電子カルテ20選を製品マップで比較！ランキングや診療科目・規模・メーカー別に紹介

電子カルテとは

電子カルテとは、患者の基本情報や病歴、診察内容や処方薬などの情報をパソコンやタブレットで入力し、電子保存するシステムのことです。診療記録や検査結果、画像情報などを医療機関内で一貫して管理し、日々の診療業務を支える基盤として活用されます。

電子カルテの提供形態

電子カルテシステムの提供形態は、オンプレミス型とクラウド型に大別できます。

■オンプレミス型電子カルテシステム

サーバを用意し、システムやデータを管理・運用します。自院のローカルネットワークで接続するため、情報漏えいの防止につながります。しかし、サーバの設置や構築など初期費用が高く、メンテナンスに手間がかかります。

■クラウド型電子カルテシステム

提供会社が管理するサーバにデータを保存して利用します。自院でサーバを設置する必要がないため、初期費用を抑えられます。メンテナンスの手間も不要です。外部サーバを利用するため、セキュリティ対策が十分な製品を選定するのが重要です。

電子カルテをお探しの方へ

この記事では、電子カルテを医療機関の規模や診療科目、訪問診療の対応可否などで分類し比較します。各社製品の機能や口コミ、特徴については、一覧表から比較するのもおすすめです。「すぐにツール選定に移りたい」という方は、以下をクリックして、詳しい製品情報をご覧ください。

• ▶クリニック向け（無床医療機関）の電子カルテ
• ▶中小病院向け（有床医療機関）の電子カルテ
• ▶訪問診療向けの電子カルテ
• ▶専門診療科向け（眼科・歯科など）の電子カルテ

▼ランキングから製品をチェックしたい方はこちら！
【ランキング】おすすめの電子カルテ比較一覧

電子カルテの普及率とシェア上位の人気製品とは

令和５年時点で、電子カルテの導入率は一般病院全体で65.6％に達し、特に400床以上の病院では93.7％と高水準です。中小病院でも導入が進み、200床未満でも59.0％と過半数を超えました。さらに、一般診療所においても55.0％が導入済みとなり、全体の半数において普及していることがわかります。

また、ITトレンドにおける資料請求データからは、どの製品が多くの企業に支持されているかも見えてきます。利用実績が豊富で知名度も高い製品や、受付からカルテ記録、レセプト作成まで一貫して対応できる製品が上位にランクインしています。

参考：電子カルテシステム等の普及状況の推移｜厚生労働省元

電子カルテのメリット・デメリット

ここでは、電子カルテシステムの導入によるメリットとデメリットについて解説します。

電子カルテのメリット

電子カルテ導入の効果として、業務効率化や円滑な情報共有の実現、人為的なミスの削減など以下の効果が期待できます。

■カルテの入力や管理時間の短縮

紙のカルテに比べて短時間で情報の検索・入力がしやすいため、診療がスムーズに。紹介状や診断書などの文書作成機能が搭載されている製品も多く、業務効率化につながる。

■シームレスな情報共有

医療事務・検査センター・薬剤師・看護師・医師など、さまざまな職種の間でシームレスな情報共有が可能。また、カルテの紛失や情報の伝達漏れも防止できるため、正確な診療が実施可能。

■人為ミスの減少

電子カルテには、入力内容を自動チェックする機能が搭載された製品もある。自動チェック機能によりミスを防げるため、診療の精度向上やレセプト返戻の減少に貢献する。

電子カルテのデメリットと対策

電子カルテの導入にもデメリットやリスクはあります。ここでは、導入時に起こりやすい課題とその対策について解説します。

■画面のレイアウトや操作性が業務に適していない

画面構成が業務フローにあわないと、操作が煩雑になり現場の負担増になることも。導入前に操作性を確認し、カスタマイズできる電子カルテを選定する。

■セキュリティ面のリスク

電子カルテには膨大な個人情報が含まれているため、対策が不十分であれば重大な情報漏えいにつながる。暗号化対応やISMS認証などのセキュリティ基準を満たしているかチェックする。

電子カルテのメリット・デメリットについてより詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

電子カルテの規模・目的別の種類

電子カルテは医療機関の規模や診療科目などによって適した製品が異なります。この記事では以下の種類別に製品を比較しています。

クリニック向け（無床診療機関）電子カルテ

クリニック向けの電子カルテは、日常診療を効率化するために設計されており、直感的に操作できるUIと低コストな導入・運用が魅力です。クラウド型が主流で、予約受付・会計処理・レセコン（ORCA）との連携機能を標準装備している製品が多く、初期投資を抑えながらも多機能な診療サポートが可能です。個人開業医や小規模医療機関に最適です。

