ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■配信方式別
- 記録メディアで再生するスタンドアロン型：KI Sign、デジサイン
- 自社サーバーで配信するオンプレミス型：KI Sign、デジサイン、Scala
- インターネット経由で配信するクラウド型：リコーデジタルサイネージ、FiT サイネージ、DJ-Signage、DISE CLOUD
- ■用途別
- 店舗や施設での販促・案内：デジサイン、FiT サイネージ、リコーデジタルサイネージ
- 災害・緊急情報の配信：リコーデジタルサイネージ、KI Sign
電子看板からクラウド配信へ移り変わった歩み
デジタルサイネージは、表示する機器と、表示内容を届ける方法の両方が変化しながら広がってきました。ここでは、細かな年号よりも、仕組みがどのように移り変わってきたかに注目して流れを整理します。現在の製品の種類を理解する前提にもなります。
映像を表示する電子看板としての始まり
デジタルサイネージの原型は、ディスプレイに映像や画像を映し出す電子看板です。初期は、再生機器に保存した映像を繰り返し流す使い方が多く、内容を変えるには記録メディアを差し替える必要がありました。
この方式は現在も、スタンドアロン型として使われています。ネットワークの準備がいらず、1台から始められるため、小規模な店舗や受付などで選ばれることがあります。一方で、台数が増えるほど差し替えの手間がかかる点は、当時から変わらない課題です。
ネットワークで表示内容を管理する形への変化
次に広がったのが、サーバーから各拠点の端末へネットワーク経由でコンテンツを届ける方式です。表示内容と放映の時間割を管理するソフトウェアは、CMS（コンテンツ管理システム）と呼ばれます。
この仕組みによって、離れた拠点の表示を1か所からまとめて切り替えられるようになりました。駅や商業施設のように多くの画面を運用する場所では、ネットワーク型の普及に伴い、画面を広告枠として販売する事業も広がっていきました。自社でサーバーを置くオンプレミス型も、この流れのなかで使われてきた方式です。
クラウド型の配信サービスの登場
その後、インターネット上のサービスとしてCMSを利用するクラウド型が登場しました。自社でサーバーを用意しなくても、月額の利用料を払ってネットワーク配信を始められる点が特徴です。
クラウド型の登場によって、多拠点で運用する大企業だけでなく、数台から導入する中小規模の店舗や事業所でもネットワーク配信を選べるようになりました。現在は、スタンドアロン型、オンプレミス型、クラウド型の3つの方式が、設置台数や社内のルールに応じて使い分けられています。
業界団体と国の動きでたどるデジタルサイネージの歴史
国内のデジタルサイネージの歴史を語るうえで欠かせないのが、業界団体と国による標準化やルールづくりです。ここでは、公表資料で確認できる出来事を年代順に紹介します。製品を選ぶ際の背景知識としても役立ちます。
2007年の業界団体設立と標準化の始まり
総務省の検討会資料によると、業界団体のデジタルサイネージコンソーシアムは2007年6月に設立されました。同資料には、2008年にデジタルサイネージ標準システムガイドラインの1.0版が作られたことも記されています。
国際的な動きもありました。総務省の資料「デジタルサイネージの標準化活動の目標と計画」では、2011年3月のITU-Tの会合で、勧告化作業の開始を求める日本の提案が受け入れられた経緯が説明されています。ITU-Tとは、国際電気通信連合で通信の標準を定める部門です。メーカーごとに異なっていた仕組みをそろえる取り組みが、この頃から進められました。
災害時の情報発信を想定したルールづくり
デジタルサイネージは、災害時の情報発信手段としても位置づけられてきました。同コンソーシアムは、2014年6月に「災害・緊急時におけるデジタルサイネージ運用ガイドライン」の第2版を公表しました。2018年6月には「デジタルサイネージ災害コンテンツガイドライン」の第2版も公表しています。
国の会議でも議論されています。総務省の会議資料「2020デジタルサイネージの基本方針（案）」（2015年3月）では、東京2020大会に向けて、多言語での案内や災害情報の一斉配信を実現する方針が示されました。平常時は案内に使い、非常時は情報提供を担う社会インフラとして、期待が寄せられてきたことがわかります。
計測やセキュリティに関するガイドラインの整備
近年は、見た人の数を測る仕組みや、安全な運用に関するルールが整えられています。同コンソーシアムの公表一覧によると、2019年6月に「センシングサイネージガイドライン」、2021年3月に「オーディエンスメジャメントガイドライン」が公表されました。
