ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■配信経路別
- 社内LANや社内サーバーで配信する方式：KI Sign、デジサイン、Scala
- 事業者のクラウドから配信するサービス：リコーデジタルサイネージ、FiT サイネージ、DAiS Signage
- ■運用監視の機能別
- 端末の稼働状況を遠隔で確認できる：KI Sign、DAiS Signage、CloudExa、e-Signage S
- 緊急時に割り込み・臨時の表示へ切り替えられる：KI Sign、e-Signage S
デジタルサイネージで想定されるセキュリティリスク
デジタルサイネージは、ディスプレイと再生端末、コンテンツを管理するCMS、それらをつなぐネットワークで構成されます。どの要素にも弱点が生じる可能性があるため、まずはどのような被害が考えられるかを把握しておきましょう。
不正なコンテンツの表示
デジタルサイネージで目立ちやすい被害が、意図しない画像や文章が表示されることです。CMSのアカウントが不正に使われた場合や、再生端末が外部から操作された場合などに起こり得ます。原因は1つとは限らず、パスワードの管理不備やソフトウェアの脆弱性が重なって発生するケースもあります。
サイネージは店舗や駅、庁舎の入口など人目の多い場所に置かれます。不適切な表示が撮影されてSNSで広まると、表示を止めた後も影響が残るおそれがあります。被害の大きさを想定して対策の優先度を決めることが大切です。
端末を足がかりにした社内ネットワークへの侵入
再生端末やSTB（セットトップボックス）は小型のコンピューターです。社内ネットワークに接続している場合、端末が乗っ取られると、そこを足がかりに業務用のパソコンやサーバーへ不正アクセスされる可能性があります。
サイネージ端末は設置後に長期間そのまま使われることがあり、OSの更新が後回しになりやすい点にも注意が必要です。業務システムと同じネットワークに置くかどうかは、情報システム部門と相談して決めましょう。
カメラやセンサーが扱う情報の漏えい
カメラやセンサーを備えたサイネージでは、視聴者の人数や属性を推定するために映像データを扱う場合があります。映像や解析結果の保存方法によっては、個人情報やプライバシーに関わる情報が漏えいするリスクが生じます。
どのデータを端末内で処理し、どのデータを外部へ送るのか、保存期間はどのくらいかを事前に確認しておく必要があります。撮影していることを掲示などで知らせる配慮も、利用者からの信頼を保つうえで欠かせません。
表示端末とSTBの物理的なセキュリティ対策
デジタルサイネージの端末は、オフィスのパソコンと違って人が近づける場所に置かれることがあります。ネットワーク経由の攻撃だけでなく、端末に直接ふれられることによるリスクへの備えも必要です。ここでは物理面の対策を紹介します。
外部ポートと操作ボタンの保護
再生端末やディスプレイのUSBポート、HDMI端子がむき出しになっていると、第三者が記録メディアを挿して別の映像を表示させる可能性があります。カバーで覆う、ポート自体を無効にするといった対策を検討しましょう。
リモコンの受光部や本体の操作ボタンから設定を変更されることもあり得ます。製品によっては、操作ロック機能や管理者パスワードで設定画面を保護できる場合があります。機器の仕様書で、どの操作を制限できるかを確認しておくと安心です。
設置場所に応じた筐体と固定方法
店舗や駅など人が端末に近づける場所では、端末を施錠できる筐体に収める、STBを手の届かない位置に設置するといった工夫が有効です。盗難やいたずらを防ぐため、ワイヤーや専用金具での固定も検討します。
一方、オフィスや工場など社内向けの場所でも、来訪者が立ち入るエリアに置く場合は同様の配慮が必要です。設置場所ごとに誰が近づけるかを整理し、対策の強さを使い分けると、過不足のない費用で守りやすくなります。
デジタルサイネージのネットワークとCMSの設定
デジタルサイネージのコンテンツは、CMSからネットワークを通じて端末へ届きます。この経路を守れば、不正なコンテンツの差し込みや社内システムへの侵入を防ぎやすくなるでしょう。導入時に決めておきたい設定を3つ紹介します。
サイネージ用ネットワークの分離
サイネージ端末を業務用のパソコンと同じネットワークにつなぐと、端末に問題が起きたときの影響が広がる可能性があります。VLAN（仮想的にネットワークを分ける仕組み）などでサイネージ専用の区画を設け、必要な通信だけを許可する方法が考えられます。
ネットワークをどう分けるかは、既存の機器構成によって変わります。自社で判断が難しい場合は、情報システム部門やネットワークを構築した事業者に相談しましょう。
CMSのログイン認証と権限の設定
