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電子カルテにはどのようなものがあるのでしょうか。一口に電子カルテといっても、どれが適しているのかは医療機関によって異なります。
この記事では医療機関ごとに電子カルテを比較し、その特徴を紹介します。選び方のポイントも一緒に解説するので、ぜひ電子カルテ導入の参考にしてください。
製品検討するなら比較すべき電子カルテ製品17選を紹介します。
カルテ、入退院管理、看護支援など幅広い機能を備えています。外来向けの電子カルテではカバーしきれない部分にも対応し、中小規模の有床医療機関向けとなっています。
入力画面が外来向けのものと同じくらいシンプルで使いやすいのが特長です。またバイタル情報のグラフ化、食事箋発行など有床向け機能が充実しています。
紙に記録するのと変わらないシンプルさで利用できます。そのため、操作を覚える手間を最小限にしつつ、ペーパーレス化やスムーズな管理を実施できるようになります。
入力画面が分かやすく使いやすいうえ、診療科特有のグラフ表示や文書作成に対応しています。さらにレセコン一体型で、医療事務の業務も効率化します。患者の登録から受付、会計処理など、医療事務に要する時間が大幅に削減されるでしょう。
入力画面もシンプルで文字が見やすい、使う人に優しい電子カルテです。レイアウトは自由にカスタマイズできるので、使いやすい形を模索することもできます。診療業務や会計業務の他に、検査支援システムでラベルの発行やデータの送受信、帳票・グラフの作成が可能です。
クラウド型とローカル型の二種類の導入形態があります。特に特徴的なのが、iPadでも利用できることです。これにより、在宅医療にカルテを持ち運ぶ必要がなくなります。長く診ている患者ほどカルテの数は多くなりますが、それをシステムで一元管理し、持ち運びも容易にすることができます。
レセコン一体型のクラウド電子カルテです。予約や受付管理機能、病名チェック機能に加え、外部機器との連携も可能です。日医標準レセプトソフトORCAを内蔵しているため、診療報酬改定時も個別に対応する必要はありません。クラウド型なので在宅医療にも対応しています。
こちらもクラウド型です。万が一の時もデータが失われることはありません。またORCA連携しているため、会計業務への対応も柔軟です。無料トライアルを実施しているため、まずは使ってみて操作性を確認してみましょう。
精神科ならではのニーズに応えたシステムです。患者のデータをチームのスタッフで共有でき、異なる部門のスタッフが同時にその情報を業務に反映できます。またシステムの導入で混乱をきたさないように、段階的に導入を進めるサポートも特徴的です。
上述したAlphaの開発メーカーが作った電子カルテです。そのためAlphaシリーズとの連携ができます。普及率も高いため、他の医療機関との連携でも力を発揮するでしょう。クラウド型なので、パソコンがあれば場所を選ばず利用できます。
精神科に長年携わってきたチームが開発したクラウド型電子カルテです。作成できる帳票など、精神科での業務に最適化された形になっています。画面はインターネットで主流のデザインを取り入れ、普段のインターネット利用とあまり変わらない感覚で扱うことができます。
眼圧計やスリットランプなど各種検査機器のデータを自動で電子カルテに取り込み、さらに会計までつなげてくれるスムーズなデータ連携が特徴です。シームレスに各業務がつながることで、スタッフ全員の手間を削減することができます。
眼科ならではの膨大なデータをまとめて管理できます。各種検査機器からデータを直接取り込み、プリントボタンを押すだけで電子カルテに自動で登録できます。
診療所向けの電子カルテシステムです。クリニック全体の業務を一つにまとめ簡略化することができます。
正しいカルテの記載やレセプト作成を念頭に置いたシステムです。単なる電子カルテではなく、総合的に歯科医療をサポートしてくれるシステムといえます。
問診表から検査、診察までの情報を一元管理できます。訪問診療の際にもその膨大なデータを簡単に持ち運ぶことができるのが特徴です。その他、画像を使った患者への分かりやすい説明など、業務をサポートしてくれます。
コピー＆ペーストやドラッグ＆ドロップなど、簡単な操作で扱うことができるのが魅力です。また使いやすいだけでなく、厳重なセキュリティを施したサーバにより、患者のデータを守ることができます。
クラウド型電子カルテとは、院内のサーバにインストールして使うのではなく、インターネット上で使える電子カルテサービスのことです。
クラウド型を活用するメリットを活用します。
インターネット上で提供されているサービスにアクセスして使うという形態上、場所を選ぶことなく利用できるのがメリットです。
インターネット上にデータが保存されるため、災害時にそのデータが失われずに済みます。
サーバを設置する必要がありません。インターネットへの接続環境があれば利用可能です。
小規模診療所や在宅クリニック向けの製品です。クラウド型なのでデータの保存・管理が容易で、さらにレセコン一体型なのも使いやすさに貢献しています。
クラウド型電子カルテ導入数トップクラスを誇ります。iPadを使い、紙カルテと同じように入力できるのが特徴です。
