編集部が厳選！クラウド型EDIツール５選（11月27日時点）
クラウド型EDIツールを５製品ご紹介します。
EdiGate/POST
インターネット回線を利用したEDIシステムです。社内システムとの連携が可能であり、見積書や注文書などの標準的な帳票を電子化（PDF化）することでペーパーレス化によるコスト削減を図ります。
Web画面で納期の照会や回答が行えるためリードタイムの短縮が可能です。さらに操作者履歴のログをとることができ、あらゆる操作履歴を把握できます。
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【WebｰEDI】電子帳票配付・データ交換ツール EdiGate/POST
NI+C EDIｼﾘｰｽﾞ
20年に渡る大手企業からの導入実績を誇るEDIシステムです。海外取引先とも日本品質を維持したEDIを可能にします。
2018年稼働予定である「企業間送金に商流情報を付して受注・発注両企業の決済事務の効率UPを図る」金融EDIにも対応予定です。受発注業務を始めとし、経理の消込作業までトータルにサポートします。
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海外/国内ｻﾌﾟﾗｲﾁｪｰﾝ(B2Bﾃﾞｰﾀ交換)の構築&活用に貢献する 「NI+C EDIｼﾘｰｽﾞ」
STORES EDI
約6,000社の導入実績を誇る小売業むけEDIツールであり、導入から稼働後までのトータルサポートが可能です。
クラウドで提供するサービスのため、初期コストを抑えた迅速な導入ができます。オプションになりますが、チャットボットによる自動応答サービスが利用できます。
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【小売業様向け】EDI(流通BMS)を迅速・安価なクラウドでご提供 STORES EDI
スマクラ
30年以上のEDIサービスの提供で培ったスキルやノウハウを活かした全業界向けEDIツールです。従来のEDIや次世代型EDIなどに対応した統合型EDIサービスを提供します。
プロトコル変換やフォーマット変換処理の代行も行うクラウド型サービスです。24時間365日稼働のヘルプデスクにより、急なトラブルに対しても迅速な対応が可能です。
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ビジネスや環境の変化に対応する 全業界向け「統合EDIサービス」 スマクラ
OpenText B2B Managed Services
グローバルに対応するクラウド型EDIサービスです。取引先とのデータ変換を代行しているため、B2Bデータ連携による通信費や運用費の削減を図ることができます。
ERPとの連携実績が豊富であり、B2BシステムとERPとの連携の自動化の実現をサポートします。24時間365日監視により、問題発生時もスピーディな対応が可能です。
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B2B/EDIデータ連携クラウドサービス OpenText B2B Managed Services
クラウド型EDIツールの特徴は？
EDIは、電子化した文書をインターネット回線や専用回線を利用して企業間でやり取りする仕組みですが、クラウド型のEDIツールには代表的な２つの特徴があります。それぞれの特徴を解説していきます。
特徴１．導入コストは安価で、運用にはコストがかかる
クラウド型はインターネット回線を利用してITリソースを利用するサービスです。
クラウド型の場合、導入コストが安価または無料のベンダーがほとんどですが、利用量に応じた月額料金が発生します。また、サービスを利用するユーザが増えるごとにコストが高くなるといった特徴があります。
特徴２．導入まで短期間、すぐにシステムを利用できる
クラウド型はベンダーが提供しているITリソースをサービスとして利用するため、導入後すぐにシステムを利用可能です。急を要する状況でも、すぐにサービスを活用して対応ができるため即戦力として活用ができます。
オンプレミス型EDIツールの特徴は？
一方、オンプレミス型はサーバやシステムの構築や運用をすべて自社で運用するスタイルです。オンプレミス型EDIツールの特徴を解説していきます。
特徴１．導入コストは高いが、運用コストは安いケースもある
オンプレミス型はサーバなどのハードウェアの購入に始まり、電源などのインフラ面においても設備が必要な場合があり、導入コストが高くなる可能性があります。
運用コストは設備の運用や保守などのランニングコストが発生しますが、クラウド型のように月額料金は発生しません。トータルで考えると運用コストがクラウド型より安くなるケースがあります。
特徴２．システム導入・開発に時間がかかる
自社で運用を行うためサーバの選定から購入、そして設置などを行わなければいけばせん。そのため導入や開発に時間がかかってしまい、システムの導入スピードはクラウド型に比べると遅いものになるでしょう。
EDIツールを選ぶポイントとは？
EDIツールを選定する際に気をつけるべき５つのポイントをそれぞれ解説していきます。
ポイント１．ツールの交換方式はどうか？
EDIの文書の交換方式や手順として以下の３つが挙げられます。
- ●企業同士の交換方式
- ●業界ごとの交換方式
- ●標準化された交換方式
EDIツールを導入する際、どの方式を利用するのかを十分に検討するようにしましょう。特に、業界ごとに標準化された交換方式を利用すると、将来取引先が増えた場合でも対応できる可能性が高くなります。
ポイント２．ツールのセキュリティ対策は十分か？
EDIツールで取り扱うデータは見積書や契約書など、機密性の高い文書がほとんどです。システムによる情報漏えいなどは企業の信用問題になるため、セキュリティ対策をしっかりとることが大切です。
ポイント３．ベンダーのサポートは十分か？
EDIは、専門的知識とノウハウが求められる複雑なシステムです。長年培った知識やスキルがなければトラブルに対して適切な対応をとることは難しいでしょう。EDIの運用の際には、ベンダーが提供するサポート内容をしっかりと確認しておく必要がああります。
ポイント４．ベンダーの導入実績はどうか？
EDIは難しい技術を必要とする分野であるため、ベンダーの導入実績はどの程度であるのかを確認するようにしましょう。実績のある専門性の高い知識やスキルをもつベンダーであれば、顧客の要望に対して柔軟な対応をとることが可能です。
ポイント５．取引先が導入しているWeb-EDIの仕様はどうか？
EDIシステムは標準化されていないため、各企業で独自のEDIシステムを利用しています。そのため、EDIを導入する際は取引先のEDIの仕様を確認し、複数の通信プロトコル※１をサポートするタイプを選定するようにしましょう。
EDIは自社と取引先企業の双方の導入によってさまざまな業務上のメリットが得られるものであるため、取引先の導入状況も確認しておく必要があります。
※１：コンピュータ同士が通信する際の手順や規約など。
まとめ：EDIツールを利用しビジネスを飛躍させよう！
EDIシステムは企業間取引の自動化によりさまざまなメリットをもたらします。導入を検討している企業は多いと思いますが、導入の際には取引先企業の導入状況や仕様を確認する必要があります。また、製品を提供するベンダーの導入実績はどの程度あるのか、トラブル時どのようなサポート体制をとっているのかを確認しましょう。
自社の導入基準を満たす最適な製品選定を行い、ビジネスを飛躍させましょう。
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