EDIとは？仕組みや種類、メリットを初心者向けにわかりやすく解説

EDIとは

EDIとは、企業間の受発注書や請求書、納品書などの取引データを、専用回線やインターネットを通じて電子的に交換する仕組みです。「Electronic Data Interchange」の頭文字を取った略称で、日本語では「電子データ交換」と訳されます。

EDIを利用すると、紙やFAX、メールで行っていた帳票の送受信を自動化できます。取引先と標準化されたデータ形式で情報をやり取りできるため、入力作業や転記ミスを減らし、受発注業務の効率化やコスト削減につながります。

EDIでやり取りされる取引データの例

EDIは、商品の発注から納品、請求まで、企業間取引のさまざまな場面で利用されています。代表的な取引データは以下のとおりです。

取引の流れ	EDIでやり取りする主なデータ
見積	見積依頼・見積回答
発注・受注	注文データ・受注確認データ
出荷	出荷指示・出荷予定・出荷実績
納品	納品データ・検収データ
請求	請求データ
支払	支払通知・入金関連データ

例えば、発注企業が自社の基幹システムから注文データを送信すると、EDIを介して取引先へデータが届けられます。受注企業はそのデータを自社システムへ取り込めるため、注文内容を手作業で入力し直す必要がありません。

EDIの仕組み

EDIでは、企業ごとに異なるシステムやデータ形式を相互にやり取りできるよう、データの変換や通信を行います。ここでは、EDIの仕組みを解説します。

EDIでデータを送受信する流れ

一般的には、「データを出力する→相手とやり取りできる形式へ変換する→送信する→受信側のシステム用に変換する」という流れです。

■１．送信側の基幹システムからデータを出力する

注文情報や請求情報など、取引に必要なデータを出力します。

■２．EDIで送信用の形式へ変換する

文字コードやデータレイアウト、商品コードなどを、取引先とやり取りできる形式へ変換します。

■３．通信プロトコルを利用してデータを送信する

インターネットなどの通信回線を通じて、取引先へデータを送信します。

■４．受信側で自社システム用の形式へ変換する

受け取ったデータを、自社の基幹システムなどで利用できる形式へ変換して取り込みます。

この処理を自動化することで、FAXやメールで受け取った情報を担当者が入力し直す作業を減らせます。

EDIで行われる主なデータ変換

企業ごとに使用しているシステムやデータ形式が異なる場合、EDI上でデータを変換して連携します。代表的な変換は以下のとおりです。

データ変換の種類	内容
文字コードの変換	Shift_JISやUnicodeなど、システムごとに異なる文字コードを変換する
レイアウトの変換	固定長形式・CSV形式・XML形式などを、自社システムで読み取れる形式へ変換する
データコードの変換	取引先と自社で商品コードなどが異なる場合、自社で利用しているコードへ置き換える

EDIで利用される主な通信プロトコル

EDIで企業間のデータを送受信する際には、通信方法を定めた「通信プロトコル」を使用します。代表的なものには以下があります。

■JX手順

主に流通業界で利用される通信プロトコル。流通BMSでも採用されている。

■EDIINT AS2

インターネット経由でデータを安全に送受信するためのプロトコル。

■ebXML MS

XMLを利用して企業間で電子商取引データをやり取りするための通信仕様。

■SFTP

通信内容を暗号化し、安全にファイルを転送するためのプロトコル。

このほか、従来型EDIではJCA手順や全銀協標準通信プロトコルなども利用されてきました。導入時には、自社だけでなく取引先が対応している通信方式も確認する必要があります。

以下の記事ではEDI製品を比較紹介しています。EDIを導入したユーザーの口コミや評価を確認できるので、システム導入に興味のある方はぜひ一読ください。

EDIの種類

EDIには複数の分類方法があります。取引先ごとのルールや業界標準といった観点では、主に「個別EDI」「標準EDI」「業界VAN」に分類されます。また、インターネットとWebブラウザを利用する「Web-EDI」も広く活用されています。

種類	特徴	適したケース
個別EDI	取引先ごとに通信方式やデータ形式などを設定する	特定の取引先との取引が中心の場合
標準EDI	業界や団体などが定めた共通ルール・規格を利用する	多数の企業と効率よくデータ交換したい場合
業界VAN	特定業界向けのネットワークや共通コードなどを利用する	同一業界内で多くの企業と取引する場合
Web-EDI	インターネットとWebブラウザを利用して取引データをやり取りする	比較的手軽にEDIを導入したい場合

