中小企業にデータバックアップは必要？具体的方法や注意点を解説

中小企業におけるデータバックアップの必要性

中小企業にもデータバックアップは必要なのでしょうか。

災害時のデータ損失を防ぐため

一般的なバックアップは、自社のパソコンやサーバ内にデータを保存することが多いです。しかし、これでは災害時などにまとめてデータが失われる恐れがあります。データを復旧する手段がなくなり、業務に大きな支障をきたすでしょう。

そのような事態に備えるためには、遠隔バックアップを行いましょう。遠隔地のデータセンターに保存することで、必要に応じて受信・復元できます。BCPの一環として、中小企業でも体制を整えておきましょう。

人為ミスによるデータ損失を防ぐため

手動でバックアップしていると、人為ミスによってデータを損失する恐れがあります。従業員個人にバックアップを通達しても、それが守られることは稀です。必要性が差し迫っていないので後回しにされ、いざ必要なときにバックアップデータがないかもしれません。

また、バックアップしているつもりでも、古く役立たないものであるおそれもあります。そのため、自動バックアップ機能を備えたシステムを導入しましょう。自動化することで、人為ミスの可能性を排除できます。

企業が行うデータバックアップの手法

企業のデータバックアップ方法には、どのようなものがあるのでしょうか。

外付けHDD・SSDを用いる

HDDは古くから使われてきたバックアップメディアです。USB接続できるため、手軽に利用できるのが特徴です。

バックアップデータを保存したパソコンが壊れても、ほかのパソコンでデータを復元できます。２ドライブ内蔵したものであれば、一方が壊れても他のドライブにデータが保持されるため、より保存性が高いです。ただし、あまり熱や衝撃に強くない点に注意しましょう。

SSDは大型のUSBメモリのようなもので、HDDよりも耐久性が高く、高速で読み書きできるのが特徴です。しかし、その分HDDよりも高価なのが弱点です。

ネットワークHDD（NAS）を用いる

NASとは「Network Attached Storage」の略で、ネットワーク接続できるHDDのことです。通常のHDDはUSB接続しますが、NASはLANを介してパソコンと接続します。LAN内で複数のパソコンに接続するため、社内での情報共有にも役立ちます。

また、複数台のHDDを内蔵していることが多いため、そのうち一部が壊れても運用を継続できます。ただし、災害時にはパソコンと同様に被災するので、災害対策としては不安が残ります。

クラウドサービス（オンラインストレージ）を用いる

クラウドサービスにより、インターネットを介して遠隔地にバックアップデータを保存する方法です。

自社で保存媒体を管理する必要がないうえ、従量課金制なので高額な初期投資が必要ありません。導入ハードルが低い方法といえるでしょう。そのため、中小企業で導入されるケースが多いです。

インターネットさえあれば、場所を選ばず利用できます。復元する際には遠隔地からデータを取り寄せればよいため、災害対策にも適しているでしょう。

企業のデータバックアップにオンラインストレージは最適？

企業がデータバックアップにオンラインストレージを使う場合、情報漏えいの危険性が考えられます。

オンラインストレージでは、簡単な操作でファイルの公開状況を設定できます。つまり、操作を誤るとインターネット上に社外秘の情報が公開されるおそれがあるということです。

特に、個人向けのオンラインストレージサービスを社員が利用している場合は要注意です。経営者の目が届かないところで情報流出が発生している可能性があります。

このようなリスクがあるため、オンラインストレージがデータバックアップの最適な方法であるとは言えません。

企業におけるデータバックアップの注意点

企業がデータをバックアップする際、どのような点に注意すればよいのでしょうか。

３－２－１ルールを適用する

３－２－１ルールに従うことで、効果的なバックアップが実現します。このルールの名前は、以下の３点を守ってバックアップすることに由来します。

• ■データを３箇所に保存する
• ■そのうち２つは異なるローカルメディアに保存する
• ■残りの１つはオフサイトに保存する

データの複製は多ければ多いほど復元できる可能性が高まるため、このルールでは復元したデータを３箇所に保存するとしています。

さらに、保存先は分割したほうがよいため、HDDやSSD、NASなどから選びましょう。オフサイトでの保存は、クラウドサービスを利用するほか、別の拠点に保存するなどが考えられます。

データ復旧が迅速に行える体制にする

バックアップが保存されていても、データ復旧が迅速に進むとは限りません。

たとえば、災害などの緊急時には、バックアップ管理者がいないケースも考えられます。ローカルなバックアップであれば社内で管理体制を見直し、クラウドサービスであればサポートを確認しましょう。

また、データ復旧の方式によっても迅速性は変わります。すべてのデータを復元すると時間がかかりますが、欠損部分だけを復元できれば最小限の時間で済みます。高性能なNASであれば、このような柔軟な対処もしやすいでしょう。

このように、復旧が必要になった際に困らないような体制を整えることが大切です。

自社に合ったデータバックアップ手法で、企業の資産を守ろう

中小企業でも、災害時や人為ミスによるデータの損失を防ぐためにバックアップが求められます。バックアップの具体的方法は以下のとおりです。

• ■外付けHDD・SSD
• ■NAS
• ■クラウドサービス

クラウドサービスは利便性が高いですが、情報漏えいのリスクがあります。また、バックアップの注意点は以下のとおりです。

• ■３－２－１ルールを適用
• ■データ復旧の体制整備

これらのことに気をつけ、適切なバックアップを行いましょう。