パソコンを選ばず利用できるため、使い慣れた機器を使用することができます。そのパソコン内にはデータを残すことなく完全にクラウド上で管理できるため、パソコン自体を紛失しても情報漏洩のリスクはありません。
そもそも電子カルテとは、紙で扱っていたカルテを電子化することにより、取り扱いを容易にするためのものです。しかしここまでに見てきたとおり、それ以外の機能も充実しています。
カルテ作成以外の業務にも関わり、それらをシームレスにつなげることで院内業務全体の効率化を図るためのシステムとして有効です。
電子カルテにはどのようなメリットとデメリットがあるのでしょうか。
まずはメリットから見ていきましょう。
紙で扱うのに比べ、管理が楽になります。
まず、文字が読みやすいです。字の上手い下手に関わらず、誰が扱っても読みやすい活字で入力できます。また、自動チェック機能により、ミスを防止したり返戻を削減することが可能です。これにより正確性を確保するとともに、修正の手間と労力を減らすことができます。さらに、電子化することで情報の検索が容易になります。紙のカルテであれば目的のものがなかなか見つからないということもありますが、電子カルテであればすぐに見つかります。
病院の転院などの際に、それまでの診断内容をスムーズに取り寄せたり共有したりすることができます。また検査の内容についても、検査センターと医師の間でシームレスな情報共有が可能になります。
診療精度が向上します。例えば他の医療機関と患者に処方された薬剤の情報を共有できれば、同じ薬を重複して処方してしまうのを防ぐことができます。またそれがスムーズにできるため、手間を削減することができます。
次はデメリットを見ていきましょう。
機能が豊富なので使いこなすことができれば業務は大変楽になりますが、その機能を使いこなすこと自体が大変です。紙カルテの仕様から移行する際に混乱が生じるでしょうし、スタッフの変動があると適応するのに時間がかかることでしょう。
紙カルテでは停電によって使えなくなる心配はありませんでしたが、電子カルテだとそうはいきません。災害時の緊急対応に支障をきたす恐れがあります。
セキュリティを厳重に管理しておかないと、個人情報を盗まれるリスクがあります。ウイルスや不正アクセスへの対策はもちろん、院内のスタッフも容易にUSBメモリなどを利用して大量のデータを持ち出すことができます。
クラウド型の電子カルテもあり、院内に患者さんのデータを残す必要がなく、提供会社のデータセンターに保管されることでBCP対策になります。
ですので、デメリットを鑑みて、自社にあった活用方法を目指すことで電子カルテの利用メリットは大きいものとなるでしょう。
電子カルテを選ぶ際のポイントを見ていきましょう。
使いづらい製品を選んでしまうと現場の業務に支障をきたします。まずはスタッフたちが扱いやすいかどうかを重要視しましょう。
具体的には画面のレイアウトやオーダー入力、レセコン機能が一体となっているかについて注目し、使い勝手の良いものを選びましょう。ですので、提供会社と話し合いを重ね、トライアルで利用できるようであれば試してみると良いでしょう。
どのような機能を求めるのか、あらかじめ把握しておく必要があります。すべての機能において望みに適う製品があればよいですが、なかなかそうはいきません。あったとしても、予想以上に高額である可能性もあります。
そのため、これだけは外せないという要求をあらかじめ固めておく必要があります。例えば会計の時間を短縮したい、情報を一元化してすぐに確認できるようにしたいなど、求める機能を洗い出しましょう。
地域の医療機関で多く導入されている製品があるのであれば、同じものを導入したほうが都合が良いことが多いです。それらの医療機関と情報のやり取りをする際に、システムが同じである方が連携が容易だからです。このように外部とのやり取りも考慮したうえで選択しましょう。
電子カルテは、病院のシステムの中では基幹の役割を果たします。つまり、他のシステムと連携できるかどうかによって、スペックは大きく変わってきます。現在導入されているシステムとの相性だけでなく、今後導入予定であるシステムとの相性も考慮する必要があるでしょう。
とりわけ、規模の大きな病院ではこの連携がうまくいくかどうかによって業務の効率が大幅に変わってきます。
万が一の不具合などが起きないように、稼働安定性の高いものを選ぶ必要があります。とはいえ、これは重要事項であると同時に確認が難しい項目でもあります。どの提供会社も、自社の製品の安定性が低いとは言わないからです。
そこで、実際に導入している病院を見学し、その安定性について聞いてみると良いでしょう。提供会社に聞くより、より現実的な評価を知ることができます。
ただし、どんなに安定性の優れた製品であっても万が一ということは起こり得ます。そのため、その時に適切な支援が受けられるかどうかも重要です。これは提供企業に聞くことで確認もできますが、これも同じように導入している病院で聞いてみると実情を知ることができるかもしれません。
この記事では電子カルテの製品を選ぶ際のポイントや、具体的な製品を紹介しました。電子カルテは、他システムと違い導入事業者の環境に左右される製品です。そのため自社に合う製品を丁寧に比較検討して、導入するものを決めましょう。
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