EDIの製品一覧

EDIとは？

EDIとは、各業界ごとに標準的な書式に統一された、商取引に関する情報などのビジネス文書を専用回線などの通信回線を通じて企業間でやり取りする電子商取引の仕組みのことです。業務のスピードアップ、コスト削減、人的ミスの軽減、ビジネスチャンスの拡大などのメリットから、EDIソフトを新規導入あるいは見直しを図っている企業が増えています。EDIはシステム関連の知識が要求されるため、EDI業務をアウトソーシングできる企業もあります。

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【WebｰEDI】電子帳票配付・データ交換ツール EdiGate/POST

大興電子通信株式会社

購買コストを大幅削減！
操作がシンプルで使いやすい！
Web-EDIを簡単スタート！

従業員規模	提供形態	カテゴリー
100名以上	オンプレミスクラウドパッケージソフト	EDI

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B2B/EDIデータ連携クラウドサービス OpenText B2B Managed Services

オープンテキスト株式会社

世界のビジネスコミュニティ全体のEDIデータ連携を実現
企業間B2Bデータ連携に関わる運用管理コストの削減
グローバルな経験・実績と専門スキル

従業員規模	提供形態	カテゴリー
250名以上	クラウドサービス	EDI

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シンプルに始めるクラウドEDI Tradeshift

トレードシフトジャパン株式会社

クラウドベースで必要なのはブラウザだけ！
アプリを使って業務をさらに効率化！
マニュアルいらずでシステム連携も簡単。セキュリティも万全！

従業員規模	提供形態	カテゴリー
1,000名以上	クラウド SaaS	EDI

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【小売業様向け】EDI(流通BMS)を迅速・安価なクラウドでご提供 STORES EDI

株式会社セゾン情報システムズ

流通BMSからレガシー回線まで経験豊富なエキスパートが対応
約6,000社が利用する高い信頼を誇るサービス
チャットボットを使ったサービスにより問合せ対応が大幅に効率化

従業員規模	提供形態	カテゴリー
全ての規模に対応	クラウド	EDI

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ビジネスや環境の変化に対応する全業界向け「統合EDIサービス」スマクラ

SCSK株式会社

「安全性」ノンストップの安定稼働
「専門性」EDIサービスの豊富な実績
「柔軟性」お客様固有のニーズに柔軟対応

従業員規模	提供形態	カテゴリー
100名以上	クラウド	EDI

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海外/国内ｻﾌﾟﾗｲﾁｪｰﾝ(B2Bﾃﾞｰﾀ交換)の構築&活用に貢献する「NI+C EDIｼﾘｰｽﾞ」

日本情報通信株式会社

豊富なﾗｲﾝﾅｯﾌﾟで多様な取引先/拠点とつながるEDI/B2Bﾃﾞｰﾀ交換
海外取引先と日本品質でEDI。基幹/ERP(SAP等)の負担軽減も実現
最新動向に注目！金融EDI(全銀EDI/ZEDI)で広がるEDIメリット

従業員規模	提供形態	カテゴリー
全ての規模に対応	オンプレミスクラウドパッケージソフト SaaS ASP サービスその他	EDI

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業種を問わず導入可能な業務自動化ミドルウェア ASTERIA Warp

株式会社アイ・エス・アイソフトウェアー

専門知識と技術がなくてもシステム同士の連携が可能な親切設計
増え続ける新規取引先とのEDI処理にも大きな効果を発揮
システムの属人化による困難な改修も解決できる

従業員規模	提供形態	カテゴリー
全ての規模に対応	オンプレミスクラウド	EDI

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インストール不要、Webブラウザだけで使える簡単な受発注EDI らくうけーる

JFEエンジニアリング株式会社

Webブラウザだけで使える簡単な受発注EDI
既存システムとのデータ連携で業務効率UP
リーズナブルなご利用料金

従業員規模	提供形態	カテゴリー
全ての規模に対応	クラウド	EDI

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EDI ASPサービス Internet EDI Agent Service / DTC ACMS Cloud Service

デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社

あらゆるEDIに対応したASPサービス
自社システムにあわせたファイルレイアウトでの連携
24時間サポート（夜間はベストエフォート）

従業員規模	提供形態	カテゴリー
全ての規模に対応	クラウドサービス ASP	EDI

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企業間取引に特化したEDIサービス｜ MCS（マルチ・コネクション・サービス）

株式会社東計電算

データ交換業務を「MCS」に統合して業務効率が大幅にアップ！
自社システムと「MCS」を連携して効率・精度が大幅にアップ！
システム構築を無くし、システム投資コストの大幅ダウン！

従業員規模	提供形態	カテゴリー
全ての規模に対応	サービス	EDI

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調達ソリューション PROCURESUITE（プロキュアスイート）

大興電子通信株式会社

見積～検収までの一連の購買業務プロセスを実現
購買情報の一元化と可視化
購買業務のコンプライアンス強化

従業員規模	提供形態	カテゴリー
100名以上	クラウドオンプレミスパッケージソフト	EDI

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安全確実なデータ交換の最適環境を提供するEDIパッケージ JFT/Server

株式会社TOKAIコミュニケーションズ

安全確実な24時間365日オンラインの大規模集配信システムの実現
充実のデータ交換機能とマルチプロトコルサポート
次世代EDIへの拡張、独自手順のカスタマイズなども可能

