PDMシステムの機能とは？設計データ管理の基本を押さえる
PDMシステムとは、製品設計に関わる図面や部品表、仕様書などのデータを一元管理する仕組みです。まずは基本となる文書管理機能と部品表管理機能を確認し、なぜ設計現場に必要とされるのかを理解しておきましょう。
図面・関連文書の一元管理機能
PDMシステムの中心的な機能は、図面データと関連する仕様書・検査記録などの文書をひとつのデータベースに集約して管理することです。担当者ごとにファイルサーバーやローカルPCに保存していると、最新版がどれか分からなくなったり、同じ図面が複数の場所に重複して存在したりする問題が起こります。
一元管理機能を使うと、図面番号や部品番号から関連文書をまとめて呼び出せるため、探す手間が減ります。加えてアクセス権限を設定できる製品が多く、設計変更中のデータを誤って参照されるリスクも抑えられます。結果として情報共有のスピードが上がり、部門間の連携が円滑です。
部品表（BOM）管理機能
部品表（BOM）は、製品を構成する部品や材料の情報をまとめたリストです。PDMシステムのBOM管理機能では、部品の親子関係や数量、図面との紐づけを一括で管理できます。手作業でExcel管理をしていると更新漏れや転記ミスが起こりやすくなりますが、システム化することでこうしたヒューマンエラーを減らせます。
また、部品を変更した際に関連する図面や他製品への影響範囲を確認できる機能を持つ製品もあります。設計変更が発生しても影響先を素早く把握できるため、量産開始後のトラブルを未然に防ぐことにつながります。
図面バージョン管理に対応したPDMシステムの機能
設計変更が繰り返される製造現場では、図面の版数を正確に管理できるかどうかが品質と直結します。ここでは版数管理と出図承認に関わる機能を紹介します。
版数管理で新旧データの混在を防ぐ仕組み
PDMシステムの版数管理機能は、図面が更新されるたびに履歴を自動で保存し、誰がいつどの部分を変更したのかを記録します。旧版の図面を誤って製造現場に流してしまうと、不良品の発生や納期遅延につながるため、この機能は設計品質を保つうえで欠かせません。
製品によっては、変更前後の図面を並べて差分を表示する機能を備えており、変更箇所を目視で素早く確認できます。承認済みの版のみを製造部門に公開する設定もできるため、社内での情報伝達ミスを減らす効果が期待できます。
設計承認や出図の電子ワークフロー機能
紙の押印による承認フローは、担当者の不在時に手続きが滞ることがあります。PDMシステムの電子ワークフロー機能を使うと、設計図面の承認申請から出図までの流れをシステム上で完結でき、承認状況をリアルタイムで確認できます。
承認ルートをあらかじめ設定しておけば、担当者が変わっても手続きの抜け漏れを防げます。さらに承認履歴が自動で記録されるため、監査対応や品質トラブル発生時の原因追跡にも役立ちます。テレワーク環境でも承認作業を進められる点も、導入企業から評価されている理由のひとつです。
設計BOMと製造BOMを統合管理できるPDMシステムの機能
設計部門が使うE-BOMと製造部門が使うM-BOMは、管理する情報の粒度が異なるため別々に扱われがちです。ここではPDMシステムがBOMを統合管理する仕組みを解説します。
階層BOMによる部品構成の可視化
PDMシステムの階層BOM機能では、製品を構成する部品を親子関係のツリー構造で表示できます。設計BOMと製造BOMを別々の帳票で管理していると、部品構成のすり合わせに時間がかかりますが、階層構造で一元管理すれば構成の全体像がひと目で把握できます。
部品から製品への逆引き参照ができる製品もあり、ある部品を変更した場合にどの製品へ影響するかをすぐに確認できます。この機能によって設計変更の影響調査にかかる時間を短縮でき、量産移行前の確認作業も効率化できます。
設計変更とBOM統合管理がもたらす業務効率化
設計変更が発生した際、PDMシステム上でBOMと図面を連動させておけば、変更内容が自動的に関連する部品表へ反映されます。手作業で複数の帳票を個別に修正する必要がないため、転記ミスや反映漏れを防げます。
CSVでのデータ入出力に対応した製品を選べば、既存の基幹システムとの連携もしやすくなります。設計から製造まで一貫したBOMデータを扱えることで、部門間の情報のずれが減り、量産立ち上げのリードタイム短縮にもつながります。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料を取り寄せて機能や特徴をさまざまな製品を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でPDMの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
CADと連携するPDMシステムの機能