CMSは、管理下にある端末の表示内容をまとめて変更できる管理画面です。推測されにくいパスワードの設定に加えて、二要素認証やアクセス元のIPアドレス制限を使えるかを確認しましょう。二要素認証とは、パスワードとスマートフォンへの確認コードなど2つの要素で本人を確かめる仕組みです。
あわせて、拠点ごと・担当者ごとに操作できる範囲を分けておくことも重要です。退職や異動に伴うアカウントの削除を手順化し、使われていないアカウントが残らないようにしましょう。
配信データの暗号化
CMSから端末へコンテンツを送る通信が暗号化されていないと、途中で内容を読み取られたり、書き換えられたりするおそれがあります。インターネットを経由する場合は、通信がHTTPSなどで暗号化されているかを確認しましょう。
拠点間をまたいで配信する場合は、VPNや閉域網を使う方法もあります。どの通信方式に対応しているかは製品によって異なるため、資料請求の段階で配信経路の仕組みを確認しておくと比較しやすくなります。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でデジタルサイネージの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品の比較検討を進めましょう。
運用ルールで表示事故を防ぐ
セキュリティ対策は、機器や設定だけでは十分とはいえません。誤ったコンテンツの公開や更新漏れといった、運用面の問題からトラブルが起きることもあります。日々の運用で決めておきたいルールを紹介します。
公開前の承認フローの導入
コンテンツを登録した担当者が、そのまま全端末へ公開できる状態は避けたほうが安全です。作成者とは別の担当者が内容を確認してから公開する承認フローを設けると、誤字や不適切な表現、意図しない配信先の設定に気づきやすくなります。
CMSに承認機能がある場合は、それを活用できます。機能がない場合も、公開前のチェック手順を文書にまとめ、複数の担当者で確認する運用にしておくと、特定の人に依存しない体制をつくれます。
異常表示に気づいたときの停止手順の整備
万一、不正な表示や誤配信が起きた場合に備えて、表示を止める手順を決めておきましょう。CMSから一斉に停止する方法、端末の電源を切る方法など、誰が何をするかを事前に明確にしておくことが大切です。
あわせて、CMSの操作ログや端末の配信履歴を確認できるかも重要な項目です。ログが残っていれば、いつ誰が何を公開したかを確かめられます。原因の調査と再発防止の検討に役立つため、保存期間も確認しておきましょう。
業界団体のガイドで事業者を見極める
クラウド型のデジタルサイネージを使う場合、セキュリティの一部はサービス提供事業者が担います。そのため、事業者がどのような体制で運用しているかを確かめることも、セキュリティ対策の一つです。参考になる資料と、見ておきたい項目を紹介します。
デジタルサイネージコンソーシアムの資料
業界団体である一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアムは、2024年7月に「デジタルサイネージ セキュリティ点検ガイド」を公開しています。表示装置や表示コントローラ、CMSといった構成要素ごとに、点検の観点が整理されています。
2025年5月には、別冊として「デジタルサイネージサービス選定時のセキュリティ面での注意点」も発行されました。自社の点検や事業者との打ち合わせの前に目を通しておくと、確認の抜け漏れを減らしやすくなります。
事業者へ問い合わせたい項目
事業者への問い合わせでは、端末のOSやミドルウェアのサポート期間、更新プログラムの提供方法を確認しましょう。サポートが終了した端末を使い続けると、新たに見つかった脆弱性へ対応できなくなるおそれがあります。
ほかにも、脆弱性診断を実施しているか、操作ログをどのくらいの期間保存できるか、障害時の連絡体制はどうなっているかといった項目が考えられます。回答を書面で受け取っておくと、複数の事業者を同じ基準で比べやすくなります。
配信経路と端末監視で比べるサイネージ製品一覧
ネットワーク構成の検討や表示事故への備えに関わる、配信の方式と端末管理の機能に注目して、この記事で紹介する製品を一覧にしました。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| KI Sign | LAN構成で配信と端末の死活監視を行え、緊急時の割り込み表示にも対応 |
| デジサイン | 社内LAN・社内サーバーで運用するパッケージタイプとクラウド型を用意 |
| リコーデジタルサイネージ | クラウド型。障害切り分けやオンサイト対応を含め保守まで一括で依頼できる |
| FiT サイネージ | 管理コンソールで端末を一元管理し、端末の遠隔操作やログ取得に対応 |
| DAiS Signage | クラウドで配信を管理し、稼働監視と遠隔サポートで運用を支援 |