従業員規模	提供形態	カテゴリー
全ての規模に対応	パッケージソフト	EDI

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月額3万円から利用できるクラウド型EDIサービス JFT/SaaS

株式会社TOKAIコミュニケーションズ

機器への新たな投資は不要！手軽に導入、月額3万円から利用可能
EDI専門部隊による安心の運用保守。24時間365日のサービス提供
ISDN回線廃止問題もJFT/SaaSの導入で解消！

従業員規模	提供形態	カテゴリー
全ての規模に対応	SaaS クラウド ASP サービス	EDI

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商取引の業務効率化を実現するEDIとは？

EDIとは、Electronic Data Interchangeの略で、「各業界ごとに標準的な書式に統一された、商取引に関する情報などのビジネス文書を専用回線などの通信回線を通じて企業間でやり取りする電子商取引の仕組み」のことをさします。商取引における業務の効率化、スピードアップ、ミスの軽減などに役立つツールとして普及が進んでいます。
今回は、そもそもEDIとはどのようなシステムなのか、その概要を紹介します。

受発注の手間を大幅に軽減できるEDIとは？

注文書、納品書、請求書というように、商取引にはさまざまな文書のやり取りが発生します。EDIとは、従来は紙で作られていた文書をデータ化し、通信回線を通じてやり取りする仕組みです。

ポイントとなるのは、取引を行う企業同士のコンピュータとコンピュータを接続し、データを直接交換できるシステムであるという点です。例えば「Excelで作った注文書をメールに添付して送る。メールを受信した側が受注の処理をし、納品の手続きを取る」という方法も文書をデータ化してはいますが、メールを介してデータのやり取りを行っているだけでEDIではありません。

EDIを利用している企業同士であれば、発注側が入力した注文情報が自動的に受注側のコンピュータに反映されます。反映された情報を元に在庫や納期の提示、納品の指示や納品書、請求書の発行といった一連の業務が行われるため、注文書を見ながらの納品の手配、請求書の作成といった手間が不要となります。

従来の受発注業務とEDIを利用した受発注業務例

EDIにおけるデータのやり取りの仕組み

EDIを用いて他社のコンピュータと直接データをやり取りするのにまず必要となるのが、送受信のための通信回線です。専用の回線を設けるという方法に限らず、同じネットワークに参加する、インターネットの通信回線を使うなど、EDIを利用する企業同士が同じ通信方式でデータを送り合うことができる環境が必要です。

続いて重要なのが、他社から送られたデータを自社のシステムに取り込むためのデータ変換機能です。在庫管理や受発注に何らかのシステムを導入している企業は多くありますが、その種類、読み込めるデータ形式は企業によりさまざまです。そのため本来はデータのやり取りに手間がかかります。

EDIでは、利用するデータ形式や識別コードなどの仕様を決めることで…

発注する企業のシステムに適用した形式
　→　データ変換機能による変換
　　→　EDIのルールに沿った形式
　　　→　データ変換機能による変換
　　　　→　受注側の企業のシステムに適用した形式

という流れを自動化でき、互いのコンピュータに直接データを送り合うことが可能となります。

このように共通の仕様を決め、互いに利用できる環境を持つことはEDIの使用に欠かせない条件です。仕様の策定は手間がかかるようにも思えますが、中立的な機関によるデータ形式の標準化や、業界内でのコードの統一化が図られるなど、EDIの普及と共に利用しやすい環境の整備も進んでいます。

1対1から業界ネットワークまでEDIの繋がり方を知る

前述した通り、EDIを利用するには、通信方法やデータ形式、コードなどの取り決めが必要です。
取り決めの仕方により異なる、主だったEDIの種類を見てみましょう。

個別の仕様を利用するEDI

特定の企業同士で定めた仕様を使う方法です。例えばA社という企業が、B社とC社のそれぞれと個別にEDIを使用する場合、B社、C社それぞれの仕様に対応する2つのデータ変換システムを用意する必要があります。またB社とC社でEDIを利用するには、B社とC社の間で別途仕様の取り決めが必要です。

標準化された規格を用いるEDI

中立的な機関によって標準化された規格を使う方法もあります。この場合、標準の規格と自社のシステムをつなぐためのデータ変換システムを用意するだけで、同じ規格に対応する複数の企業とEDIでの取引が可能になります。

業界ごとのネットワークを利用するEDI

企業間取引のために設けられた「業界VAN」と呼ばれるネットワークサービスを介したEDIが提供されている業界も多くあります。商品や企業のコードを管理するデータベースなどが組み込まれ、より効率的な取引が可能です。自社のシステムを業界VANにつなぐことで、業界VAN内の企業同士であればスムーズにEDIを開始できます。

インターネット回線の利用など日々進化するEDIの技術

EDI用の通信環境を整えるという負担の軽減がメリットとなる、インターネットの通信環境を利用するEDIもあります。Webブラウザなどを用いることから業務の自動化が困難とされていたHTMLベースの問題点を解消するXMLを利用したWeb型EDIも登場するなど、さらなる利便性を求めて日々新しい技術、製品が展開されています。

EDIの導入によって、企業間の取引に関わる工数は大幅に削減できるメリットがあります。特に取引先や取引頻度が多い卸売業などの企業では、導入効果が非常に大きいといえます。自社のビジネス環境を改めて鑑みて、EDIの導入を検討しましょう。

EDIの導入で得られるメリットとは？

EDIを導入すべき企業が持つ課題

導入メリットを最大化するEDI選定のポイント

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5月20日(月) 更新
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