さらに、2023年9月には光害対策ガイドラインの運用の手引きが、2024年6月には「デジタルサイネージ セキュリティ点検ガイド」が公表されました。2026年8月には、屋外・交通広告の注目度を測る「OOH アテンション計測ガイドライン Version 1.0」も公表されています。表示するだけの時代から、効果の測り方や周辺環境への配慮まで問われる段階に移ってきたといえます。
データで見るデジタルサイネージ広告市場の推移
デジタルサイネージの広がりは、広告市場の規模からも読み取れます。ここでは、民間企業が2025年10月に公表したデジタルサイネージ広告市場調査をもとに、市場の規模と内訳を紹介します。数値は見通しや予測を含む点に注意してください。
2025年の市場規模と2030年の予測
この調査は、LIVE BOARDとデジタルインファクトが共同で実施し、CARTA HOLDINGSが監修したものです。2025年のデジタルサイネージ広告市場規模は1,110億円の見通しで、前年比116%とされています。2030年の予測は1,647億円で、2025年の約1.5倍の規模です。
同調査の公表資料では、新型コロナウイルスの影響を乗り越えて市場の成長が続いていると説明されています。人が集まる場所で、時間や場所にあわせた広告を届けられる点が、広告主から評価されていることがうかがえます。
設置場所別に見た広告市場の内訳
同調査によると、2025年の内訳は交通が522億円で47.0%、商業施設・店舗が260億円で23.4%です。屋外は192億円で17.3%、その他は136億円で12.3%とされており、駅や車両などの交通機関が市場のおよそ半分を占めています。
交通機関や商業施設は、多くの人が日常的に通る場所です。こうした場所でネットワーク型のデジタルサイネージが広告媒体として活用されてきたことが、内訳にも表れています。自社の店舗に設置する販促用の画面は、広告媒体とは目的が異なる点も押さえておきましょう。
| 設置場所 | 2025年の市場規模（構成比） |
|---|---|
| 交通 | 522億円（47.0%） |
| 商業施設・店舗 | 260億円（23.4%） |
| 屋外 | 192億円（17.3%） |
| その他 | 136億円（12.3%） |
市場データを読むときの注意点
デジタルサイネージの市場データは、調査によって対象範囲が異なります。今回紹介した数値は、広告主がデジタルサイネージ上の広告に支出する年間の総額（媒体費）をもとにした市場規模です。ディスプレイなどの機器や配信ソフトの販売額は含まれていません。
ほかの調査会社が公表する数値は、機器やシステムの市場を対象にしている場合もあり、単純に比べることはできません。市場データを社内資料に使うときは、調査主体、公表時期、対象範囲をあわせて記載すると、誤解を防げます。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でデジタルサイネージの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品の比較検討を進めましょう。
歴史を踏まえたデジタルサイネージの選び方
デジタルサイネージの歴史を知ると、現在の製品がどのような課題に応えるために生まれたのかが見えてきます。これまでの流れを踏まえて、自社で導入する際に確認したい点を3つ紹介します。
配信方式の違いを押さえる
まず、スタンドアロン型、オンプレミス型、クラウド型のどれが自社にあうかを考えます。設置台数が少なく更新の頻度も低いなら、スタンドアロン型でも運用できる場合があります。
複数の拠点に設置する場合や、更新の頻度が高い場合は、ネットワーク型が候補です。社内のセキュリティ規程で外部サービスの利用が制限されているならオンプレミス型、サーバーの管理を任せたいならクラウド型というように、社内の事情もあわせて判断しましょう。
自社掲示と広告媒体のどちらに使うか決める
次に、デジタルサイネージを自社の販促や案内に使うのか、画面を広告枠として外部に販売するのかを決めます。市場データで紹介した広告市場は後者にあたり、広告の配信管理や放映実績の報告が求められる場合があります。
自社の店舗や施設に掲示することが目的であれば、テンプレートでのコンテンツ作成や、時間帯ごとの表示切り替えといった日々の運用のしやすさを重視するとよいでしょう。用途によって確認すべき機能が変わるため、資料請求の際に用途を伝えておくと比較が進めやすくなります。
業界ガイドラインへの配慮を確かめる
最後に、業界団体が公表しているガイドラインへの配慮も確認しましょう。カメラなどのセンサーで来訪者を計測する場合は、個人情報やプライバシーへの配慮が欠かせません。
屋外に明るい画面を設置する場合は光害への配慮、ネットワークにつなぐ場合は不正な表示を防ぐセキュリティ対策も必要です。提供事業者に、どのような対策を取っているかを質問し、回答の内容を比べると、運用を任せられるかの判断材料が得られます。