個別EDI

個別EDIとは、通信形式やデータフォーマット、識別コードなどを取引先ごとに設定する方式です。企業間の取引内容にあわせて細かく設計できる一方、取引先が増えるほど個別対応が必要になり、システム管理の負担が大きくなる傾向があります。

特定の企業との取引量が多い場合などには適していますが、多数の企業と接続する場合は標準EDIなども検討するとよいでしょう。

標準EDI

標準EDIとは、業界団体や中立的な機関などが定めた共通のルールやデータ形式を利用するEDIです。代表例として、中小企業共通EDIや流通BMSなどがあります。

共通規格を利用するため、個別EDIと比べて取引先ごとのシステム対応を減らしやすく、多数の企業とのデータ交換を効率化できます。

業界VAN

業界VANとは、特定業界向けに構築されたネットワークを利用して企業間の取引データを交換する仕組みです。業界共通の商品コードや取引先コードなどを利用することで、同じネットワークに参加する企業同士のデータ交換を効率化できます。

流通業や医薬品業界、日用雑貨業界など、取引企業が多く共通ルールの必要性が高い業界で活用されています。

Web-EDI

Web-EDIとは、インターネット回線とWebブラウザを利用して企業間の商取引を電子化する仕組みです。一般的に専用回線や専用端末を用意する必要がなく、従来型EDIと比較して導入しやすいのが特徴です。

ブラウザから注文内容の確認や受注処理、納期回答などを行えるサービスもあり、中小企業でも利用しやすい環境が整っています。一方、画面や運用方法、データ形式などはサービスによって異なるため、取引先との連携方法や自社システムとの接続可否を確認する必要があります。

従来の電話回線を利用したEDIから、インターネットを利用するWeb-EDIやクラウド型EDIへの移行も進んでいます。

以下の記事では、クラウド型のWeb-EDIなどを紹介しています。プロトコルや価格がひと目でわかるため、比較検討にお役立てください。

EDIと似た仕組みとの違い

EDIと混同されやすい仕組みに、Web-EDI・BtoB EC・API・EOSがあります。それぞれ役割や対象範囲が異なるため、違いを整理しておきましょう。

仕組み	概要
EDI	企業間で受発注・納品・請求などの取引データを電子的に交換する仕組み
Web-EDI	インターネットやWebブラウザを利用するEDIの一形態
BtoB EC	企業間の商品・サービスの売買を電子的に行う電子商取引全般
API	異なるシステムやアプリケーション同士がデータや機能を連携するための仕組み
EOS	商品の補充など、発注業務を電子化・自動化する仕組み

EDIとWeb-EDIの違い

Web-EDIはEDIの一種です。EDIが企業間の取引データを電子交換する仕組み全体を指すのに対して、Web-EDIはインターネットやWebブラウザを利用する方式を指します。

従来型EDIでは専用回線や専用ソフトウェアを利用するケースもありますが、Web-EDIは一般的なインターネット環境を利用できるため、比較的導入しやすいのが特徴です。

EDIとBtoB ECの違い

BtoB EC（Business-to-Business Electronic Commerce）とは、企業間で行われる電子商取引全般を指します。商品の検索や注文、決済などをオンラインで行うECサイト型の取引もBtoB ECに含まれます。

一方、EDIは主に受発注・出荷・請求などの取引データを企業間のシステムで交換する仕組みです。つまり、BtoB ECは企業間電子商取引という広い概念であり、EDIはその実現手段の一つと捉えられます。

EDIとAPIの違い

API（Application Programming Interface）は、異なるソフトウェアやシステム同士がデータや機能を連携するための仕組みです。

EDIが「企業間で取引データを交換する仕組み」であるのに対し、APIは「システム同士を接続するためのインターフェース」という違いがあります。両者は排他的なものではなく、EDIサービスと基幹システムなどをAPIで連携するケースもあります。

EDIとEOSの違い

EOS（Electronic Ordering System）は、主に商品の発注業務を電子化する仕組みです。小売店から卸売業者・メーカーへの発注などに利用されます。

EDIが発注だけでなく、出荷・納品・請求・支払など幅広い取引データを扱うのに対して、EOSは発注業務を中心とする点が違いです。EOSによる発注データのやり取りにEDIが利用される場合もあります。

以下の記事ではEDI製品を比較紹介しています。EDIを導入したユーザーの口コミや評価も確認できるため、製品選定を進めたい方はぜひ参考にしてください。

EDIを導入するメリット

EDIを活用すれば、これまで紙・FAX・メールなどで行っていた企業間取引を電子化し、受発注業務の効率化やコスト削減につなげられます。主なメリットを見ていきましょう。

