EDIとは？仕組みと種類をわかりやすく解説

EDIとは

EDIとは、Electronic Data Interchangeの頭文字を取った略称で「電子データ交換」を意味します。企業や行政機関の取引で発生する帳票を、専用回線やインターネットを用いて電子データとして自動的にやり取りする仕組みのことです。

従来、企業間取引では契約書や発注書などをメール、FAX、郵送でやり取りしていました。この方法では、取引先ごとに用紙や送付方法を変更する必要があり、管理が煩雑化し、コスト負担が大きい点が課題でした。また、転記ミスのリスクも避けられません。

EDIの導入により、専用回線やインターネットを利用して取引情報を標準化できます。紙の帳票を作成する手間やコストが削減し、データの一元管理も実現します。

また、2024年９月に経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、令和５年のBtoB-EC（企業間電子商取引）におけるEC化率は、前年比2.5ポイント増の40％に達しました。このEC化率の中にはEDIも含まれており、日本国内での商取引の電子化が着実に進んでいることがわかります。

参考： 令和5年度電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました （METI/経済産業省）｜経済産業省

EDIの仕組み

EDIはデータを双方のコンピュータ間で変換して取引する仕組みです。他社から送られてきたデータを自社システムで取り込めるように変換します。変換できるデータには以下が挙げられます。

EDIとAPIの違い

API（Application Programming Interface）は、ソフトウェアやプログラム、Webサービスをつなぐシステムです。EDIはインターネットや専用回線で電子データを交換する仕組みであり、APIはアプリケーション間の連携やタスク実行を担います。両者は目的と機能が異なります。

EDIとBtoB ECの違い

BtoB EC（Business-to-Business Electronic Commerce）は、企業間で商品やサービスをインターネットを通じて売買する電子商取引のことです。EDIがデータの交換に重点を置く一方、BtoB ECは商品の検索・注文・決済・配送など、取引の全プロセスをオンラインで行えます。

以下の記事ではEDI製品を比較紹介しています。EDIを導入したユーザーの口コミや評価を確認できるので、システム導入に興味のある方はぜひ一読ください。

EDIの種類

EDIは３種類に大別できます。それぞれの特徴や違いを一覧でまとめました。

個別EDI

通信形式や識別コードを取引先ごとに設定します。細かなカスタマイズが可能な一方で、取引先ごとに専用システムを構築する必要があり、多くの取引先と利用するには非効率です。また、発注者主導でルールが決まることが多く、受注者は対応の負担が増える傾向にあります。そのため、取引先が少ない場合に適した形式といえます。

標準EDI

運用ルールやデータ形式を中立的な機関が標準化したEDIです。中小企業共通EDIや流通BMSなどが代表的な例です。個別EDIに比べ、受注者側の負担が軽減され、企業間で公平にデータを交換できます。標準化された規格により、多くの取引先とのやり取りにも対応しやすく、業務効率化に貢献します。

業界VAN（標準EDI）

特定業界向けに標準化されたEDIネットワークです。業界共通の商品コードや取引先コードが用いられるため、同じVANを利用する他社との接続が円滑に行えます。例として、酒類業界や医薬品業界、日用雑貨業界向けの業界VANが挙げられます。

Web-EDIとは

Web-EDIとは、インターネット回線とブラウザを使って企業間の商取引を電子化するシステムです。従来のEDIシステムと異なり専用回線やソフトウェアが不要のため、簡単かつ低コストでの導入が可能です。また、ISDN回線に依存しておらず、IP網への移行後もそのまま利用できるため、2024年問題（※）への対応策としても注目を集めました。

ただし、Web-EDIは標準化されておらず、企業ごとにシステムが異なります。そのため、導入時には取引先との連携調整が必須です。また、インターネット回線を用いることからセキュリティ対策も重要です。

※2024年のISDN廃止に伴い、EDI取引の遅延・中断・コスト増加などが懸念された。

以下の記事では、クラウド型のWeb-EDIなどを紹介しています。プロトコルや価格がひと目でわかるため、比較検討にお役立てください。

EDIの導入事例

EDIソフトを導入した企業の実例を紹介します。導入前の課題に対してどのような効果が得られたのか確認しましょう。自社の現状と照らしあわせて参考にしてください。

作業時間が５分の１に！セキュリティの不安も同時に解消

株式会社エイチワン様は、図面データを社内や取引先と共有する際に、一つひとつデータを送信しており、手間やセキュリティのリスクを抱えていました。取り扱っている３次元CADデータのやり取りは多部署にわたり、業務効率化のニーズが高まっていました。

そこでEDIソフト「EdiGate/POST」を導入。さまざまなデータの一括送信ができるようになり、今まで大容量データの送受信にかかっていた作業時間が５分の１に短縮。さらに暗号化とパスワードによりセキュリティも強化され、安全性の高い送受信が実現しました。

