子カルテメーカーは電子カルテの開発にのみ専念するようになりました。

現在はクラウド型電子カルテが浸透

近年はクラウド型電子カルテが浸透し始めています。 従来は電子カルテの導入に必要なサーバなどをすべて院内に設置する必要がありましたが、クラウド型であればその必要はありません。インターネット上で提供されるサービスにアクセスできれば良いため、病院側での大がかりな設備は不要です。設備の設置場所が必要ないだけでなく、それらの管理にかかる手間も省けるため、医療スタッフはより本業に専念できるようになります。

電子カルテの今後

電子カルテの普及率は、診療所（病院より規模の小さい医療施設）では未だに３～４割程度だといわれています。しかし、今後は急速に普及が広がるという意見もあります。どういうことなのか、詳しく見ていきましょう。

400床以上の病院における電子カルテ普及率は７割程度

以下は、株式会社シード・プランニングによる調査結果です。

シード・プランニングの調査によると、400床以上の病院での電子カルテ普及率は７割程度です。具体的には、2016年のデータで76.4％となっています。政府はこの割合を９割に到達させることを目標としていますが、なかなか進んでいないのが現状です。

同じくシード・プランニングの2016年の調査結果によると、医療機関全体での電子カルテ普及率は38.9％となっています。大型病院での普及率よりも、そのほかの中小規模の医療機関が今後の伸びしろになると考えられています。

参考：電子カルテ／PACSに関する市場調査結果（株式会社シード・プランニング）

ベンチャー企業の参入により普及が急速に進む可能性も

中小規模の医療施設に電子カルテが普及しない原因の一つは、大手メーカーの電子カルテが大規模病院向けに作られていることです。病院の規模によって必要な機能は異なるため、大規模向けの製品ばかりが作られると中小規模の病院には導入ハードルが高くなります。 しかし、近年はベンチャー企業が電子カルテ業界に参入してきています。小規模の診療所に使いやすい機能を搭載した製品を開発しているため、今後は診療所にも電子カルテの普及が進むかもしれません。

電子カルテの導入メリット

電子カルテは誕生してからこれまで、歴史の中で少しずつ進化を遂げてきました。具体的にどのように役立つのか、そのメリットを見ていきましょう。

メリット１．管理がしやすく、業務のスピードが上がる

電子カルテは紙のカルテよりも管理が簡単なため、業務が効率化します。具体的に、以下のような点で業務が円滑になります。

• ●紙カルテのような物理的な保管の手間と場所が不要
• ●紙カルテ記載の手間が不要
• ●診断書や紹介状の作成が簡単
• ●必要な情報は瞬時に検索や編集ができる
• ●検査会社に依頼した検査結果をオンラインですぐに確認できる

これらの変化に伴い、スタッフの労力と同時に患者の待ち時間も削減できます。

メリット２．ミスが減り、業務の精度が上がる

電子カルテにすることで業務の精度が向上します。具体的には以下のような点があげられます。

• ●手書きの文字ではないため読みやすい
• ●自動チェック機能がある

電子カルテには自動チェック機能を持つものも少なくありません。処方薬が重複していないかなどを自動で点検します。

電子カルテの導入デメリット

電子カルテの導入にはメリットだけでなくデメリットもあります。導入前に把握しておくことが大切です。

デメリット１．システムについての学習が必要

電子カルテは慣れるまでは操作が大変です。特に、医師がIT機器に慣れていない場合、導入初期は紙カルテのほうが円滑に業務が進むでしょう。 また、医療スタッフに新しい人が入ってきたときも大変です。方法を指導して慣れてもらうまでは、かえって業務の負担が大きくなる恐れがあります。 電子カルテに慣れて、そのメリットを最大限に活用できるようになるまでは大変であると考えておきましょう。

デメリット２．導入・運用コストがかかる

電子カルテは導入時だけでなくランニングコストもかかります。 院内設置型の電子カルテであれば、サーバなどの設備を管理するのに費用がかかります。クラウド型であればそれらの費用は必要ありませんが、月々の利用料がかかるでしょう。 いずれにしても継続的にコストがかかることを知っておきましょう。電子カルテ導入によって人件費の削減や患者の待ち時間短縮ができますが、それらの利益よりもコストが上回るのでは意味がありません。

まとめ：電子カルテの歴史・メリットを踏まえ、導入を検討しましょう

電子カルテの歴史から今後の展望、また導入のメリット・デメリットについて紹介しました。 電子カルテの導入にはメリットもありますが、コストや手間も必要になります。そのため、まだ電子カルテ導入に踏み切っていない医療施設も少なくありません。 しかし、近年は導入のハードルが低いベンチャー企業の電子カルテやクラウド型電子カルテも登場してきています。今後、電子カルテが大きく普及する可能性もあるでしょう。

ぜひ、メリットとデメリットを参考にしながら、電子カルテの導入を検討してみてくださいね。