受発注業務を効率化できる

EDIでは注文書や納品書、請求書などの取引データを電子的にやり取りできます。基幹システムなどと連携すれば、データの送受信や取り込みを自動化できるため、担当者による入力や転記作業を減らせます。

取引件数が多い企業ほど、日々の定型作業を削減する効果が期待できます。

入力ミスや確認漏れを減らせる

FAXやメールで受け取った注文内容を担当者が手入力すると、数量や商品コードの入力間違い、確認漏れなどが発生する可能性があります。

EDIを利用して取引データをシステム間で連携すれば、手入力する工程を減らせるため、ヒューマンエラーの防止につながります。正確な取引データを共有しやすくなり、発注ミスや納品トラブルの抑制にも役立ちます。

印刷・郵送などのコストを削減できる

注文書や納品書、請求書などを電子化することで、紙やインク、郵送にかかる費用を削減できます。帳票の印刷や封入、発送といった作業も減らせるため、担当者の工数削減にもつながります。

取引データを迅速に共有できる

EDIでは、取引データを電子的に送受信するため、郵送などと比較して情報を迅速に共有できます。注文情報を早く受け取れるようになれば、出荷準備や在庫確認にも早く着手でき、取引全体のリードタイム短縮につながります。

取引データを一元管理しやすい

企業間の取引情報をデータとして蓄積できるため、過去の発注・納品・請求状況を確認しやすくなります。また、標準化したルールに沿って取引データを管理することで、業務プロセスの可視化や内部統制の強化にも役立ちます。

なお、経済産業省が2025年８月に公表した「令和６年度電子商取引に関する市場調査」によると、2024年の国内BtoB-EC市場規模は514.4兆円で、前年比10.6％増となりました。BtoB-EC化率も43.1％に達しており、企業間取引の電子化が進んでいます。

参考： 令和６年度電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました（METI/経済産業省）｜経済産業省

EDIツールを効率よく比較したい方は、一括資料請求も活用できます。各製品の機能や価格、対応する通信方式などをまとめて確認すると、自社の要件に適した製品を絞り込みやすくなります。

EDI導入のデメリット

EDIには多くのメリットがある一方で、導入前に把握しておきたい注意点もあります。

取引先との調整が必要になる

EDIは企業間でデータをやり取りする仕組みのため、自社だけで完結するものではありません。取引先が対応しているEDIの方式やデータ形式、運用ルールを確認し、必要に応じて調整する必要があります。

取引先によって利用しているEDIの種類が異なる場合、複数の方式に対応しなければならないこともあります。導入前に、主要な取引先がどの方式に対応しているかを確認しておくと安心です。

システム障害時の対応を考えておく必要がある

EDIは取引業務の効率化に役立つ一方、システム障害や通信トラブルが発生すると、受発注データの送受信に影響が出る可能性があります。業務への影響を抑えるには、障害発生時の連絡方法や代替手段を事前に決めておくことが大切です。

また、EDIサービスを選ぶ際は、サポート体制や稼働率、バックアップ体制なども確認しましょう。安定した取引を継続するためには、機能だけでなく運用面の安心感も重要です。

社内運用の見直しが必要になる

EDIを導入すると、これまでFAXやメールで行っていた業務フローが変わります。そのため、担当者への操作説明や運用ルールの整備が必要です。

社内で使い方が定着しないと、EDIと従来の運用が並行してしまい、かえって業務が複雑になる場合もあります。導入時は、対象業務や担当範囲を明確にし、段階的に運用を定着させることが大切です。

人気のEDI製品を紹介

ここでは、ITトレンドの2026年上半期ランキングをもとに、人気のEDI製品TOP３を紹介します。多くの企業から注目を集めている製品を比較し、自社に適したEDI選びの参考にしてください。

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EDIの導入事例

EDIソフトを導入した企業の実例を通じて、実際にどのような業務で活用されているのか、また導入によってどのような効果が得られたのかを紹介します。どのような業種・企業で使われているのかを知りたい方にも参考になる内容です。自社の課題と照らし合わせながら、導入のヒントとしてご覧ください。

作業時間が５分の１に！セキュリティの不安も同時に解消

株式会社エイチワン様は、図面データを社内や取引先と共有する際に、一つひとつデータを送信しており、手間やセキュリティのリスクを抱えていました。取り扱っている３次元CADデータのやり取りは多部署にわたり、業務効率化のニーズが高まっていました。

そこでEDIソフト「EdiGate/POST」を導入。さまざまなデータの一括送信ができるようになり、今まで大容量データの送受信にかかっていた作業時間が５分の１に短縮。さらに暗号化とパスワードによりセキュリティも強化され、安全性の高い送受信が実現しました。