▶クリニック向け（無床診療機関）電子カルテはこちら！

中小病院向け（有床診療機関）電子カルテ

中小病院向け電子カルテは、複数の医師・看護師・事務スタッフによる同時操作や病棟の入院管理に対応した高機能型が主流です。レセプト作成や看護記録、検査結果管理などの多様な業務に対応し、医療連携や地域包括ケアへの対応も視野に入れた設計になっています。病床を有する診療所や中小規模の病院に適しています。

▶中小病院向け（有床診療機関）電子カルテはこちら！

訪問診療向け電子カルテ

訪問診療向け電子カルテは、在宅医療の現場で必要な機能をモバイル端末に最適化した製品です。iPadやタブレットなどを使って、訪問先での診療記録入力や情報確認がスムーズに行えます。ORCAとの連携や、多職種間のリアルタイムな情報共有機能に優れ、医師・看護師・ケアマネジャー間の連携を効率化。在宅医療専門クリニックや往診中心の医療機関に最適です。

▶訪問診療向け電子カルテはこちら！

専門診療科向け（眼科・歯科など）電子カルテ

眼科・歯科・産婦人科など特定診療科向け電子カルテは、各診療科で必要とされる特殊な検査・画像管理・文書作成機能に対応した専用設計が施されています。患者予約、カルテ記録、検査機器との連携がスムーズに行え、診療科の業務効率を大幅に向上させます。分院展開や専門医院において、業務の標準化・省力化を図る上で大きな効果を発揮します。

▶専門診療科向け（眼科・歯科など）電子カルテはこちら！

電子カルテの比較ポイント

電子カルテは自院に適切な特徴や機能を搭載したシステムを導入することで、十分な導入効果が得られます。電子カルテを比較検討する際にチェックすべきポイントについて詳しく解説します。

厚労省の定める３原則を満たす機能があるか

電子カルテは、厚生労働省の示す「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」における以下の３原則を満たす必要があります。

■真正性

電子カルテの作成者を明確にする。さらに改ざんを防ぐため、タイムスタンプや電子署名などを活用する。また、ネットワークを通じた外部保存についても注意すること。

■見読性

診療時や監査時に、支障なく見読可能な状態にする。必要なタイミングでデータを取り出せるようにしておくこと。

■保存性

法令などで定められた期間、真正性をもって見読可能な状態で保存される必要がある。記録媒体や設備の劣化、ソフトウェアの障害などに注意すること。

製品ごとのアクセス管理機能や改ざん防止対策、データ保存形式や保管方法などに注目することが大切です。特に、タイムスタンプの有無や閲覧・編集履歴の記録、長期保存に対応したバックアップ体制などをチェックしてみましょう。

参考：医療情報システムの安全管理に関するガイドライン　第6.0版（令和５年５月）｜厚生労働省

診断書作成や入力補助に対応しているか

電子カルテには、作成補助機能に加え、診断書や関連文書の自動作成機能が搭載された製品もあります。豊富なテンプレートを活用して簡単に文書作成できるシステムや、紙カルテにスタンプを押す感覚で操作できる製品など、機能は製品によってさまざまです。自院にとって必要な機能を明確にし、資料請求などを利用して製品を比較検討してみましょう。

地域医療ネットワークと連携可能か

近年は、電子カルテを中心に地域医療と情報連携が求められるケースもあります。地域医療情報ネットワークと呼ばれ、病院と薬局、介護施設などで患者の情報共有が進んでいます。そのため、自院の地域ですでに活用されている地域医療連携システムや情報共有システムなどがある場合は、それらのシステムと連携できる製品を導入するのがおすすめです。

レセコン一体型か・連携型か

ORCA（日医標準レセプトソフト）を内蔵した、レセコン一体型の電子カルテもあれば、レセコンと連携できる分離型の電子カルテもあります。

■レセコン一体型電子カルテシステム

レセプトを作成するレセコン機能が電子カルテに搭載されている。ひとつのシステムで管理するため、別途操作だが、システム障害など不具合が発生した際に、電子カルテとレセコン両方の管理に支障がでるのが難点。

■レセコン連携電子カルテシステム

電子カルテとレセコンが分離しているため、連携してデータ送信する必要がある。どちらか一方にシステム障害が発生しても、片方の使用が可能だが、両方のシステムにおいて操作方法を覚える必要がある。