| CloudExa | STBの稼働状況を一覧で確認でき、遠隔でコンテンツを更新できる |
| e-Signage S | 遠隔監視と臨時配信に対応し、予約機能で配信条件を設定できる |
| Scala | オンプレミスにも対応し、複数拠点をネットワーク経由で遠隔管理できる |
配信経路と端末管理で選ぶデジタルサイネージ
業務ネットワークとの分け方や、表示が止まったときの気づきやすさを考えるうえで比べておきたい製品を紹介します。配信の構成と、端末を監視・操作できる範囲を確認してください。
KI Sign
- 専門知識なしで、現場担当者もすぐ使える簡単操作
- 案件や運用環境に合わせ、柔軟にカスタマイズ
- スタンドアロンからLAN・クラウドまで柔軟に拡張
株式会社カテナスが提供する「KI Sign」は、社内LANの中で配信する構成も選べるデジタルサイネージソフトです。ネットワーク経由のシナリオ配信と端末の死活監視を「LAN Manager」で行えるため、表示が止まった端末に気づきやすくなります。あらかじめ用意した緊急用コンテンツを通常の表示に割り込ませる機能もあり、異常時の切り替え手順に組み込めます。スタンドアロンからクラウドまで構成を選べるので、業務ネットワークとの分け方にあわせて検討できます。
デジサイン
- 「スタンドアロン」「クラウド」「オンプレミス」の3種を提供
- Androidの低価格STB～Windowsの高機能・高耐久STBをラインナップ
- コンテンツ運用を支援する様々な機能を搭載
サイバーステーション株式会社が提供する「デジサイン」は、社内イントラネット環境で使うパッケージタイプを用意したデジタルサイネージです。このタイプなら、配信を社内LANと社内サーバーの中で運用できます。インターネット経由のSaaSタイプや、USBメモリで更新するスタンドアロンタイプも用意。ディスプレイや再生装置、配信システムまでまとめて提供しており、導入後は専用フリーダイヤルでのサポートも受けられます。
リコーデジタルサイネージ
- Webブラウザで作成から時間帯別配信設定まで完結
- 約600種の業種別テンプレートで簡単にデザイン
- 設置工事から保守まで全国対応ワンストップ
リコージャパン株式会社が提供する「リコーデジタルサイネージ」は、配信サーバーの運用を事業者に任せられるクラウド型のデジタルサイネージです。Webブラウザでスケジュール管理を行い、遠隔から複数拠点へ一括配信できます。防災・災害情報の自動配信に対応しているほか、コールセンターでの障害切り分けやオンサイトでの現地対応も依頼可能。設置工事から保守までの窓口を一本化できるため、障害時の連絡体制を整理したい企業で比べやすい製品です。
FiT サイネージ
- 利用シーンに合わせた3つの動作モードを搭載
- 充実した機能を低価格で、高いコストパフォーマンス
- 直感的に操作できる専用管理コンソールで端末を一元管理
株式会社アイ・エス・ビーが提供する「FiT サイネージ」は、専用の管理コンソールから端末を一元管理できるクラウド型のデジタルサイネージサービスです。表示にはAndroid端末を使い、レイアウトや解像度、音量といった端末の設定も遠隔で変更できます。端末情報やログの取得にも対応しているため、端末の状態を管理する側で把握しやすくなります。ブラウザを固定表示するタッチパネルモードもあり、利用者が操作する案内端末として使う場合にも検討できます。
DAiS Signage （TDI株式会社）
- クラウドで全国のサイネージに柔軟な配信管理を実現
- 稼働監視と遠隔サポートで安定運用を支援
- LTE通信でWi-Fi不要。多彩なコンテンツを活用
CloudExa （株式会社クラウドポイント）
- 遠隔操作で即時にコンテンツの更新や配信管理が可能。
- 直感的な操作で、コンテンツや日程を簡単に管理できます。
- STBの稼働状況を一覧で確認し、遠隔で管理
e-Signage S （シャープ株式会社）
- 配信条件や予約機能で、効果的な情報発信を実現。
- 連携や定期配信で更新業務の負担を軽減
- 遠隔監視と臨時配信で運用効率と柔軟性を両立
Scala （京セラドキュメントソリューションズジャパン株式会社）
- 制作から配信までを一元管理できるシステム。
- Excel等の外部データと連携し自動更新が可能。
- 複数拠点をネットワーク経由で遠隔管理可能。
まとめ
デジタルサイネージのセキュリティ対策は、構成要素ごとに分けて進めることが大切です。表示端末の物理的な保護、ネットワークの分離と暗号化、CMSの認証と権限、承認フローや停止手順といった運用ルールを組み合わせましょう。業界団体のガイドを参考に、事業者のサポート体制まで確かめておくと安心です。設置場所や配信方式に適したデジタルサイネージを比較したい方は、一括資料請求を活用してください。
