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Ci*X Journalizerのポイント
1プログラミング不要で仕訳の連携設定が可能
2仕訳データと元データを紐づけ追跡して確認できる
3複数帳簿や複数会計基準の出力要件に対応
販売や生産などの周辺システムのデータを、会計システムに取り込める仕訳データへ自動で変換する自動仕訳システムです。プログラムを書かずに連携の設定ができます。
対応機能
管理会計
税効果会計
電子帳簿保存法
電子申告
IFRS対応
多通貨対応
2026年10月27日 最終更新
目次
製品概要
| 対象従業員規模 | 全ての規模に対応 | 対象売上規模 | 全ての規模に対応 |
|---|---|---|---|
| 提供形態 | オンプレミス / パッケージソフト | ||
| 参考価格 | 別途お問い合わせ | ||
製品詳細
仕様・動作環境
| 補足スペック | |
|---|---|
| 対応デバイス | - |
| API連携可否 | - |
| 導入企業カスタム有無 | - |
企業情報
| 会社名 | 株式会社電通総研 |
|---|---|
| 住所 | 108-0075 東京都港区港南2-17-1 |
| 設立年月 | 1975年（昭和50年）12月 |
| 従業員数 | 3,388名（2022年12月末現在） |
| 資本金 | 81億8,050万円 |
| 事業内容 | コンサルティングサービス 受託システム開発 ソフトウェア製品（自社開発ソフトウェア）の販売／サポート ソフトウェア商品（国内外ベンダーのソフトウェア）の販売／サポート アウトソーシング・運用保守サービス 情報機器販売・その他 |
| 代表者名 | 名和 亮一 |
法人向け会計ソフト
法人向け会計ソフトとは？
会計ソフトとは、企業の財務・会計情報を効率的かつ正確に処理するための業務ソフトウェアです。決算書や申告書の作成機能を活用することで、月次・四半期・年度の財務レポート作成の効率化を図ることができ、経営層への迅速な情報提供を実現します。連結決算対応、部門別会計、プロジェクト別の原価管理など、経営企画や経理の観点から必要な要件を洗い出して導入を検討する必要があります。また、選定時にはマイナンバー制度への対応や電子帳簿保存法、インボイス制度などの最新の法規制への準拠状況も必ず確認しましょう。
比較表つきの解説記事はこちら【監修】おすすめの会計ソフト12選比較！規模・目的別に紹介
IT製品・サービスの比較・資料請求が無料でできる、ITトレンド。こちらのページは、株式会社電通総研の 『Ci*X Journalizer』（法人向け会計ソフト）に関する詳細ページです。製品の概要、特徴、詳細な仕様や動作環境、提供元企業などの情報をまとめています。気になる製品は無料で資料請求できます。
