クラウド型電子カルテ16選比較！メリットやシェア、ランキングも紹介

クラウド型電子カルテとは

クラウド型電子カルテとは、院内にサーバを置かずにクラウド上で電子カルテを管理するシステムのことです。電子カルテシステムは当初、オンプレミス型が主流であり、導入は大規模病院が中心でした。その後、診療録の外部保存が許可されクラウド型が登場すると、初期費用や運用の手間が抑えられるため中小規模の医療機関でも導入されるようになりました。

また、最近では在宅医療の需要増加により地域での医療情報連携や多職種連携の重要性が高まっています。これにより往診・在宅訪問診療などの外出先でもカルテの確認・処理ができるクラウド型電子カルテの利便性が注目されています。

参考：「診療録等の保存を行う場所について」の一部改正について｜厚生労働省
参考：地域連携等による在宅医療の体制整備について ｜厚生労働省

クラウド型電子カルテの機能

クラウド型電子カルテには、主に以下の機能が搭載されています。製品ごとに搭載機能が異なるため、まずは資料を取り寄せ比較して、自社に合ったシステムを選びましょう。

クラウド型電子カルテをお探しの方へ

この記事では、クラウド型電子カルテを医療機関の特徴別に分類し比較します。各社製品の機能や口コミ、特徴については、一覧表から比較するのもおすすめです。「すぐにツール選定に移りたい」という方は、以下をクリックして詳しい製品情報をご覧ください。

▶【ランキング】おすすめのクラウド型電子カルテ比較一覧

クラウド型電子カルテのシェアと動向

ITトレンドが独自に行った調査によると、2024年10月〜2025年４月の半年間で電子カルテの資料を請求した医療機関のうち、最多は「従業員数10名未満」で全体の48.04％を占めていました。次いで多かったのは「10名以上50名未満」で26.66％となっており、診療所や中小規模病院での導入が進んでいることがわかります。なお、今回の調査では資料請求を行った企業の100%が、新規導入を検討している医療機関でした。

クラウド型電子カルテのメリット

クラウド型電子カルテシステムは、オンプレミス型と比較すると費用面や運用面でメリットがあります。ここでは、クラウド電子カルテのメリットを紹介します。

初期費用が抑えられるため導入しやすい

クラウド型電子カルテシステムは、コストを抑えてすぐに導入できる点が最大のメリットといえるでしょう。オンプレミス型のようにサーバの設置やネットワーク構築が不要なため、大がかりな設備投資も必要ありません。

院内に専用サーバをもたないため、ハードウェアの購入費や保守要員の確保といった負担も不要です。運用もシンプルで、低コストでの運用が可能なことから、はじめて電子カルテを導入する医療機関にも適しています。

自動バージョンアップで運用負荷を軽減

導入した電子カルテは、サーバの保守管理やシステムのバージョンアップなど、定期的なメンテナンスが欠かせません。クラウド型ならバックアップや診療報酬の改定、薬価改定によるバージョンアップなどもベンダーに任せられるため、運用負荷を軽減できるでしょう。

また、パソコンのほか、タブレットやスマートフォンでも利用できるクラウド型製品は、システム利用のために新しく端末を導入したり買い換えたりする必要がありません。使い慣れた端末で運用できるため、システム操作もスムーズに行えるのもメリットです。

どこでもカルテの管理ができる

オンプレミス型電子カルテは、院内かつ決まった場所でしか利用できないため、回診や往診時には不便を感じることがあります。一方クラウド型は、インターネット環境があればタブレットやスマートフォンでどこからでもカルテにアクセスでき、入力や確認も可能です。

在宅医療や訪問診療では、診療情報を確認しながらリアルタイムに処置が行えるほか、救急搬送などの紹介状の作成も可能です。また複数の医療機関を運営する法人でも、一つのシステムで一括管理できる点も大きなメリットです。

