クラウド型ウイルス対策製品を比較！
まずは、ITトレンドおすすめのクラウド型のウイルス対策製品を見ていきましょう。
AppGuard の比較ポイント
- 従来のセキュリティ製品とは異なり、防御に特化した製品
- 企業のセキュリティ対策の「最終防衛ライン」
- １MB以下の軽量エンジンでPCへの負荷が少ない
大興電子通信株式会社が提供する「AppGuard（アップガード）」は、一般的なセキュリティ製品と違い検知して防御するのではなく、OSを正常な状態に保つことを重視しています。システムの正常な動作のみを許可する形式のため、未知の攻撃にも対応可能です。
エンジンは１MB以下のため軽快に作動し、プロセッサへの負荷も心配ありません。加えて新しい脅威のデータをダウンロードしたり、ハードディスクを定期的にスキャンする必要がなく、業務負荷を軽減できます。
SentinelOne の比較ポイント
- ウィルスの侵入経路や対応方法を最先端のAIが分析します。
- ワンクリックで感染前の状態に戻す「Rollback」機能を搭載！
- 世界でも高評価！ガートナー社のEDR部門でトップクラスの評価
「SentinelOne」は株式会社TTMが提供するシリコンバレー発のセキュリティソフトです。従来のアンチウィルスソフトでは難しかったウィルス侵入後の対応が可能で、万が一ウィルスが侵入した場合でも、最先端のAIが侵入経路や対応方法を分析しワンクリックでシステムを復元します。
セキュリティ業界でも屈指のAI技術が用いられ、なおかつAI実施セキュリティの専門家がいなくても高い水準のセキュリティが実現します。
エフセキュア アンチウィルス の比較ポイント
- ウェブベースの管理ポータル
- パターンファイルはリアルタイム更新
- 未知のウィルスを検知するサンドボックス機能
株式会社 USEN ICT Solutions提供の「エフセキュア アンチウィルス」はサンドボックス検査や振る舞い監視により、未知のファイルの危険性を判断し、ウィルス感染からシステムを守ります。ほかにスパイウェアの自動検知・除去も可能です。
ウェブベースの管理ポータルで自社端末を一括管理できる点や、パターンファイルが自動更新される点なども、運用面での負担軽減につながるメリットとして挙げられます。
AppGuard Small Business Edition
AppGuard Small Business Edition の比較ポイント
- 未知のマルウェア実行を防止
- ファイルレスマルウェアの実行を防止
- スタンドアロン型製品と同水準のポリシーをプリセット
大興電子通信株式会社が提供する「AppGuard Small Business Edition」は既出のAppGuard同様、ウイルス検知型ではなく、OSを感染から防ぐ防御型ソリューションです。ハイリスクアプリを監視し、信頼する領域にあるアプリのみ起動を許可することで、マルウェア実行を防ぎます。
AppGuardのコア技術はそのままに、価格や機能が中小企業向けに特化しています。従業員数300名以下の企業におすすめです。
まだまだある！クラウド型ウイルス対策製品を比較！
他にもおすすめなクラウド型のウイルス対策製品を見ていきましょう。
カスペルスキー セキュリティ
株式会社カスペルスキーが提供する「カスペルスキーセキュリティ」は、個人向けの総合セキュリティソフトでマルチデバイスに対応しています。ウィルス検知の評価が特に高く、独自のクラウド技術で脅威に対してもスピーディな対応が可能です。スマートフォンやタブレットに対するウィルス・不正アプリ対策も行えます。
ESET インターネット セキュリティ
イーセットジャパン株式会社が提供する「ESET インターネット セキュリティ」は、個人向けのセキュリティソフトで、新種や亜種の脅威にも対応可能。多層防御機能を持ち、高度化・巧妙化する脅威に対しても高い検出率を誇ります。防御力が高いだけでなく、動作の軽さも評価されており使いやすいのが特徴です。
ノートン 360
株式会社ノートンライフロックが提供するセキュリティソフト「ノートン 360」は、オンラインの脅威からデバイスや個人情報を保護します。マルウェアやランサムウェア、スパイウェアに対応でき、万が一ウイルス感染した場合でも専門家によるウィルス駆除サービスが受けられます。
ウイルスバスター クラウド
トレンドマイクロ株式会社が提供する「ウイルスバスター クラウド」は、AIを搭載しており日々巧妙化する脅威にも柔軟な対応が可能です。動作が重くなる原因のパターンファイルをクラウド側に保管しているので、端末の負担も少なく軽快。また、サポートは365日年中無休のため、安心して利用できます。
マカフィー（R） リブセーフ（TM）
