【１分でわかる】EDIとは？仕組みから種類までわかりやすく解説

EDIとは

EDI（電子データ交換）とは、企業間取引で発生する契約書や受発注書、納品書や請求書といった帳票を専用回線やインターネットを用いて電子データとしてやり取りするシステムのことです。

2021年７月に経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、令和２年のBtoB-EC（企業間電子商取引）におけるEC化率は、前年比1.8ポイント増の33.5％と発表されました。さらに、BtoBのEC化率において多くの割合でEDIが含まれています。日本国内の商取引における電子化は拡大しているといえるでしょう。

参考： 電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました｜経済産業省

企業間のやり取りを自動化する

従来の企業間取引では、契約書・発注書・受注書・納品書・請求書などのさまざまな帳票をメールやFAX、郵送でやり取りしていました。取引先にあわせて用紙や送り方を変更するため、管理が煩雑になったり、コスト面で負担が生じたりするでしょう。さらに社内システムに転記する場合は、入力ミスの可能性もありました。

EDIの導入により、専用回線やインターネットを介して取引情報のやり取りを標準化できます。紙の帳票を作成する手間やコスト削減だけでなく、データの一元管理も可能です。

データを双方のコンピュータ間で変換して取引する仕組み

EDIでは、他社から送られてきたデータを自社システムで取り込めるように変換します。変換できるデータには以下が挙げられます。

■文字コードの変換

シフトJISやUnicodeなど扱える文字コードが企業によって異なるため、自社で取り込めるように変換する

■レイアウトの変換

「固定長形式」「CSV形式」「XML形式」などのデータ形式を、自社のシステムが理解できるレイアウトに変換する

■データコードの変換

企業によって、同一商品でも商品コードが異なる場合、自社のコードに置き換える

EOSはEDIの一種で電子発注システムのこと

EDIでは、EOSというシステムがあります。EOSとは「Electronic Ordering System」の略で、日本語では「電子発注システム」のことです。EDIの仕組みを一部使用し、発注に関する業務の自動化が可能です。主にスーパーマーケットの発注・仕入れ・請求・支払いといった一連の業務を管理します。

また店舗にある端末を使用し、ネットワークを通じて本社のコンピュータからの発注も可能です。従来の発注業務や伝票のやり取りと比較すると、発注から納品までの時間が短縮され、業務の効率化につながります。また倉庫やメーカーともつながることで効率よく在庫管理ができ、廃棄の削減にも一役買うでしょう。

EOSを含むEDIソフトについてさらに知りたい方は、下記のボタンより無料で一括資料請求をおすすめします。

EDIの種類

EDIでは確実なデータのやり取りをするために、利用するコードやフォーマットなどルールの設定が必要です。ルールは、以下の種類に分類できます。

個別EDI

個別EDIとは、通信の形式や識別コードを取引先ごとに決めることです。取引先の要件にあわせた細かなルール設定ができます。しかし、それぞれのEDIに対応した変換システムを用意しなければなりません。複数の取引先で利用ができず、EDIの利便性を活かしきれないともいえるでしょう。

また、取引のある２社間で形式やコードを決めますが、発注者主導となるケースが多いため、受注者側は形式やコード変換の対応に追われるかもしれません。個別EDIは、取引先が少ない場合に利用しましょう。

標準EDI

標準EDIとは、EDI取引規約・運用ルール・フォーマット・データ交換形式を中立的な機関によって、標準化したEDIのことです。取引先ごとに条件を変更する個別EDIに対し、標準EDIは標準規格のため、受注者の負担を軽減できます。企業間の力関係に左右されず対等にやり取りができて、取引先の拡大にも対応しやすいでしょう。

業界VAN（標準EDI）

特定の業界に特化した「業界VAN」という標準EDIの一種としてネットワークサービスがあります。標準EDIでは、コードの標準化が含まれていないため、商品コードの取り決めや変換作業が必要です。一方、業界VANでは業界共通の商品コードや取引先コードが標準化されているため、同じVANを利用する他社とよりスムーズに接続できます。

なお業界VANには酒類・加工食品業界や医薬品業界、日用雑貨業界などがあり、業界VANによるEDIサービスも存在します。

近年普及が進む「Web-EDI」とは

Web-EDIとは、インターネット回線を利用した新しいEDIのことです。インターネット技術の発展により、Web-EDIは徐々に普及してきています。

インターネット回線を使ったブラウザベースのEDI

Web-EDIはインターネット回線により、ブラウザを利用して手軽に使用できるEDIです。

専用のEDIシステムをインストールする必要がなくスピーディーに導入できます。またインターネットとPCがあれば運用できるため、低コストでの導入が可能です。

Web-EDIは標準化されていない

2017年10月にNTT東日本・西日本が発表した「固定電話のIP網への移行後のサービス及び移行スケジュールについて」によると、ISDN回線サービス「INSネット」の「ディジタル通信モード」は2024年１月で終了し、アナログ回線がIP化されます。ISDN回線を利用した多くのEDI取引に影響が懸念されており、「2024年問題」と呼ばれています。