他システムとの連携で業務効率化につながる

電子カルテは、ほかのシステムや医療機器と連携すれば、データ転記の手間が省け作業効率をさらに高められます。例えば、診療予約システムとの連携により、問診票のデータを電子カルテに反映可能です。レセコンとの連携では、電子カルテの診療データをもとにレセプト作成がスピーディーに実施できます。また地域医療連携システムと接続することで、近隣の医療機関や多職種との連携、在宅医療の実施が効率化されます。

オンプレミス型でほかのシステムと連携する場合、専門的な知識や技術をもった人材が必要です。自院で対応ができない場合には、システムインテグレーターに構築を外注する費用なども発生します。しかしクラウド型は、大がかりな設定はなく、ベンダーのサポートを受けながら自院内でシステム連携を行うにもスムーズです。

BCP対策やセキュリティ対策ができる

BCPとは「事業継続計画」を指し、緊急事態発生時に被害を最小限に抑え、早急に復旧するための対策のことです。クラウド型電子カルテは、ベンダーが管理するデータセンターでデータを管理し、バックアップを実施しています。データセンターは24時間365日監視されており、サーバなどにトラブルがあってもすぐにベンダー側が対処します。自院内にデータを置くよりも災害の影響を受けにくく、早期の復旧が可能です。

以下の記事では、最新の電子カルテについて価格や特徴を比較しています。クラウド型以外の製品とも比較して検討したい方は、あわせて参考にしてください。

クラウド型電子カルテのタイプ

クラウド型電子カルテは、大きくわけて以下の４つのタイプに分類できます。

■無床医療機関向けの電子カルテ

外来診療を中心とするクリニックに特化。予約・問診連携やAI補助によるカルテ入力支援、経営分析やキャッシュレス対応など業務の効率化と患者サービス向上をサポート。

■有床医療機関向けの電子カルテ

入院管理や病棟業務、チーム医療に対応可能。レセコン一体型や多職種連携機能、経営分析、災害対策など中小病院の診療と運営を支える機能が充実。

■訪問診療に対応可能な電子カルテ

在宅医療や訪問診療に対応し、モバイル端末での操作やリアルタイムの情報共有が可能。オンライン問診や決済機能を備えた製品もあり、現場の機動力と連携力強化におすすめ。

■特定の診療科目に特化した電子カルテ

眼科や美容クリニックなど診療科特有の業務に対応可能。製品によっては画像管理や自費診療対応、LINE連携など、専門的なニーズに応える機能を搭載している。

クラウド型電子カルテの選び方・比較ポイント

ここでは、クラウド型電子カルテの選定ポイントについて詳しく解説します。製品のタイプに加えて、操作性や搭載機能、セキュリティ対策などを比較して選定するとよいでしょう。

画面の視認性や入力操作のしやすさ

医療現場では、医師・看護師・医療事務など複数の職種が使用するため、誰にとっても使いやすい操作性が求められます。操作が複雑なシステムでは、教育コストや運用開始までの期間が長引く恐れがあります。

ひと目で患者の状態がわかる見やすい画面レイアウトや、紙のカルテに慣れている人でも馴染めるシンプルな操作性のものがおすすめです。カルテ入力が最小限の作業でできるかなど、実際の操作を無料トライアルやデモ画面で確認しておきましょう。

カルテ作成補助機能の有無

診療中は限られた時間で複数の患者に対応する必要があり、カルテ入力の手間が診療効率を左右します。特に初診・再診での繰り返し入力や、定型的な処方・処置の記録作業は負担になりがちです。

クラウド型電子カルテには、医師の処方や診療内容をAIが学習して自動で参照する機能や、紙カルテと同じ感覚で手書きできる機能を搭載したものがあります。自院の診療内容にあう便利な補助機能があるかチェックしてみましょう。