配信方式の違いで比べる製品一覧
スタンドアロンからクラウドへと広がってきた歴史を踏まえ、現在選べる製品を配信方式の観点で一覧にしました。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| リコーデジタルサイネージ | サーバー不要のクラウド型で、複数拠点へ一括配信できる |
| KI Sign | スタンドアロン、LAN、クラウドの構成に対応するソフト |
| デジサイン | スタンドアロン・クラウド・オンプレミスの3方式を提供 |
| FiT サイネージ | Android端末を使うクラウド型で、3つの動作モードを搭載 |
| Scala | オンプレミスやクラウドに対応し、制作から配信までを一元管理 |
| DJ-Signage | インターネット経由で複数拠点の表示内容を管理するクラウド型 |
| DISE CLOUD | ブラウザから管理でき、オフライン再生に対応するクラウド型 |
歴史の流れを引き継ぐ現在の製品
電子看板からクラウド配信へと進んだ流れのなかで、今も選べる配信方式の製品を紹介します。
リコーデジタルサイネージ
- Webブラウザで作成から時間帯別配信設定まで完結
- 約600種の業種別テンプレートで簡単にデザイン
- 設置工事から保守まで全国対応ワンストップ
リコージャパン株式会社が提供する「リコーデジタルサイネージ」は、サーバーの設置や管理が不要で、すぐにネットワーク配信を始められるクラウド型のサービスです。Webブラウザからコンテンツの作成と配信の設定ができます。ネットワーク型の流れを受けて広がったクラウド配信を、機器の選定や設置工事、保守とあわせて導入したい企業が検討できます。
KI Sign
- 専門知識なしで、現場担当者もすぐ使える簡単操作
- 案件や運用環境に合わせ、柔軟にカスタマイズ
- スタンドアロンからLAN・クラウドまで柔軟に拡張
株式会社カテナスが提供する「KI Sign」は、シナリオの作成から再生、ネットワーク配信までを担うデジタルサイネージソフトです。シナリオを作成するエディタと再生するプレーヤーに加え、ネットワーク配信と端末の死活監視を行うLAN Managerで構成されます。1台から始め、LANやクラウドへ段階的に広げられます。電子看板からネットワーク配信へ進んだ歴史をたどるように、運用規模に応じて構成を変えたい場合に向いています。
デジサイン
- 「スタンドアロン」「クラウド」「オンプレミス」の3種を提供
- Androidの低価格STB～Windowsの高機能・高耐久STBをラインナップ
- コンテンツ運用を支援する様々な機能を搭載
サイバーステーション株式会社が提供する「デジサイン」は、スタンドアロン、クラウド、オンプレミスの3つの配信方式を用意したデジタルサイネージです。USBメモリで更新する方式から社内LANでの運用、インターネット経由の運用まで、環境と予算にあわせて選べます。再生装置はAndroidの低価格モデルからWindowsの高耐久モデルまでそろっており、方式の違いを比べながら検討したい場合の候補です。
FiT サイネージ
- 利用シーンに合わせた3つの動作モードを搭載
- 充実した機能を低価格で、高いコストパフォーマンス
- 直感的に操作できる専用管理コンソールで端末を一元管理
株式会社アイ・エス・ビーが提供する「FiT サイネージ」は、Android端末を表示に使うクラウド型のデジタルサイネージです。専用の管理コンソールで放映情報の配布とスケジュールを管理し、端末の遠隔操作やログの取得にも対応します。電子看板として使う動作モードやタッチ操作の動作モードを備えており、クラウド型で販促や案内を始めたい企業の選択肢です。
Scala （京セラドキュメントソリューションズジャパン株式会社）
- 制作から配信までを一元管理できるシステム。
- Excel等の外部データと連携し自動更新が可能。
- 複数拠点をネットワーク経由で遠隔管理可能。
DJ-Signage （株式会社 デジタルソリューション）
- インターネット経由で複数拠点の表示内容を一括管理。
- 画像・動画・テロップなど多様なコンテンツ配信に対応。
- 遠隔地からの更新作業に対応し運用管理業務を支援。
DISE CLOUD （株式会社ファン・ファクトリー）
- アプリ不要。ブラウザから簡単に管理可能。
- オフライン再生に対応
- 多様なプレーヤーライセンスを選択可能
まとめ
デジタルサイネージの歴史は、スタンドアロン型の電子看板から、ネットワーク配信、クラウド配信へと進んできた歩みです。2007年の業界団体設立以降、標準化や災害時の運用ルール、計測やセキュリティのガイドラインが整えられてきました。2025年10月公表の調査では、広告市場は1,110億円の見通しです。歴史を踏まえて配信方式と用途を整理し、一括資料請求で自社にあうデジタルサイネージを比較してください。