参考:EdiGate/POSTの導入事例【株式会社エイチワン 様】｜ITトレンド

物理的なコストを90％削減！データ化しスピーディーな対応が可能に

パラマウントベッド株式会社様は、原材料や製造部品発注のため、月２万枚にわたる帳票類の発送業務が発生していました。印刷や配送準備に月50時間を要するだけでなく、印刷や郵送費用といった物理的なコストもかさみ、効率化を進める必要がありました。

そこでEDIソフト「EdiGate/POST」を導入。帳票データを電子化・自動仕分けし、取引先や関係部署にオンライン配信するようになり、作業時間が85％も削減しました。さらに、帳票を郵送する必要も最低限になり、物理的なコストも90％減らすことに成功しました。

参考:EdiGate/POSTの導入事例【パラマウントベッド株式会社 様】｜ITトレンド

人気のEDIソフトを知りたい方は、以下のボタンより最新ランキングをご覧ください。

なぜEDIが今重要なのか

近年、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進や商取引の電子化が進み、EDIの導入は企業にとって欠かせないものとなっています。ここでは、EDI導入の主なメリットを解説します。

商取引の手間とコストを削減

EDIを導入すると、帳票類は電子データとしてやり取りできるため、印刷や郵送の手間が省けます。また、基幹システムと連携することで請求書や発注書の作成と送受信を自動化し、ペーパーレス化が促進されます。

業務スピードの向上

EDIは、帳票類のやり取りを自動化することで取引を迅速化します。Web-EDIなら、より高速な通信を利用可能です。また、業務効率化によりリードタイムを短縮できます。例えば、在庫数が減った時点で迅速に発注が可能になり、過剰在庫や欠品リスクを削減します。需要予測から生産・販売計画までの一連の流れをスムーズにする効果も期待されるでしょう。

データの信頼度向上と内部統制の強化

EDIは取り込んだデータを自動送信できるため、伝票の手入力が不要です。帳票発行業務の精度が向上し、データの信頼度が高まるでしょう。また、標準化されたルールのもとでの電子データ交換は内部統制にも寄与します。データ処理の透明性が向上し、監査対応やコンプライアンスの確保にも役立ちます。

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EDIを導入する際の注意点

EDIを導入して活用する際には、取引のある企業間で同じEDIを導入する必要があります。取引企業が互換性のないEDIを備えている場合は自社でEDIを導入しても取引が行えません。事前に取引企業で使用しているEDIを知り、互換性のあるEDIを導入して調整しましょう。

また企業間取引の少ない企業では、費用対効果が見あわない場合もあります。コストに対してどのようなメリットがあるのかを企業間で確認してから、導入を検討するとよいでしょう。

以下の記事ではEDIの導入によるメリット・デメリットを詳しく解説しているので、あわせて参考にしてください。

EDI導入前のステップ

EDIを本格導入する前に、通信プロトコルや識別コードについて企業間で決めておく必要があります。ここからは、導入の前段階で確認すべきことについて説明します。

取引先との間でデータの送受信環境を整備

取引先と確実にデータを送受信するためには、専用の環境を整えなければなりません。EDIでは主に各企業の基幹システム同士を専用の回線で接続し、データをやり取りします。通信プロトコル・フォーマット・コード・導入スケジュールなどを事前に決めましょう。

EDIで主に使われるプロトコルは以下のとおりです。

■全銀協標準通信プロトコル

銀行間で用いられる

■JCA手順

日本の小売業・流通業を中心に利用される

■石化協標準ビジネスプロトコル

石油化学工業協会で用いられる

■JX手順

流通BMSが採用している

ほかにも、Web-EDIで採用されている「EDIINT AS2」「OFTP2」「ebXML MS」「SFTP」など、さまざまなプロトコルがあります。企業や取引に見合ったものを選びましょう。

受信データを自社システムで読み取れる形式に変換

他社から送られるデータは「固定長形式」「CSV形式」「XML形式」などさまざまです。基幹システムに取り込むには、EDIシステム内で読み取りやすいレイアウトや文字コードに変換する必要があります。送信するデータの形式は、企業により異なるため、データの識別コードを事前に取引先と決めましょう。

まとめ

EDIの活用により、帳票発行業務を効率化できます。業務スピードの向上や受発注業務の最適化、データの信頼度アップも見込めるでしょう。しかし企業によって通信の形式や規格が異なるため、自社の取引先にあわせなければいけません。

EDI導入前に、人気の製品や互換性を確認するなどシステムの資料を比較して自社にあう製品を見つけ、業務効率化につなげましょう。以下のボタンよりEDI製品の一括資料請求（無料）を利用できます。効率よく製品を検討できる比較表の作成も可能です。興味のある方はぜひ活用ください。