【病院規模別】病院向け電子カルテのシステムを比較！

病院向け電子カルテの特徴

電子カルテとは、紙で記録していたカルテを電子化したものです。紙で扱うのと比べて入力や管理が容易になるのが特徴です。病院向けの電子カルテにはどのような特徴があるのでしょうか。

病院と診療所向け製品の違い

一口に電子カルテといっても、病院向けのものと診療所向けのものでは違いがあります。その違いについて解説します。

導入までのフローが異なる

大きな病院における電子カルテでは、異なる部署間で情報の共有や意思疎通がスムーズに行われることが大切です。そのため、それぞれの部署の意見をすり合わせたうえで、最適なシステム導入を目指さなければなりません。結果として、導入までの期間は長くなります。

その点、診療所であればそこまで導入に時間がかかりません。また大抵の場合、診療所で導入するのは開業時です。

システムベンダーの特徴も異なる

病院向けの電子カルテと、診療所や向けのシステムでは、特徴も異なるのでベンダー毎に得意・不得意があります。

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電子カルテの導入により得られる効果

病院が電子カルテを導入することは、以下の実現につながります。

• ・データの一元管理化
• ・カルテの紛失や流出リスクの軽減
• ・患者の病気に対する理解度向上
• ・治療環境の変更に対する迅速な対応

特に昨今では、新型コロナウイルスの影響もあり在宅診療や遠隔地での診療に対するニーズが高まっています。電子カルテを導入することで、病院での診察や治療など、さまざまな観点での効率化が図れるでしょう。

電子カルテ導入の普及率

厚生労働省の調査によると、平成29年段階での電子カルテ普及率は一般病院で46.7％です。全体の半分にも到達していないところをみると、普及率が高いとはいえません。

病院規模別の普及率を見てみると、400床以上で85.4％、200～399床で64.9％、200床未満で37.0％というデータが出ています。小規模の病院で普及されていないところを見るかぎり、先ほど触れた在宅医療や遠隔地での治療につながりやすい「地方」の病院などに普及しきれていないと判断できます。

参考：電子カルテシステム等の普及状況の推移｜厚生労働省

電子カルテの普及率に関する課題

現状、電子カルテは決して高くない普及率にとどまっています。では、なぜ普及が進んでいないのでしょうか。

主な理由としては、電子カルテの導入に予算を割けないことが挙げられます。電子カルテの導入には1床につきおよそ100万円かかるといわれています。200床以下の小規模でも、2億円かかってしまう計算です。また、費用対効果が判断しづらいことも、導入が思うように進まない結果につながっているでしょう。

ほかにも、電子カルテの導入・運用を担当する人員不足も原因の一つです。ITに精通した人材が在籍していないと、電子カルテの運用は困難です。先述したコストや費用対効果の観点も相まって、導入を後ろ倒しにしている病院も多いでしょう。また、そもそも紙ベースのカルテにデメリットを感じていない病院が多いことも、電子カルテの普及率が上がらない原因といえます。

電子カルテを導入検討する前に知っておくべきこと

電子カルテの導入は、ここまで紹介した導入の効果や普及に関する課題などを把握したうえで検討する必要があります。またそのほかにも、以下のポイントを理解しておく必要があるでしょう。

すべてを電子化することが目的ではない

カルテの電子化により、ペーパーレス化を推進できます。しかし、それが一番の目的ではありません。電子カルテを導入する目的は、業務の効率化です。ペーパーレス化できても、効率化できていないのであれば意味がありません。

電子化することで業務が楽になること、その結果として医療サービスの質を向上させることがあると認識しておきましょう。

導入目的の共通認識を持つことが大事

導入において、スタッフは大きな負担を強いられることになります。これまで行っていた方法を一新するのは困難なことです。

そのため、導入に際しては、まずスタッフの同意を得ることが大切です。電子カルテを導入することで業務がどう改善するのかを説明し、スタッフにもその改善への意識を持ってもらうことが重要になるでしょう。

導入目的にあった製品を入念に探す

電子カルテシステムの機能は製品ごとに異なります。最適な製品を選ぶためには、どのような機能を求めているのかを明確化することが重要です。カルテの管理を簡単にしたいのか、会計業務の時間を短縮したいのかなど、導入目的をはっきりさせましょう。

地域で導入率の高い製品を選ぶ

電子カルテシステムが役に立つのは各医療機関内部における情報の管理だけではありません。地域にある他の医療機関と情報をやり取りする際にも力を発揮します。そしてその点では、地域で多く使われているものと同じ製品を導入したほうが、よりスムーズにやり取りできるでしょう。

他システムとの連携ができる製品を選ぶ

他のシステムと連携できるかどうかも大きな指標になります。現在導入している機器と接続できるか、あるいはこれから導入する予定の機器との相性はどうかを考えたうえで製品を選びましょう。

病院ごとに適したシステムを検討しよう

今回は、病院向けの電子カルテについて紹介しました。一口に電子カルテといっても、病院の規模や求める機能によって、最適な製品は異なります。

今回紹介した内容を参考に、病院ごとに適したシステムをよく確認したうえで導入しましょう。まずは資料請求で製品について詳しく触れてみてはいかがでしょうか。