レセプトソフトを含め、既存システムと連携性の高い電子カルテを選択するのがおすすめです。

多職種でも使いやすい操作性か

電子カルテは、医師や看護師、医療事務など院内で多くのスタッフが利用します。パソコンやタブレットなどの操作に慣れていない人もいるでしょう。直感的に利用できるインターフェースや音声機能、手書き機能などカルテ入力を補助する製品がおすすめです。製品によっては、スタッフごとの操作履歴の記録や、職種別に最適な画面レイアウトを設定できます。

サポート体制は充実しているか

遠隔操作などのサポートが充実していれば、操作方法やトラブル発生も相談できるため、安心した運用ができます。また、夜間や休日にも診療を行っている場合は、24時間対応や緊急時の連絡手段があるかも確認しておきたいポイントです。トラブル時の対応やサポート内容について、製品資料やベンダーへの問い合わせで事前に確認しておくと安心です。

以下の記事では、電子カルテの選び方についてより詳しく解説しています。選定ポイントについて理解を深めたい方は、あわせて参考にしてください。

【ランキング】おすすめの電子カルテ比較一覧

ITトレンド年間ランキング2024「電子カルテ」より、資料請求数の多かった人気TOP３は以下の製品でした。

• １位　CLIUS （クリアス）【Web予約・問診・在宅・オンライン診療すべて追加料金なし】
• ２位　Medicom-HRf Hybrid Cloud【オンライン順番受付・モバイル型決済・オンライン問診と連携可能】
• ３位　MAPs for CLINIC 【柔軟な入力セット・画面表示カスタマイズで４倍速の高速入力】　

なお、TOP３の製品をはじめとするITトレンド掲載中の電子カルテについて、機能や特徴、口コミなどを一覧表にまとめました

また、この記事で紹介している主要な製品を調査し、見えてきた電子カルテの特徴や傾向を以下にまとめました。製品の比較検討にお役立てください。

• ●ほとんどの製品で診断書作成や入力補助に関連する機能を標準搭載している
• ●iPadやタブレット対応など在宅診療機能に対応している製品が多い
• ●LINE連携に対応している製品は一部に限られている
• ●必要な機能のみを選んで導入（オプション・連携）タイプの設計が多く、Web予約・Web問診・在宅診療対応など多機能オールインワン型は少ない傾向にある

なお、種類別にまとめて製品情報を取り寄せたい場合は、以下のリンクから一括資料請求（無料）が可能です。

▶無床クリニック向け電子カルテ
▶中小病院向け電子カルテ
▶有床クリニック向け電子カルテ
▶在宅診療向け電子カルテ
▶すべての電子カルテ

▶クリニック向け（無床医療機関）の電子カルテ

おすすめの電子カルテをタイプ別に比較していきましょう。まずは、クリニック（無床医療機関）で利用できる電子カルテを紹介します。

※レビュー評価は2025年４月15日時点における実数を表示しています。"ー"表記はまだレビュー投稿がありません。

▶中小病院向け（有床医療機関）の電子カルテ

ここでは、有床クリニックや300床未満の中小規模の病院に適した電子カルテを紹介します。

※レビュー評価は2025年４月15日時点における実数を表示しています。"ー"表記はまだレビュー投稿がありません。

▶訪問診療向けの電子カルテ

在宅医療や訪問診療に強みをもつ電子カルテを紹介します。対応デバイスや訪問先で利用しやすい操作性かをチェックして導入を検討するとよいでしょう。

※レビュー評価は2025年４月15日時点における実数を表示しています。"ー"表記はまだレビュー投稿がありません。

▶専門診療科向け（眼科・歯科など）の電子カルテ

眼科や歯科、産婦人科など、各診療科目に特化した電子カルテも登場しています。ここでは、特定の診療科目での予約機能や検査などをスムーズに実施する機能を搭載した電子カルテを紹介します。

※レビュー評価は2025年４月15日時点における実数を表示しています。"ー"表記はまだレビュー投稿がありません。

眼科向けの電子カルテに搭載している機能や、より多くの製品を比較検討したい方には、以下の記事もおすすめです。眼科に適した電子カルテの選び方も紹介しています。

まとめ

自院に適した特徴や機能を搭載した電子カルテを導入することで、業務効率化が実現します。普及率も上昇傾向にあり、地域包括ケアシステムの構築にも役立つでしょう。

電子カルテ導入の際は、重視する機能を明確にしたうえで、複数企業の製品を比較検討することをおすすめします。資料請求や無料トライアルを活用し各社製品をよく比較して、自院に最適な電子カルテを導入しましょう。