クラウド移行の費用対効果をイチから解説！成功の秘訣とは？

クラウド移行のメリットは？

まずはクラウド移行のメリットを改めて確認していきましょう。

運用負荷・コスト削減ができる

まず、クラウド移行することで運用負荷・コストの削減を行えます。導入コストを削減し、メンテナンスやアップデートなどをサービス提供者に任せられるでしょう。

クラウド移行の場合はさらにサーバを集約できる可能性もあるため、既存の環境よりコスト削減に繋がりやすいです。

また、長期的視点で見れば設備の老朽化に伴うリプレイスを必要としないこともコスト面のメリットと言えます。また、堅牢なデータセンターに保管されていれば、自社で行うべきセキュリティ対策や災害対策のコストも節約可能です。

クラウドを活用することで紙の資料を削減でき、コストを減らせるだけでなく環境にも優しいでしょう。

どこにいてもサービスにアクセスできる

クラウド移行するとネット環境があれば場所に関係なくサービスを利用できるため、自社の業務改善が進みます。

社内に環境を構築していると、社内ネットワークに接続しなければシステムを利用できないでしょう。そこでクラウド移行を行えば、業務をこなす場所に縛られることがなくなります。

外出が多い営業社員も時間を問わずメールの確認や、プレゼンに必要な資料の用意ができるでしょう。また、クラウドサービスの大半はモバイル端末にも対応しているため、スマートフォンの業務利用を進めることも可能です。

したがって、クラウド移行を実施すると在宅勤務（テレワーク）の環境を整えやすくなります。自社の働き方を大幅に改善できるでしょう。

クラウド移行による費用対効果を把握するには？

クラウド移行後に重要なのは、「実際にどれくらいの費用対効果があったのか」ということです。費用対効果を把握するための方法も押さえておきましょう。

１：効果測定のために評価基準を作る

クラウド移行の費用対効果を測定するためには、まず評価基準を作ることが重要です。既存環境からクラウド移行した場合、解決できる問題などをあらかじめ列挙しなければなりません。

基本的にクラウド移行は既存の環境に追加するものではなく、置き換わるものです。置き換わるものを測定の対象とし、どのように評価すれば良いかを明確にしましょう。また、現場の従業員の悩みをクラウド移行して解決したかどうかも大きな評価基準となります。

２：会計データを集める

評価基準が定まれば、具体的な金額を算出するための会計データを収集します。そのためには、取引口座を集約しておくことやインターネットバンキングを活用すると良いでしょう。また、紙の試算表ではなくエクセルなどデータ化することで深い分析ができます。

費用対効果を算出するためには、既存のインフラの費用とクラウド移行にかかった費用のデータが必要となるためです。

既存のインフラであれば、機材などの減価償却費用だけでなく構築に必要だった人件費がかかるでしょう。クラウド移行後に関しては、初期費用や月額利用料だけでなく運用に関わるコストを算出しなければなりません。

会計システムを使っていれば、このようなデータも自動で算出・比較できます。

３：比較・分析する

クラウド移行の費用対効果を把握する際に最も重要なことは、比較と分析をしっかりと行うことです。

算出されたデータの評価結果を確認し、経営層は効果があるかどうか、他のシステムへと横展開するべきなのかを判断します。クラウド移行は社内全体の業務プロセスを大きく変える長い工程の一部と捉えることが必要です。一度で終わるわけではありません。

しかし、クラウド移行すればかならずコストメリットがあるというわけではありません。例えば、クラウド利用と相性が悪いタイプのシステムであれば、コスト削減は見込めないでしょう。

他にも従来のシステムの人的コストを見落としており、実際はコストが抑えられているのに把握できていないケースもあります。細かいコストまで注意を向け、全体を見て考えることが大切です。

今、話題の「ハイブリッドクラウド」とは？

近年では新しく「ハイブリッドクラウド」という手法が注目されていますが、具体的にどのようなものか見ていきましょう。

オンプレミスとクラウドを融合

ハイブリッドクラウドとは、オンプレミスとクラウド環境の利用を組み合わせ、双方のメリットを引き出す手法です。クラウド環境には、低価格で利用できるパブリッククラウドや、自社専用のクラウド環境であるプライベートクラウドが使われます。

堅牢でカスタマイズが容易なオンプレミスのメリットと、低コストでリソースを増やしやすいクラウド環境の利点を同時に得られるでしょう。

ハイブリッドクラウドは安全で安価

今までは顧客情報や機密情報などを守るためには全ての環境をオンプレミスで構築していました。そこで、低コストで構築できるクラウド環境と組み合わせることで、情報の重要度に合わせた環境を使い分けが可能です。

例えば、重要度が高い情報はオンプレミス環境やプライベートクラウド。セキュリティの優先順位が低いシステムはパブリッククラウドを利用します。このように住み分けることで情報の機密性を保持し、リスクやコストを削減できるでしょう。

クラウド移行の際は費用対効果を考慮しましょう

クラウド移行により運用面の負荷・コスト削減・業務改善が実現します。しかし、適切に費用対効果を評価しないとクラウド移行のメリットを実感しにくくなります。

費用帯効果を把握するためには、評価基準を設定し会計データを集めて分析しましょう。場合によってはオンプレミスとクラウドが複合したハイブリッドクラウドの方が効果的なこともあります。

メリットだけでなく費用対効果を考慮しクラウド移行を検討しましょう。