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物流用語の「EDI」とは?導入メリット、事例を分かりやすく解説!

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2020年04月09日 最終更新
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物流用語の「EDI」とは?導入メリット、事例を分かりやすく解説!

物流業務を担当していると、「EDI」という用語が出てきませんか。「EDIは重要」だと分かってはいても、具体的な意味が理解できずお困りの方も多いでしょう。

この記事では、物流業界におけるEDIの概要や導入メリットを解説します。成功事例も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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物流用語の「EDI」とは

物流用語で使われる「EDI」とは何なのでしょうか。

電子的に取引情報を交換すること

EDIとは、送り主と物流事業者、もしくは物流事業者同士で電子的に取引情報を交換することです。Electronic Data Interchangeの略で、日本語では「電子データ交換」と訳されます。受発注に必要な帳簿・出荷指図・請求書などをスムーズに共有可能です。

物流業界内で統一規格が定められている

EDIは、「JTRN」や「物流XML/EDI標準」という規格が、業界内で統一されています。

JTRNは、国内の全産業で使えるように開発されたEDI規格です。EDIで扱うデータ形式や項目などが書かれています。

物流XML/EDI標準は、インターネットの普及に対応するために開発されたEDI規格です。サイト作成に使われるXMLで記述されたドキュメントの送受信を想定しています。荷物の識別情報を標準で組み込めるため、電子タグをインターネット上で共有したい時におすすめです。

物流業界でEDIを導入するメリット

物流業界でEDIを導入することに、どのようなメリットがあるのでしょうか。

業務の効率化

従来は、発注書・発注確認書・請求書・伝票などの各種書類を手作業で作成し、取引先企業に郵送していました。受発注データの入力作業や、取引完了後のデータを管理するコストも大きかったそうです。

EDIを導入すれば、書類の作成や郵送作業が必要なくなり、業務を効率化できます。発注側が入力した注文データが、取引先のコンピュータに受注データとして自動登録されるからです。すべての情報を電子処理するため、データの管理コストも削減できます。さらに取引先企業や事業所から要望があれば、いつでも必要なデータを送受信可能です。

システムによる運用を基準にすると、業務ルールが最適化されます。

サービス品質の向上

EDIシステムは、すべてのデータを電子的に処理します。そのため、各種書類の記入漏れや配送間違い、データ共有のミスといったヒューマンエラーが減り、サービスの品質が向上します。データ入力さえ間違えなければ、半自動的に正確な受発注業務を行えるでしょう。

従来はこれらの業務をすべて手作業で行っていたため、どれだけ注意してもミスを防げませんでした。

競争力の向上

需要予測を正確に行い綿密な生産・販売・在庫計画を立てるには、取引先企業や事業者間で共有される受発注データが必要です。

EDIシステムを導入すると、受発注データの共有が早くなり、競争力を効率的に高められます。受発注に関わるすべての企業とやり取りをするため、データ交換を進めるうちに、自然と工程全体が最適化されていくでしょう。在庫が足りない場合は、即座に追加発注することもできます。

物流業界は競合他社が多く、市場の変化についていけなくなると、元通りに追いつくのが困難です。EDIシステムによって市場の変化を感じ取ることは、今後もより重要になっていくでしょう。

物流業界でEDIの導入に成功した事例

ある会社では、サーバ側のパソコンやOSの買い替えをきっかけに、新しいEDIサーバを導入しました。すでにEDIサーバの構築経験があったため、作業自体は比較的スムーズに進んだようです。このとき、停電対策としてデータセンターを社外に移しています。

新サーバ導入後は、新規プロトコルの追加が容易になり、データ管理が効率化されました。重要な機能をパッケージ化した製品を導入したことで、通信環境の自社開発も行っています。エラーログも日本語で確認できるため、各種トラブルにも柔軟に対応可能です。

またある会社では、代表的なEDIの仕様である「流通BMS」と「JCA」を用いて、EDIを導入しました。導入後は、EDIシステムと在庫管理システムを連携し、伝票や納入明細書などの作成が容易になりました。メーカー側のSEが常駐しているため、各種トラブルへの対応も迅速です。

物流業界においてEDIを導入し、業務改革を促進!

物流業界におけるEDIとは、電子的に取引情報を交換することです。

導入すると、データ共有が容易になり、物流業務を効率化できます。データ処理のミスが少なくなるため、サービス品質の向上にも効果的です。取引データから需要予測を正確に行い、競争力をつけることもできます。導入する際は、成功事例などを参考にして、自社に合った物流システムを構築しましょう。

物流業界でEDIを導入し、業務改革を推進してください。

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