レセコンなど他システムとの連携性

既存のレセコンと電子カルテを連携できれば、受付から診察、会計までの手順の一元管理が可能になります。

また、透析システムや検査機器などの医療機器と連携すると、データ取り込みにより入力業務が効率化します。既存のレセプトソフトや他システムと連携できるか、電子カルテメーカーに事前に確認しておくとよいでしょう。

セキュリティ対策機能の充実度

クラウド型電子カルテは提供会社のサーバにデータを保管するため、第三者による管理体制の信頼性が重要なポイントです。特に災害時の復旧体制や、サイバー攻撃・不正アクセスへの防御策は製品ごとに異なります。

ISMSクラウドセキュリティ認証の取得や、堅牢なデータセンターでの管理・バックアップなど対策内容を比較しましょう。製品ごとに対応状況は異なるため、自院に適したセキュリティレベルを備えているか事前に見極めることが大切です。

一般診療所向けの電子カルテシステムを中心に比較したい方は、以下の記事がおすすめです。

【ランキング】おすすめのクラウド型電子カルテ比較一覧

ITトレンド年間ランキング2024「電子カルテ」より、ユーザーにもっとも支持された人気TOP３は以下の製品でした。

• １位　CLIUS （クリアス）【レスポンスの早さと直感的な操作にこだわった、クリニック向け電子カルテ】
• ２位　Medicom-HRf Hybrid Cloud【オンライン順番受付・モバイル型決済・オンライン問診と連携可能】
• ３位　MAPs for CLINIC 【クラウドの弱点｢インターネット停止｣時も利用継続可能】　

なお、TOP３の製品をはじめとするITトレンド掲載中のクラウド型電子カルテについて、機能や特徴、口コミなどを一覧表にまとめました。

また、この記事で紹介している主要な製品を調査し、見えてきたクラウド型電子カルテの特徴や傾向は以下のとおりです。製品の比較検討にお役立てください。

• ●ほとんどの製品が中小規模病院向け
• ●レセプト機能を搭載している製品は３割ほど
• ●ほとんどの製品がレセコンとの連携に対応している
• ●Web診療予約・オンライン決済に対応可能な製品は一部の製品に限られる
• ●オンライン診療機能を搭載した製品は２割ほど、LINE連携可能な場合もあり

クラウド型電子カルテの費用

クラウド型電子カルテの費用相場は、月額１万〜５万円程度が主流です。初期費用は無料のものから数十万円程度のものまで幅広く存在します。契約年数により割引が適用される場合や、レセコン一体型・オプション追加で費用が変動することもあるため、導入形態に応じたコスト確認が重要です。詳しい料金については、以下のボタンより各社製品の資料を取り寄せ見積もりを取ってみましょう。

▶無床医療機関向けのクラウド型電子カルテ

ここでは、入院施設を有しない無床医療機関向けのクラウド型電子カルテを紹介します。

▶有床医療機関向けのクラウド型電子カルテ

ここでは、入院患者の受入れが可能な有床医療機関向けのクラウド型電子カルテを紹介します。

▶訪問診療に対応可能なクラウド型電子カルテ

ここでは、在宅医療などの訪問診療に対応できるクラウド型電子カルテを紹介します。

▶特定の診療科目に特化したクラウド型電子カルテ

ここでは、特定の診療科での業務に特化したクラウド型電子カルテを紹介します。

まずは人気製品から検討してみたい方は、以下のボタンから最新ランキングをご覧ください。

まとめ

クラウド型電子カルテは院内にサーバを置かずにクラウド上に電子カルテを保存するため、初期費用や管理費が抑えられるだけでなく、自動バージョンアップなどの機能で運用のしやすさもメリットです。どこでもカルテの管理ができるため在宅医療や訪問診療にも適しており、今後も導入率は高まると考えられます。

クラウド型電子カルテシステムで自院の業務改善を効果的に行うために、まずは各社製品の資料請求をして機能や特徴を比較するとよいでしょう。各社製品の資料請求も可能なため、製品の導入を検討したい方はぜひご利用ください。