電子カルテのメリット・デメリットとは？導入ポイントも紹介！

電子カルテのメリット

ここでは電子カルテのメリットをご紹介します。

カルテ情報の整理がしやすい

電子カルテの形式は疾病や症状によってテンプレートが用意できるため、記入する項目を選択式にすることができます。その結果、記入する速度も上がり記入漏れも失くすことが可能になっています。また、記入された情報は電子情報のため、カルテデータの整理がしやすくなっています。

カルテ情報の正確性を担保できる

電子カルテでは記入された情報の点検チェック機能があるため、記入された情報の整合性が取れるようになっています。また、記入されるのはコンピュータで管理された情報になるため、判読ができない様なこともなく、スタッフの読み間違いもへらせます。

カルテ情報のスムーズな情報伝達ができる

カルテは電子情報となっているため、転院などの際にそれまでの診断内容をスムーズに共有することができます。オンラインで検査センターなどと接続することで、検査指示も正確に行え、検査結果もすぐに確認することができます。

カルテ管理の効率が良くなる

電子カルテは電子情報としてハードディスクなどの記憶媒体に収められています。紙媒体では置き場所が必要になりますが、電子媒体の場合には必要となる場所はほとんど考慮しなくてよくなります。また、患者さんのデータも検査結果などと紐づけることができるため、一元管理することが可能です。

診療精度や診療スピードが上がる

同じ病院内はもちろんのこと、他の医療機関とネットワークで結ばれていれば、電子カルテを共有できます。薬の処方ミスや検査内容の重複なども防ぐことが可能です。その結果、診療に関わる信頼性や正確性、診察にかかる時間を短縮することができます。

電子カルテのデメリット

ここでは電子カルテのデメリットをご紹介します。

導入コストが高い

診療内容によってカルテのカスタマイズを行う必要もありますし、運用規模が大きくなるとデータのバックアップシステムも必要になります。電子カルテシステムを導入する場合には、これらのことから初期費用が多くかかってしまいます。

個人で経営している医療機関であっても数百万円、大規模な総合病院などに導入する場合には数十億円かかることがあります。

システムダウンによる影響が大きい

コンピュータを利用して運用されているので停電やシステムのトラブルなどが起こると利用することができなくなってしまいます。病院では自家発電装置が設置されている場合がありますが、それでも断線や接続不良などによってシステムダウンする危険性があります。

個人情報の流出のリスクがある

電子カルテには非常に多くの個人情報が含まれています。ネットワークを介して利用するような場合には、ネットワーク上を流れるデータを解析される危険性もあります。また、スタッフがUSBなどにデータをコピーして持ち出してしまう危険性もあります。電子カルテシステムには無料で利用できるものも増えてきていることから情報漏洩対策も必要になってきています。

院内に患者のデータを残さないクラウド型の電子カルテシステムを利用することで院内からの情報漏洩対策をすることも可能です。そのため、デメリットを鑑みて、自社に適した方法を探すことで自社にあった活用方法を目指すことで電子カルテの利用メリットは大きいものとなるでしょう。

電子カルテ導入時の注意ポイント

ここでは電子カルテ導入時に注意したいポイントをご紹介します。

自社にあった提供形態を確認しよう

診療内容や医療機関に合った電子カルテのカスタマイズ性を重要視するか、それとも導入費用を抑えることが重要なのかをよく考えて、システムを選ぶことが重要です。システムの特性を十分に理解したうえで導入するシステムを選びましょう。

初期コストだけでなく運用コストも把握しよう

システムを導入するときにはハードウェアを購入してシステム構築をするための初期費用が必要になります。初期費用が高額である場合、そこにばかり目が行きがちになるかもしれません。しかし、システムを運用するために必要なライセンス料や保守費用が必要になることもあります。利用している間必要なランニングコストもしっかりと把握しておくことが必要です。

導入目的を明確にしよう

電子カルテシステムを導入する目的を明確にすることで、必要な機能をはっきりとさせることができます。電子カルテシステムを導入するには多額な初期費用が掛かるため、必用な機能があるシステムを選ぶようにしないといけません。後でシステムの変更が必要になった場合には、より多くの費用が掛かってしまいます。

まとめ

電子カルテのメリット・デメリットは理解できましたでしょうか。電子カルテは今後の医療現場には欠かせないものとなるでしょう。そのために、デメリットポイントをいかにデメリット化させないかを考えて導入検討することが重要です。導入検討する際は、下記の製品一覧ページをご覧になってください。