設計現場で使うCADソフトとPDMシステムがうまく連携できないと、図面の取り込みや保存のたびに手作業が発生してしまいます。ここでは主要CADとの連携機能と、CADを持たない担当者向けの機能を紹介します。
主要CADソフトとのデータ連携機能
PDMシステムの中には、SolidWorksやAutoCADといった主要な3D・2D CADソフトとアドインで連携し、CAD画面上から図面の登録や検索、チェックイン・チェックアウトができる製品があります。CADとPDMを行き来する手間が減るため、設計者は本来の設計業務に集中しやすくなります。
連携機能があるPDMシステムでは、CADファイルに含まれる属性情報（部品番号や材質など）を自動で読み取り、部品表に反映できる場合もあります。手入力による転記ミスを防げるだけでなく、CADデータとBOMデータの整合性を保ちやすくなる点が特徴です。
CADソフトを持たない現場担当者向けのビューワ機能
設計部門以外の製造・品質・営業担当者は、CADソフトを持っていないことが一般的です。PDMシステムのビューワ機能を使うと、CADソフトがなくても3Dモデルや2D図面をブラウザ上で閲覧・回転・断面表示でき、現場での確認作業に活用できます。
寸法計測やコメント記入ができるビューワを備えた製品もあり、製造現場からの問い合わせや修正依頼をPDMシステム上でやり取りできます。これにより電話や紙のやり取りに頼らず、部門を横断した情報共有が実現します。
属性情報や形状からPDMシステムで図面を検索する機能
設計資産を再利用するには、必要な図面を素早く見つけ出せることが重要です。ここでは属性検索と形状検索、それを支える情報整備について解説します。
属性情報や形状から探す類似図面検索機能
類似図面検索機能では、部品番号や材質、寸法などの属性情報に加え、図面の形状データをもとに似た図面を検索できます。過去に作成した図面を流用できれば、ゼロから設計を起こす手間が省け、設計工数の削減につながります。
形状検索に対応した製品では、3Dモデルの外形を指定するだけで類似部品を候補として一覧表示できる場合があります。ベテラン設計者の経験に頼らず、若手でも過去の設計資産を活用しやすくなる点がこの機能の利点です。
検索精度を高めるための属性情報の整備
検索機能を十分に活かすには、登録時に部品番号や材質、用途などの属性情報を正確に入力しておく必要があります。属性情報が不足していると、検索結果に必要な図面が表示されず、探す手間がかえって増えてしまうことがあります。
製品によっては、CADデータから属性情報を自動で抽出して登録できる機能があり、入力の手間を減らせます。運用ルールとして入力必須項目を定めておくと、登録データの精度が保たれ、検索機能の効果を最大限に発揮できます。
紹介した機能を備えたPDMシステムの製品例
ここまで紹介した図面・BOM管理やバージョン管理、CAD連携、承認ワークフローといった機能は、実際の製品にどのように搭載されているのでしょうか。ここでは代表的な製品を紹介します。
TomorakuPLM
- （正しいデータを）BOM・図面・関連資料を紐付けつつ最新版管理
- （正しいタイミングで）設計データを関係者に配布し閲覧確認
- （正しく伝える）BOMや図面の設計変更点が伝わる新旧差分比較
トモラク株式会社が提供する「TomorakuPLM」は、クラウド型の設計管理プラットフォームです。図面・BOM・関連資料を一元管理し、最新版を正しいデータに紐づけて管理できます。設計変更が発生した際は、変更前後のBOMと図面を比較できる機能で変更内容を素早く確認でき、構成部品からの逆引き検索によって影響範囲の調査にも対応します。さらに承認ワークフロー機能を備えており、設計変更や出図の承認プロセスをシステム上で完結させたい企業に向いています。
Base-Right （NSW株式会社）
- 設計・製造データを一元管理し、部門間の情報連携を最適化。
- 設計変更や部品表更新をリアルタイムに反映し、ミスを防止。
- 既存システムやPLM連携でデータ活用拡大。
SOLIDWORKSPDM （ソリッドワークス・ジャパン株式会社）
- 強力な検索で必要なファイルをすばやく見つけられる。
- バージョン管理で常に最新データにアクセス可能。
- アクセス権・ワークフロー設定と変更通知が可能。
ArasInnovator （アラスジャパン合同会社）
- ローコードで自社要件のアプリを迅速構築。
- 既存システムと連携・拡張し、業務変化に柔軟に対応。
- 製品ライフサイクルでデータをつなぐ「デジタルスレッド」を実現
まとめ
PDMシステムには、図面・BOMの一元管理、バージョン管理、CAD連携、類似図面検索、電子承認ワークフローなど、設計現場の課題を解決する機能が備わっています。自社で優先したい機能を整理したうえで、複数の製品を比較しながら選定を進めることが、導入後のミスマッチを防ぐポイントです。まずは資料請求などを通じて、各製品の機能や操作性を確認してみてください。
