EDIの基本機能「データ変換」と「データ通信」とは

EDIは「Electronic Data Interchange」の略で、電子商取引と訳されています。受発注や見積、決済、出入荷など、各業界の商取引に関するデータを、通信回線を通じてやり取りするサービスです。その基本機能は「データ通信」と「データ変換」の２つにあります。紙伝票で行われていた各種取引を通信回線を通じてやり取りし、必要に応じてデータ変換のサービスを提供します。

ここでは、EDIの基本機能から、さまざまな特徴を持つ応用機能まで詳しく紹介します。

データ形式を変換する「データ変換機能」

業界内での閉ざされたデータ通信であれば、業界標準とされるコンピュータや手順を使用していて問題ありませんが、異なるコンピュータや異なる業界との間の取引では、データ変換が必要になります。

データ変換機能とは、お互いのコンピュータが読み込めるデータにそれぞれ変換する機能です。このデータ変換機能を提供することで、取引情報を広く浸透することが可能です。

たとえば、ある問屋がお客様となる商店とEDIを開始するとします。しかし、それぞれの商店が異なるプロトコルを使用している場合、問屋がお客様である商店に合わせざるを得ません。お客様ごとに対応していたのでは、問屋では大変な経費と手間がかかってしまいます。

web上での企業間取引を可能とする「データ通信機能」

データ通信機能とは商取引などで利用される電子化されたすべてのデータを、既定のルール（通信プロトコル）に合わせる機能です。このルール（通信プロトコル）に合わせ、変換機能でデータを標準規格にすることで、企業間でのデータのやり取りが可能になります。

通信する際にも、データ変換の時と同じように、手順やルール（通信手順・通信プロトコル）を守る必要があります。業界ごとに多くの手順やルールが開発されていきすので、その中でも代表的なものは以下のとおり です。

• ●銀行間で用いられている全銀協標準プロトコル
• ●日本の小売業・流通業を中心に利用されているJCA手順
• ●石化協ビジネスプロトコル
• ●流通BMSの標準通信プロトコルJX手順

EDIについて詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

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まだまだあるEDIの搭載機能

EDIにはデータ変換機能、データ通信機能の他に運用支援、セキュリティ、BCP機能など、さまざま存在します。製品によって提供内容、サービス内容が異なっているため、自社にあった製品を選ぶためにもしっかり機能を理解しましょう。

運用支援

取引の効率化をさらに進めるために、高度なスケジューリング機能を提供する製品もあります。通信の開始を自動化するなど、運用負荷を軽減できます。24時間365日のシステム運用・監視サポートにより、安定稼働を保障するサービス提供事業者もあります。

セキュリティ

通信回線を介して取引データをやり取りするための、暗号化機能を提供します。

BCP

取引データのやり取りは企業の重要な取引業務となるため、高い可用性が求められます。このため、回線やシステムの二重化、データの定期的なバックアップなどを提供するサービス提供事業者もあり、またデータセンターを分散し、局地的な災害から回避するサービスを提供するところもあります。

アウトソーシング

EDIは受発注業務を自動化しますが、これをさらに推し進めてアウトソーシングとしてサービス提供している事業者もあります。EDIはシステム関連の知識が要求されるため、専門的な知識やノウハウが必要です。しかし、小規模の企業は対応が難しいため、EDI業務をアウトソーシングすることで、コアコンピタンスに人材を集中できるようになります。

データ通信機能や変換機能を生かして取引を行う！

データ通信機能やデータ変換機能があるEDIでは、受発注はもちろん、在庫や納期の提示、納品の指示や納品書、請求書の発行まで、一連のやり取りをデータ通信で行えます。また、紙伝票を見ながらの納品の手配、請求書の作成といった手間が不要となり、ペーパーレス化が可能です。効率化やスピードアップにもつながり、コスト削減を実現できます。

自社に合うEDIを比較してみたい方は、以下の記事もぜひご覧ください。

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