アナログ回線がIP化される問題の解決に役立つとされているのが、インターネット回線を利用した「Web-EDI」です。

しかしWeb-EDIは標準化されていないため、注意しましょう。さらにWeb-EDIはカスタマイズしやすいことから、独自のEDIシステムを構築している企業も少なくありません。Web-EDIに切り替える場合はデータ変換の互換性など、取引先のシステムにあわせて調整が重要です。

参考： 固定電話のIP網への移行後のサービス及び移行スケジュールについて｜ＮＴＴ東日本・ＮＴＴ西日本

Web-EDIのセキュリティ対策

従来のEDIは専用回線を利用し、ほかの通信網からは隔絶されていたので、安全な通信ができていました。Web-EDIはインターネット回線を用いるため、セキュリティ対策の見直しが必須です。システムのアップデートや不正アクセスの検知を定期的に実施するEDIがよいでしょう。また24時間365日体制の運用サポートを受けられるサービスもおすすめです。

関連記事

watch_later 2022.08.17

【2022年最新】EDIツール20選を徹底比較！選定ポイントも紹介

続きを読む ≫

EDI導入のメリット

EDIの導入によって、手間やコストの削減などさまざまなメリットがあります。代表的な効果を解説します。

商取引業務の手間を削減

EDIの導入により、作成した帳票類は電子データとしてやり取りするため、印刷や郵送にかかる手間を削減できるでしょう。また基幹システムと連携すれば、会計や販売管理システムの情報をもとに帳票の作成、送受信の自動化も可能です。

従来の請求書発行業務は、エクセルなどで作成して印刷し、封筒に入れ郵送する必要がありました。しかし、EDIで請求書などさまざまな書類が電子化できれば、ペーパーレスの実現や、郵送にかかるコストの削減にもつながります。

業務スピードが向上

EDIを使えば帳票類のやり取りを自動化でき、迅速な取引ができます。Web-EDIなら、より高速な通信を利用できるでしょう。

タイムラグがなくなれば在庫数が減った状態からの発注ができるため、過剰な在庫を抱えるリスクも削減できます。また、急な欠品が生じた場合でも迅速な対応が可能です。EDIの利用により、需要の予測から生産計画、販売計画や在庫計画の策定までスムーズに実施できるでしょう。

データの信頼度向上や内部統制

EDIは取り込んだデータを自動送信できるため、伝票の手入力が不要です。帳票発行業務の精度が増し、データの信頼度が向上するでしょう。また相互に標準化されたルール下で電子データのやり取りをすることは、内部統制にも効果的です。

まずは、人気のEDIソフトを知りたい方は、以下のボタンより最新ランキングをご覧ください。

EDIの導入がデメリットとなるケース

取引のある企業間で同じEDIを導入することが前提条件です。取引企業が互換性のないEDIを備えている場合は、導入のメリットを得られないでしょう。

また企業間取引の少ない企業では、費用対効果が見合わない場合もあります。コストに対してどのようなメリットがあるのかを企業間で確認してから、導入を検討するとよいでしょう。以下の記事ではEDIの導入によるメリット・デメリットを詳しく解説しているので、あわせて参考にしてください。

関連記事

watch_later 2022.02.02

EDIの導入で得られるメリット・デメリットとは？ 効果まで詳しく紹介

続きを読む ≫

EDI導入前のステップ

ここでは、EDI導入前に確認すべきことを２ステップにわけて説明します。

１．取引先との間でデータの送受信環境を整備

取引先と確実にデータを送受信するには、専用の環境を整えなければなりません。EDIでは主に各企業の基幹システム同士を専用の回線で接続し、データのやり取りをします。通信プロトコル・フォーマット・コード・導入スケジュールなどを事前に決めましょう。

主な通信プロトコル

EDIで主に使われるプロトコルは以下のとおりです。

■全銀協標準通信プロトコル

銀行間で用いられる

■JCA手順

日本の小売業・流通業を中心に利用される

■石化協標準ビジネスプロトコル

石油化学工業協会で用いられる

■JX手順

流通BMSが採用している

この他にも、Web-EDIで採用されている「EDIINT AS2」「OFTP2」「ebXML MS」「SFTP」など、さまざまなプロトコルがあります。企業や取引に見合ったものを選びましょう。

２．受信データを自社システムで読み取れる形式に変換

他社から送られてきた「固定長形式」「CSV形式」「XML形式」などのデータを基幹システム内に取り込むには、EDIシステム内のデータを読み取れるレイアウトや文字コードに変換する機能が必要です。送信するデータの形式は、企業により異なるため、データの識別コードを事前に取引先と決めましょう。

EDIツールを活用して業務効率化を図ろう

EDIの活用により、帳票発行業務を効率化できます。さらに、業務スピードの向上により、受発注業務が最適化し、データの信頼度が向上するでしょう。しかし企業によって通信の形式や規格が異なるため、自社の取引先にあわせなければいけません。

EDI導入前に、取引先と送受信環境を整備するなど、利用環境にあったEDIツールを利用し、業務の効率化につなげましょう。