McAfee (マカフィー株式会社)が提供する「マカフィーリブセーフ」は、コストパフォーマンスが良いウイルス対策ソフトです。３段階プロテクトを実施しており、マルウェア・ランサムウェアなどに対しても高い防御力を誇ります。有効期間中はインストールする台数に制限がないので、対策を行いたい端末が多い場合におすすめです。
ZEROウイルスセキュリティ
ソースネクスト株式会社が提供する「ZEROウイルスセキュリティ」は、『安い・軽い・ラク』をテーマにしたウィルス対策ソフトです。更新料が発生せず、インストールした端末が使える限り保護します。検知したウイルスはその場で自動処理するため見逃す心配もありません。主に個人ユーザー向けの製品ですが、法人を対象とした無料体験版（30日間）もあります。
クラウド以外のウイルス対策製品も比較
最後に、クラウド型の枠にとらわれないウイルス対策製品もみていきましょう。
クラウド型ウイルス対策製品のメリット
ここからは、クラウド型のウイルス対策製品のメリットを見ていきましょう。
どこでも利用することができる
クラウド型のウイルス対策製品は、インターネットが繋がる環境であればどこでも利用できることが特徴です。基本的にウイルスはネットを介して侵入し感染するため、ネットが通じる環境の対策ができれば問題ありません。
近年では、オフィス以外でも端末を利用する機会が増えています。従来のウイルス対策では、社内ネットワークから離れてしまうと保護されない場合もありました。
クラウド型のウイルス対策製品は、ネット環境さえあればあらゆる場所にある端末を保護できます。
導入・運用コストを抑えることができる
クラウド型のウイルス対策製品であれば、自社にサーバを設置するといった環境構築が必要ありません。自社に環境を構築する場合は、設備を用意するため導入コストが発生します。また、運用も社内のエンジニアが行うので運用コストもかかるでしょう。
クラウド型であれば、サービスの提供者が保守・運用を行うので運用コストも削減可能です。利用人数が多くなるとその分費用が発生するので、小規模の企業であればクラウド型の方がコストメリットがあります。
最新のセキュリティ対策を実現できる
クラウド型のウイルス対策製品の場合、常に最新版の状態を維持できます。特にウイルス対策を行う場合は、既存の攻撃パターンを把握しておく必要があります。自社で運用していると、実際自社に攻撃されたパターンしかブロックできない可能性があります。
しかし、クラウド型であればクラウドデータベース上にさまざまな攻撃パターンを収集できます。そのため、自社が受けていない新しい攻撃が発見されたらリアルタイムに対応することが可能です。
ウイルス対策製品を選ぶポイント
最後に、ウイルス対策製品を選ぶときのポイントを見ていきましょう。
動作が軽いか
ウイルス対策ソフトを選ぶときは、性能だけでなく動作の軽さも重視してください。
一般的にウイルス対策ソフトを導入すると、保護するためのスキャンに端末などのリソースを使います。結果として、ウイルス対策ソフトをインストールすることでパソコンの動きが重くなる可能性が高いです。
また、自社のパソコンが古い場合、動作速度はより影響を受けやすくなります。社内の状況に合わせて機能と速度のどちらを重視するかよく検討してください。
今までは、セキュリティ対策の強度と動作の速度は両立できませんでした。しかし、近年は高いレベルのセキュリティ対策と快適な動作の両方を実現するものも存在します。
サポート体制は充実しているか
クラウド型のセキュリティ対策を導入するときは、サポート体制の充実度を確認することが重要です。サービス提供者が実施しているサポートの例は以下のとおりです。
- ■24時間体制で対応してくれるか
- ■土日にも対応しているか
- ■電話で対応しているか
- ■感染した場合の対処を教えてくれるか
また、自社と同じ規模の企業にどれくらい導入しているのか実績を確認するのも良いでしょう。規模や業界が近い企業へ多く導入していれば、不測の事態が発生したときにも対応してもらいやすいです。
何台インストールできるのか
クラウド型のウイルス対策ソフトの場合、導入する台数によって価格が変わります。固定の価格で何台インストールできるか確認しましょう。一般的にインストールする台数が増えれば、１台あたりの単価は下がる傾向にあります。
自社のアカウント数と価格のバランスを見て導入するか決めましょう。
自社に合うクラウド型ウイルス対策製品で感染を阻止しよう！
クラウド型のウイルス対策製品であれば、ネット環境があればどこでも利用できます。
外出が多い従業員や遠隔地で活動している拠点にも柔軟に対応可能です。導入コストや運用コストを抑えられる点もメリットでしょう。最新のウイルス対策を行えるので、クラウド型の製品を選ぶのがおすすめです。
導入する際は、動作の軽さやサポート体制、インストール可能な台数を確認してください。自社に合った製品で万全な対策を行いましょう。
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