参考:EdiGate/POSTの導入事例【株式会社エイチワン 様】｜ITトレンド

物理的なコストを90％削減！データ化しスピーディーな対応が可能に

パラマウントベッド株式会社様は、原材料や製造部品発注のため、月２万枚にわたる帳票類の発送業務が発生していました。印刷や配送準備に月50時間を要するだけでなく、印刷や郵送費用といった物理的なコストもかさみ、効率化を進める必要がありました。

そこでEDIソフト「EdiGate/POST」を導入。帳票データを電子化・自動仕分けし、取引先や関係部署にオンライン配信するようになり、作業時間が85％も削減しました。さらに、帳票を郵送する必要も最低限になり、物理的なコストも90％減らすことに成功しました。

参考:EdiGate/POSTの導入事例【パラマウントベッド株式会社 様】｜ITトレンド

人気のEDIソフトを知りたい方は、以下のボタンより最新ランキングをご覧ください。

導入前にチェック！EDIのデモ画面集

こちらではEDI（電子データ交換）ソフトのデモ画面をまとめてご紹介しています。「どんな操作ができるのか」「使いやすいのか」を事前に確認し、導入イメージを具体化してみてください。また、さらに詳しく知りたい方は製品によって無料トライアルで実際に体験できるので、各製品ページをご確認ください。

BL.TRUST -ビーエル・トラスト-のデモ画面

「BL.TRUST -ビーエル・トラスト-」は商品検索から発注までを一画面で行える設計で、数量や納期を入力してカートに追加する流れが直感的にわかります。サイドメニューで注文管理や出荷管理など関連機能へすぐにアクセスできる点も特徴です。

Guide（ガイド）のデモ画面

「Guide（ガイド）」はサプライヤー情報を表形式で一覧でき、企業名や拠点などの詳細を比較しながら探せます。お気に入り登録やキーワード検索が可能で、取引先の絞り込みがしやすいレイアウトになっています。

スマクラのデモ画面

「スマクラ」はトップに管理会社や発注企業からの連絡事項を表示し、重要な通知を見落としにくい構成です。未対応件数が一覧化されているため、どの業務に対応すべきかをすぐに把握できます。

EDIに関するよくある質問

EDIの導入を検討する際によくある疑問をまとめました。Web-EDIとの違いや導入費用、電子帳簿保存法との関係など、導入前に知っておきたいポイントをQ&A形式でわかりやすく解説します。

■EDIとWeb-EDIはどちらがおすすめ？

専用回線や既存の基幹システムを活用し、安定した大規模取引を行いたい場合は従来型EDIが適しています。一方、導入コストを抑え、ブラウザから手軽に利用したい場合はWeb-EDIが適しています。

■EDIは義務ですか？

EDIの導入自体は法律上の義務ではありません。ただし、大手メーカーや流通業などでは取引条件としてEDI利用を求められるケースがあります。また、紙帳票から電子取引への移行が進んでいるため、業務効率化や取引継続の観点から導入を検討する企業が増えています。

■EDIと電子帳簿保存法にはどのような関係がありますか？

EDIで受け取った請求書や注文書などの電子データは、電子帳簿保存法における「電子取引」に該当する場合があります。その場合は、改ざん防止措置や検索機能の確保など、同法で定められた要件を満たした形で保存しなければなりません。EDIを導入する際は、電子帳簿保存法への対応状況も確認しておくことが重要です。

■EDIは中小企業でも導入できますか？

導入できます。近年はインターネットを利用するWeb-EDIやクラウド型EDIが普及しており、専用回線や大規模なシステムを用意しなくても利用できるサービスが増えています。初期費用を抑えられる製品も多く、中小企業でも導入しやすい環境が整っています。

■EDIの費用相場はどれくらいですか？

費用は導入形態によって異なります。クラウド型・Web-EDIでは初期費用無料～数十万円、月額利用料は数千円～数万円程度が一般的です。一方、オンプレミス型EDIではシステム構築費用が数百万円以上になるケースもあります。取引先数や連携する基幹システム、必要な機能によって費用は大きく変わるため、複数製品を比較して選ぶことが重要です。

まとめ

EDIの活用により、帳票発行や受発注業務の効率化が期待できます。業務スピードの向上や、データの信頼性向上にもつながるでしょう。ただし、企業によって通信形式や規格が異なるため、取引先との互換性を確認することが重要です。

導入前には、人気の製品や互換性を比較し、自社にあったシステムを選びましょう。製品導入を先送りにすればするほど、社内のムダや工数は大きくなります。今すぐ製品資料を確認し、効率化の一歩を踏み出しましょう。

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