EDIの基本機能「データ通信」と「データ変換」とは | 話題のWeb-EDIも紹介

web上での企業間取引を可能とする「データ通信機能」

EDIの利用価値とも言える「データ通信機能」について解説します。

データ通信による企業間取引の始まり

EDIが開発される以前の取引は、紙伝票で行われていました。通信手段が発達し、これが電話やFAXで行われるようになります。しかし、紙伝票は面倒であり、時間がかかります。電話も“言った言わない”のミスが発生しがちで、FAXのやり取りや確認も手間となります。

そこで、一部の先進的な業界では、取引のスピード化、効率化、正確化を目指して、データ通信による取引が行われるようになりました。

当初はVAN（Value Added Nwtwork）といわれ、ホストコンピュータ同士を接続す通信サービスとして提供されました。1970年代から見られるようになり、初期のころはモデムと電話回線を利用して行われ、金融や流通、物流などの各業界ごとに通信ルールを定めた業界VANがありました。

データ通信手順や手段の種類

通信にはルール（通信手順・通信プロトコル）が必要です。そのために、業界ごとに多くのルールが開発されていきます。その代表的なものが、銀行間で用いられている全銀協標準プロトコル、日本の小売業・流通業を中心に利用されているJCA手順、石化協ビジネスプロトコル、さらに最近になって流通BMSの標準通信プロトコルJX手順などがあります。

EDIでは、受発注はもちろん、在庫や納期の提示、納品の指示や納品書、請求書の発行まで、一連のやり取りをデータ通信で行えます。また、紙伝票を見ながらの納品の手配、請求書の作成といった手間が不要となり、ペーパーレス化が可能。効率化やスピードアップにもつながり、コスト削減を実現できます。

データ形式を変換する「データ変換機能」

業界内での閉ざされたデータ通信であれば、業界標準とされるコンピュータや手順を使用していて問題ありませんが、異なるコンピュータや異なる業界との間の取引では、データ変換が必要になります。お互いのコンピュータが読み込めるデータにそれぞれ変換しなければなりません。EDIはこのデータ変換機能を提供することで、広く浸透していくことになります。

たとえば、ある問屋がお客様となる商店とEDIを開始するとします。しかし、それぞれの商店が異なるプロトコルを使用している場合、問屋がお客様である商店に合わせざるを得ません。しかし、実際に個々のお客様ごとに対応していたのでは、問屋では大変な経費と手間がかかってしまいます。このプロトコルの違いをEDIの変換機能がカバーします。

また、プロトコルの違いだけでなく、ファイルフォーマットの変換にも対応します。UN/EDIFACT、X.12、XML、固定長、可変長、CSVなどのファイルフォーマットであり、これらへの相互変換をEDIは提供します。

その他　運用支援、セキュリティ、BCP機能

次に紹介するのは、製品ごとに提供される個々の機能となります。

運用支援

取引の効率化をさらに進めるために、高度なスケジューリング機能を提供する製品もあります。通信の開始を自動化するなど、運用負荷を軽減できます。24時間365日のシステム運用・監視サポートにより、安定稼働を保障するサービス提供事業者もあります。

セキュリティ

通信回線を介して取引データをやり取りするための、暗号化機能を提供します。

BCP

取引データのやり取りは企業の重要な取引業務となるため、高い可用性が求められます。このため、回線やシステムの二重化、データの定期的なバックアップなどを提供するサービス提供事業者もあります。データセンターを分散し、局地的な災害から回避するサービスを提供するところもあります。

アウトソーシング

EDIは受発注業務を自動化しますが、これをさらに推し進めてアウトソーシングとしてサービス提供している事業者もあります。EDIはシステム関連の知識が要求されるため、専門的な知識やノウハウが必要です。しかし、小規模の企業は対応が難しいため、EDI業務をアウトソーシングすることで、コアコンピタンスに人材を集中できるようになります。

今後はWeb-EDIの活用へ

2020年に一般電話網の廃止が予定されています。ですので、この一般の電話網を活用した従来のEDIは活用できなくなります。そのことからWeb-EDIへのリプレイスや導入することが求められます。

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